2026年04月30日
ヒューストン
(ビジネスワイヤ) -- SLB(NYSE:SLB)は、2026年第1四半期の業績を発表しました。
本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。:https://www.businesswire.com/news/home/20260422187300/ja/
第1四半期業績
(単位:100万、ただし1株当たりの金額を除く) 四半期 変化率2026年 3月31日 締め
2025年 12月31日 締め
2025年3月31日 締め
前四半期比
前年同期比
売上高
$8,721
$9,745
$8,490
-11%
3%
税引き前利益 - GAAPベース$956
$943
$1,063
1%
-10%
税引き前利益率 - GAAPベース11.0%
9.7%
12.5%
129 bps
-156 bps
SLBに帰属する純利益 - GAAPベース$752
$824
$797
-9%
-6%
希薄化後1株当たり利益 - GAAPベース$0.50
$0.55
$0.58
-9%
-14%
調整後EBITDA*
$1,773
$2,331
$2,020
-24%
-12%
調整後EBITDA利益率*20.3%
23.9%
23.8%
-358 bps
-346 bps
税引き前セグメント営業利益*$1,321
$1,807
$1,556
-27%
-15%
税引き前セグメント営業利益率*15.2%
18.5%
18.3%
-340 bps
-318 bps
SLBに帰属する純利益(特別費用・利益を除く)*$783
$1,179
$988
-34%
-21%
希薄化後1株当たり利益(特別費用・利益を除く)*$0.52
$0.78
$0.72
-33%
-28%
地域別売上高
海外部門
$6,471
$7,453
$6,727
-13%
-4%
北米部門2,167
2,212
1,719
-2%
26%
その他83
80
44
n/m
n/m
$8,721
$9,745
$8,490
-11%
3%
SLBは2025年第3四半期にチャンピオンXを買収しました。2026年第1四半期の業績には、買収したチャンピオンXの事業が反映されており、売上高8億3,800万ドル、調整後EBITDA1億9,900万ドル、セグメント税引前営業利益1億4,900万ドルを計上しました。
この買収の影響を除くと、SLBの2026年第1四半期のグローバル売上高は前年同期比で7%減少し、国際売上高は前年同期比で7%減少、北米の売上高は8%減少しました。
*これらは非GAAP財務指標です。詳細については、「特別費用・利益」、「部門別」、および「補足情報」の各セクションをご参照ください。
n/m = not meaningful(算出不能)
(単位:100万)
四半期 変化率 2026年 3月31日締め 2025年 12月31日締め 2025年3月31日締め 前四半期比 前年同期比 部門別売上高 デジタル$640
$825
$587
-22%
9%
貯留層挙動1,594
1,748
1,700
-9%
-6%
坑井建設2,797
2,949
2,977
-5%
-6%
生産システム3,508
4,078
2,841
-14%
23%
その他443
445
562
-1%
-21%
消去(261)
(300)
(177)
n/m
n/m
$8,721
$9,745
$8,490
-11%
3%
部門別税引き前営業利益
デジタル
$134
$280
$125
-52%
8%
貯留層挙動257
342
282
-25%
-9%
坑井建設424
550
589
-23%
-28%
生産システム497
664
471
-25%
6%
その他113
85
162
33%
-30%
消去(104)
(114)
(73)
n/m
n/m
$1,321
$1,807
$1,556
-27%
-15%
部門別税引き前営業利益率
デジタル
20.9%
34.0%
21.2%
-1,303 bps
-28 bps
貯留層挙動16.1%
19.6%
16.6%
-348 bps
-47 bps
坑井建設15.2%
18.7%
19.8%
-350 bps
-463 bps
生産システム14.2%
16.3%
16.6%
-212 bps
-240 bps
その他25.5%
19.0%
28.8%
647 bps
-331 bps
消去n/m
n/m
n/m
n/m
n/m
15.2%
18.5%
18.3%
-340 bps
-318 bps
調整後EBITDA
デジタル
$167
$346
$181
-52%
-8%
貯留層挙動369
456
385
-19%
-4%
坑井建設584
719
753
-19%
-22%
生産システム648
815
561
-20%
16%
その他197
170
276
16%
-29%
消去(37)
(40)
(2)
n/m
n/m
$1,928
$2,466
$2,154
-22%
-10%
全社など(155)
(135)
(134)
n/m
n/m
$1,773
$2,331
$2,020
-24%
-12%
調整後EBITDA利益率
デジタル
26.1%
42.0%
30.8%
-1,588 bps
-473 bps
貯留層挙動23.1%
26.1%
22.7%
-297 bps
47 bps
坑井建設20.9%
24.4%
25.3%
-351 bps
-440 bps
生産システム18.5%
20.0%
19.7%
-150 bps
-126 bps
その他44.4%
38.2%
49.1%
619 bps
-467 bps
消去n/m
n/m
n/m
n/m
n/m
22.1%
25.3%
25.4%
-319 bps
-326 bps
全社などn/m
n/m
n/m
n/m
n/m
20.3%
23.9%
23.8%
-358 bps
-346 bps
デジタルおよび生産システム部門の2026年第1四半期の業績には、チャンピオンXの活動が反映されており、デジタル分野の売上高に3,200万ドル、生産システム分野の売上高に8億3,300万ドルの寄与がありました。この買収の影響を除くと、デジタル分野の2026年第1四半期の売上高は前年同期比で4%増加し、生産システム分野の売上高は前年同期比で6%減少しました。
n/m = not meaningful(算出不能)
地政学的動向の影響を受けた第1四半期
「中東で広範な混乱が発生し、当社の事業が影響を受けたため、年初は厳しいスタートとなりました」と、SLBの最高経営責任者(CEO)であるオリビエ・ル・プェッシュは述べました。
「その影響は、坑井建設および貯留層挙動において最も顕著であり、顧客が人員および設備の安全確保に向けた対応を取ったことを受け、SLBは複数の国で事業の縮小・撤収を行いました。
「中東以外の市場では、チャンピオンX、デジタル、およびデータセンター・ソリューションに関する当社の戦略的施策の影響により、すべての市場で売上高が前年同期比で増加しました」と、ル・プェッシュは述べました。
チャンピオンX、堅調な生産・回収活動を背景に利益押し上げ効果のある成長を実現
「全体として、第1四半期の売上高は前年同期比で3%増加しました。これは主にチャンピオンXの買収・統合によるものであり、同社は引き続き売上高の成長と段階的なマージン拡大を実現しています。特に、生産用化学薬品および人工リフトを主因として、生産システムの売上高は前年同期比で23%増加しました。
「生産・回収は追加的な原油生産量を確保する最も即効性の高い手段であり、顧客が引き続きエネルギー安全保障および自国資源の開発を優先する中、この分野への投資は拡大していく見込みです。チャンピオンXの追加により、この市場における当社のポジションは一層強化されました。特に北米では、回収率向上に向けて個別に最適化された貯留層化学技術の活用を通じて、米国の非在来型資源開発の次の段階を支援していきます」と、ル・プェッシュは述べました。
デジタルおよびデータセンター・ソリューションが成長分野の構成を強化
「デジタル事業の売上高は、デジタル・オペレーションにおける継続的な勢いに支えられ、前年同期比で9%増加しました。デジタルの年間経常収益(ARR)は、第1四半期末時点で再び10億ドルを超え、前年同期比で15%増加しました。顧客は、パフォーマンスおよび効率性の面でAIおよびデジタルの効果を実感しており、今後、これらのソリューションの採用はさらに進む見込みです。一方、データセンター・ソリューションは45%という大幅な伸びを記録し、SLBのモジュール型かつスケーラブルなオフサイト製造能力の有効性を示しました。
「ハイパースケーラーおよびデジタル・パートナーとの既存の関係を基盤とする中で、デジタルとデータセンター・ソリューションの融合領域において、SLBにとっての機会は拡大しています。当社の進展は、NVIDIAとの技術協業の拡大を最近発表したことにも示されています。この協業では、重要なAIインフラの設計・導入に加え、エネルギー業界における大規模展開に向けて、ドメイン特化型の生成AIモデルおよび産業規模のエージェント型AIを活用したリファレンス環境『AI Factory for Energy』を開発します」と、ル・プェッシュは述べました。
変化する市場動向
「当社は2026年に入り、世界の液体燃料の供給と需要が年間を通じて、さらに2027年にかけて徐々に再均衡していくと見込んでいました。しかしながら、中東での紛争はこの再均衡を加速させるとともに、世界のエネルギー供給網における重大な脆弱性を浮き彫りにしました。
「紛争後の液体燃料価格は、紛争前の水準を上回って推移すると見込んでいます。これは、インフラの毀損、生産への打撃、および地政学的リスク・プレミアムに起因する短期的な供給混乱を反映したものです。
「これを受け、多くの国が供給源の多様化を優先し、探鉱および国内資源開発への投資を進めるとともに、紛争の収束後には戦略備蓄の補充を行う可能性があります。また、中東で顧客の生産能力回復を支援する当社の取り組みと並行して、これらの動向は、北米および中南米における短サイクル型プロジェクトや、特に深海オフショア市場における長サイクル型開発への投資拡大を促進すると見込んでいます。
「紛争が長期化し、景気減速や需要破壊につながらない限り、これらの供給側の対応は、2027年および2028年における上流市場の広範な回復に対する当社の確信を一層強めるものです。
「短期的には不確実性が残るものの、当社は2026年に40億ドル超を株主に還元することに引き続き取り組んでいます」と、ル・プェッシュは締めくくりました。
その他の出来事
当四半期中、SLBは普通株式920万株を総額4億5,100万ドルで自社株買いしました。
2026年3月12日、SLBの合弁事業であるSLB OneSubsea™は、Envirex Group ASの海底事業を買収する契約を締結しました。本取引により、新たな技術ソリューション、特にアンビリカルレスの海底坑井介入の展開が加速されるとともに、効率的な次世代サブシー・ソリューションに対する需要が拡大し続ける中で、世界中の顧客に提供できる革新的サービスの範囲が広がる見込みです。本取引は、規制当局の承認およびその他の通常の完了条件を満たすことを前提に、2026年前半に完了する見込みです。
2026年4月23日、SLBは、米国の陸上および非在来型資源のオペレーターに広く利用されている地下資源ソフトウェアの主要プロバイダーであるS&Pグローバル・エナジーの地球科学・石油工学ソフトウェア事業ポートフォリオを買収する最終契約を締結しました。本買収案は、SLBのデジタル・サブサーフェスおよびプランニング・ポートフォリオを的を絞って拡張するものであり、SLBの規律あるポートフォリオ開発方針に沿いつつ、長期的なデジタル成長において戦略的に重要なワークフロー重視の顧客セグメントにおけるプレゼンスを拡大するものです。本取引完了後、SLBは、既存の顧客ワークフローを維持しつつエージェント型AI機能で補完する慎重なアプローチを取りながら、S&Pグローバル・エナジーのテクノロジー・スタックをSLBのデジタル・プラットフォームに段階的に統合していく方針です。このアプローチは、スケーラビリティー、パフォーマンス、および相互運用性を強化するとともに、S&Pグローバル・エナジーの高い顧客利用実績を支えてきた実用的かつワークフロー重視のソリューションを維持することを目的としています。本取引は、規制当局の承認およびその他の通常の完了条件を満たすことを前提に、2026年後半または2027年初頭に完了する見込みです。
また、並行して、両社は新たなAIモデルの構築に向けた協業に関する契約を締結し、SLBは、自社のLumi™プラットフォームおよびTela™エージェント型AIフレームワークを活用して、S&Pグローバル・エナジーの上流データから価値を引き出します。S&Pの上流データとSLBの専門領域に関する知見を組み合わせることで、先進的なドメイン基盤モデルの開発が促進され、業界に大きな価値をもたらす見込みです。
2026年4月23日、SLBの取締役会は、発行済普通株式1株当たり0.295ドルの四半期現金配当を承認しました。本配当は2026年6月3日の基準日時点の株主に対し、2026年7月9日に支払われる予定です。
地域別第1四半期売上高
第1四半期の売上高は87億2,000万ドルで、前年同期比で3%増加しました。北米では陸上・オフショアともに増収となり、中南米、欧州・アフリカ、アジアで成長が見られた一方、中東は紛争に関連する混乱により減収となりました。これらの業績には、買収したチャンピオンX事業の活動が反映されており、同事業は売上高に8億3,800万ドル寄与しました。その内訳は、北米が5億7,900万ドル、海外市場が2億3,100万ドルです。
本買収の影響を除くと、2026年第1四半期の売上高は前年同期比で7%減少しました。海外市場の2026年第1四半期売上高は前年同期比7%減、北米の2026年第1四半期売上高は前年同期比で8%減となりました。
(単位:100万)
報告ベース 四半期 変化率 2026年 3月31日締め 2025年 12月31日締め 2025年 3月31日締め 前四半期比 前年同期比 北米$2,167
$2,212
$1,719
-2%
26%
中南米1,528
1,684
1,495
-9%
2%
欧州・アフリカ*2,256
2,534
2,235
-11%
1%
中東・アジア2,687
3,234
2,997
-17%
-10%
消去など83
81
44
n/m
n/m
$8,721
$9,745
$8,490
-11%
3%
海外部門
$6,471
$7,453
$6,727
-13%
-4%
北米部門$2,167
$2,212
$1,719
-2%
26%
*ロシアおよびカスピ海地域を含みます n/m = not meaningful(算出不能)以下の表および解説は、チャンピオンXが2025年1月1日に買収されたと仮定したプロフォーマベースで表示しています。
(単位:100万)
プロフォーマ 四半期 変化率 2026年 3月31日締め 2025年 12月31日締め 2025年 3月31日締め 前四半期比 前年同期比 北米$2,167
$2,212
$2,258
-2%
-4%
中南米1,528
1,684
1,561
-9%
-2%
欧州・アフリカ*2,256
2,534
2,315
-11%
-3%
中東・アジア2,687
3,234
3,093
-17%
-13%
消去など83
81
76
n/m
n/m
$8,721
$9,745
$9,303
-11%
-6%
海外部門
$6,471
$7,453
$6,969
-13%
-7%
北米部門$2,167
$2,212
$2,258
-2%
-4%
*ロシアおよびカスピ海地域を含みます n/m = not meaningful(算出不能)海外部門
中南米
中南米の売上高は15億3,000万ドルで、前年同期比で2%減となりました。これは、アルゼンチンにおける掘削活動の減少、エクアドルにおけるアセット・プロダクション・ソリューション(APS)の売上減少、ならびにブラジルにおける生産システムの売上減少によるものです。これらの減少は、メキシコおよびガイアナにおけるオフショア活動の増加によって一部相殺されました。
前四半期比では、前四半期の年末における生産システムの堅調な売上の反動により、ブラジルおよびガイアナで季節的に売上が減少し、9%減となりました。この減少は、メキシコにおける沖合掘削の増加による売上高の増加により一部相殺されました。
欧州・アフリカ
欧州・アフリカの売上高は22億6,000万ドルで、前年同期比で3%減となりました。これは、スカンジナビアおよびアンゴラでの売上減少が、ナイジェリア、アゼルバイジャン、カザフスタンにおける活動増加により一部相殺されたことによるものです。
前四半期比では、2025年第4四半期の年末における製品およびデジタルの堅調な売上の反動により、季節的に活動が低下し、売上高は11%減少しました。
中東・アジア
中東・アジアの売上高は26億9,000万ドルで、前年同期比で13%減となりました。これは、中東全域における活動低下および紛争に関連する混乱の複合的な影響を反映した売上減少によるものです。これらの混乱は、カタールでは不可抗力の宣言により発生し、イラクおよび同地域全体のオフショア事業では、生産停止に伴う制約および治安状況により発生しました。
前四半期比では、年末における製品およびデジタルの堅調な売上の反動による季節的な活動低下に加え、紛争による混乱の影響により、売上高は17%減少しました。
北米
北米の売上高は21億7,000万ドルで、前年同期比で4%減となりました。これは主に、2025年第2四半期におけるパリサープロジェクトの売却後、カナダで1億1,800万ドルのAPS売上高がなくなったことによるものですが、データセンター・ソリューションにおける力強い売上成長により一部相殺されました。アメリカ湾のオフショア売上高は、掘削活動の増加がデジタル・エクスプロレーション売上の減少により相殺され、横ばいとなりました。
前四半期比では、2025年第4四半期の年末におけるデジタルの堅調な売上の反動により、陸上での掘削活動の減少およびデジタル・エクスプロレーション売上の減少が影響し、売上高は2%減少しました。これらの減少は、データセンター・ソリューションの売上高増加により一部相殺されました。
部門別第1四半期業績
デジタル
(単位:100万)
四半期 変化率 2026年 3月31日締め 2025年 12月31日締め 2025年 3月31日締め 前四半期比 前年同期比 売上高 海外部門$443
$593
$416
-25%
7%
北米部門197
229
171
-14%
15%
その他-
3
-
n/m
n/m
$640
$825
$587
-22%
9%
税引き前営業利益
$134
$280
$125
-52%
8%
税引き前営業利益率20.9%
34.0%
21.2%
-1,303 bps
-28 bps
調整後EBITDA*
167
346
181
-52%
-8%
調整後EBITDA利益率*26.1%
42.0%
30.8%
-1,588 bps
-473 bps
*これらは非GAAP財務指標です。詳細については、「補足情報」セクションに記載の調整表をご参照ください。 n/m = not meaningful(算出不能)(単位:100万)
四半期 変化率 売上高 2026年 3月31日締め 2025年 12月31日締め 2025年 3月31日締め 前四半期比 前年同期比 プラットフォーム&アプリケーション$241
$291
$236
-17%
2%
デジタル・オペレーション143
162
77
-12%
87%
デジタル・エクスプロレーション101
184
110
-45%
-8%
プロフェッショナル・サービス155
188
164
-17%
-6%
$640
$825
$587
-22%
9%
デジタル分野の2026年第1四半期の業績にはチャンピオンXの活動が含まれており、売上高に3,200万ドルを計上しました。デジタル事業の売上高は6億4,000万ドルで、前年同期比で9%増加しました。これは、デジタル・オペレーションの87%増およびプラットフォーム&アプリケーションの2%増が主因であり、デジタル・エクスプロレーションおよびプロフェッショナル・サービスの減少により一部相殺されました。
前四半期比では、2025年第4四半期の年末におけるデジタルの堅調な売上の反動により、季節的な活動低下が影響し、デジタル事業の売上高は22%減少しました。
デジタル部門の2026年3月31日時点の年間経常収益(ARR)は10億2,000万ドルで、2025年3月31日時点の8億9,000万ドルと比較して、前年同期比で15%増となりました。
デジタル部門の税引前営業利益率は、前年同期比で28ベーシスポイント(bps)低下し、わずかな低下となりました。
前四半期比では、季節的なデジタル売上の減少を反映し、第1四半期の税引前営業利益率は13パーセントポイント低下しました。
デジタル部門の収益カテゴリーの内訳については「補足情報」(質問10)をご参照ください。ARRの定義については質問11をご参照ください。
貯留層挙動
(単位:100万)
四半期 変化率 2026年 3月31日締め 2025年 12月31日締め 2025年 3月31日締め 前四半期比 前年同期比 売上高 海外部門$1,445
$1,596
$1,557
-9%
-7%
北米部門143
146
142
-2%
1%
その他6
6
1
n/m
n/m
$1,594
$1,748
$1,700
-9%
-6%
税引き前営業利益
$257
$342
$282
-25%
-9%
税引き前営業利益率16.1%
19.6%
16.6%
-348 bps
-47 bps
調整後EBITDA*
369
456
385
-19%
-4%
調整後EBITDA利益率*23.1%
26.1%
22.7%
-297 bps
47 bps
*これらは非GAAP財務指標です。詳細については、「補足情報」セクションに記載の調整表をご参照ください。 n/m = not meaningful(算出不能)貯留層挙動の売上高は15億9,000万ドルで、前年同期比で6%減となりました。これは主に、中東の紛争に起因する事業運営上の混乱により、刺激処理および介入活動が減少したことによるものです。北米の売上高は横ばいであった一方、中南米およびアジアではわずかに増加しました。
前四半期比では、欧州・アフリカおよびアジアにおける季節的な活動低下と、中東の紛争に関連する混乱の複合的な影響を反映し、売上高は9%減少しました。
貯留層挙動の税引前営業利益率は16%で、前年同期比で47 bps低下しました。これは、評価事業における収益性の向上により一部相殺されたものの、刺激処理および坑井介入における収益性の低下を反映したものです。
前四半期比では、季節的な活動低下および中東における混乱の影響により、税引前営業利益率は348 bps低下しました。
坑井建設
(単位:100万)
四半期 変化率 2026年 3月31日締め 2025年 12月31日締め 2025年 3月31日締め 前四半期比 前年同期比 売上高 海外部門$2,195
$2,329
$2,381
-6%
-8%
北米部門548
556
541
-2%
1%
その他54
64
55
n/m
n/m
$2,797
$2,949
$2,977
-5%
-6%
税引き前営業利益
$424
$550
$589
-23%
-28%
税引き前営業利益率15.2%
18.7%
19.8%
-350 bps
-463 bps
調整後EBITDA*
584
719
753
-19%
-22%
調整後EBITDA利益率*20.9%
24.4%
25.3%
-351 bps
-440 bps
*これらは非GAAP財務指標です。詳細については、「補足情報」セクションに記載の調整表をご参照ください。 n/m = not meaningful(算出不能)坑井建設の売上高は28億ドルで、前年同期比で6%減となりました。これは主に、中東の紛争に伴う活動低下によるものですが、欧州・アフリカ、中南米、北米における沖合掘削活動の増加により一部相殺されました。
前四半期比では、欧州・アフリカおよびアジアにおける季節的な活動低下と、中東の紛争に関連する混乱の複合的な影響を反映し、売上高は5%減少しましたが、中南米における沖合掘削活動の増加により一部相殺されました。
坑井建設の税引前営業利益率は15%で、前年同期比で463 bps低下しました。これは主に中東の紛争に伴う収益性の低下に加え、一部市場における価格下押し圧力の影響を受けたことによるものです。
前四半期比では、季節的な活動低下および中東における混乱の影響により、税引前営業利益率は350 bps低下しました。
生産システム
(単位:100万)
報告ベース 四半期 変化率 2026年 3月31日締め 2025年 12月31日締め 2025年 3月31日締め 前四半期比 前年同期比 売上高 海外部門$2,272
$2,853
$2,166
-20%
5%
北米部門1,206
$1,200
$671
-
80%
その他30
$25
$4
n/m
n/m
$3,508
$4,078
$2,841
-14%
23%
税引き前営業利益
$497
$664
$471
-25%
6%
税引き前営業利益率14.2%
16.3%
16.6%
-212 bps
-240 bps
調整後EBITDA*
648
815
561
-20%
16%
調整後EBITDA利益率*18.5%
20.0%
19.7%
-150 bps
-126 bps
*これらは非GAAP財務指標です。詳細については、「補足情報」セクションに記載の調整表をご参照ください。 n/m = not meaningful(算出不能)生産システム部門の売上高は35億1,000万ドルで、買収したチャンピオンXの生産用化学薬品および人工リフト事業の寄与により、前年同期比で23%増加しました。同事業は当四半期において、売上高8億3,300万ドル、税引前営業利益1億4,800万ドルに寄与しました。
本買収の影響を除くと、生産システムの2026年第1四半期売上高は、中東の紛争による混乱により、前年同期比で6%減少しました。
生産システムの税引前営業利益率は14%で、前年同期比で240 bps低下しました。これは、地上生産システム、SLB OneSubsea、および坑井仕上げにおける収益性の低下によるものです。この低下は、チャンピオンXの生産用化学薬品および人工リフトからの増益寄与により一部相殺されました。
前四半期比では、2025年第4四半期の年末における製品の堅調な売上の反動による季節的な収益性の低下を反映し、第1四半期の税引前営業利益率は212 bps低下しました。
以下の表および解説は、チャンピオンXが2025年1月1日に買収されたと仮定したプロフォーマベースで表示しています。
(単位:100万)
プロフォーマ 四半期 変化率 2026年 3月31日締め 2025年 12月31日締め 2025年 3月31日締め 前四半期比 前年同期比 売上高 海外部門$2,272
$2,853
$2,408
-20%
-6%
北米部門1,206
1,200
1,206
-
-
その他30
25
36
n/m
n/m
$3,508
$4,078
$3,650
-14%
-4%
生産システムのプロフォーマ・ベースの売上高は35億1,000万ドルで、前年同期比で4%減となりました。これは、SLB OneSubseaおよび地上生産システムにおける売上減少によるものですが、生産用化学薬品、人工リフト、およびバルブの売上増加により一部相殺されました。また、中東の紛争による混乱も前年同期比の減少に寄与しました。
前四半期比では、2025年第4四半期に海外での年末製品販売が好調だった反動に加え、中東の紛争による混乱の影響により、売上高は14%減少しました。
その他
その他は、APS、データセンター・ソリューションおよびSLB Capturi™で構成されています。
売上高は前年同期比で21%減となりました。これは、2025年第2四半期にカナダのパリサー資産を売却したことに伴うAPS売上高の減少に加え、SLB Capturiにおける売上減少によるものです。この減少は、データセンター・ソリューションの売上高が45%増加したことに
記事提供:ビジネスワイヤ
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