シリコンスタジオ、フィジカルAI事業を本格始動
シリコンスタジオ株式会社
Chief Physical AI Officer（CPAIO）を新設し元NVIDIAエンタープライズマーケティング本部長 林 憲一 が就任
エンターテインメント業界を中心に、自動車、映像、建築など、さまざまな業界向けにデジタルコンテンツ関連ビジネスを展開するシリコンスタジオ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：梶谷 眞一郎、東証スタンダード：証券コード3907、以下「当社」）は、本日付で元NVIDIAエンタープライズマーケティング本部長の林 憲一（はやし けんいち）が執行役員「Chief Physical AI Officer（CPAIO：最高フィジカルAI責任者）」に就任したことをお知らせします。
これに伴い、当社はフィジカルAIシミュレーション基盤事業を本格的に始動します。25年にわたり培ってきたリアルタイム3DCG技術と、NVIDIA Omniverse等の最先端プラットフォームを活用し、日本の製造業・自動車・ロボティクス産業におけるフィジカルAI開発を加速するシミュレーション環境の構築・提供を推進していきます。
フィジカルAIとは、AIが物理世界を認識・判断し、ロボットや自動運転車などを通じて物理的に行動する技術です。フィジカルAIの開発には、現実世界を忠実に再現したデジタルツイン上でAIを訓練し、現実環境に転移する「Sim2Real」と呼ばれるアプローチが不可欠です。しかし、日本国内には高度な3DCG技術が必要なこのシミュレーション基盤を専門的に構築できる企業が少なく、産業界のフィジカルAI導入の障壁となっています。
当社は設立以来、リアルタイム3DCGの分野で技術力を磨き続け、近年は機械学習向け教師画像生成ソリューション「BENZaiTEN」や、NVIDIA Omniverseを活用したデジタルツイン構築など、産業分野への展開を積極的に進めています。このたび、これらの技術資産をフィジカルAI時代のシミュレーション基盤として再定義し、CPAIO（最高フィジカルAI責任者）を置き事業の柱として本格的に推進してまいります。
林 憲一は、NVIDIAにおいてエンタープライズマーケティング本部長を務め、AI技術が企業・産業界に導入されるプロセスの最前線に立ってまいりました。当社への参画にあたり、林は以下のようにコメントしています。
「ヒューマノイドロボットをはじめとして、急激に進化するフィジカルAIが人手不足などさまざまな社会課題のある日本社会にもたらすインパクトは大きなものとなるでしょう。そしてこのフィジカルAIの学習基盤となるシミュレーション環境を最高品質で構築するために必要な技術は、まさにシリコンスタジオが25年間培ってきた3DCG技術そのものです。フィジカルAIを現実世界で動かすための学習・検証・運用基盤を提供する会社として、日本の製造業・ロボティクス産業が世界をリードするための、なくてはならないパートナーとなるべく、全力を尽くしてまいります。」
代表取締役社長の梶谷眞一郎は「当社は設立以来、リアルタイム3DCG技術の最先端を走り続けてまいりました。フィジカルAIは、当社の技術が最も大きな社会的インパクトを生み出せる領域であると確信しております。NVIDIAのエンタープライズ市場を熟知する林の参画により、当社の技術力をフィジカルAI時代のインフラとして産業界に届ける体制が整いました。新事業の成長を通じて、企業価値の持続的な向上を目指してまいります」と述べています。
■ シリコンスタジオ株式会社について
当社は、世界最高レベルの技術力をもって、創る人と愉しむ人に感動を与えることを目指す企業です。ゲームや映像制作スタジオ向けに加え、自動車、映像、建築など、さまざまな業界向けに3DCG技術等を提供する開発推進・支援事業、クリエイター職の派遣・紹介に特化した人材事業を展開しております。企画、技術、人材、運営など、ゲーム企業が抱えるすべての課題をワンストップで解決できること、および、ゲーム業界で培った3DCG技術等を他業種にも展開できることが強みです。ポストエフェクトミドルウェア『YEBIS』、リアルタイムレンダリングエンジン『Mizuchi』、リアルタイムグローバルイルミネーション『Enlighten』といった、高度な技術をゲーム制作現場に提供するシリコンスタジオのミドルウェアは、これまでワールドワイドで数多くのAAAタイトルに採用されてきました。
https://www.siliconstudio.co.jp/
※ NVIDIAおよびNVIDIA Omniverse は米国およびその他の国におけるNVIDIA Corporationの商標または登録商標です。
※ その他、記載されている名称は各社の商標または登録商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
