【無料配布】新入社員フォローアップ面談シートを公開｜現場ですぐに使えるExcelテンプレート
AME&Company株式会社
新卒・中途それぞれに最適化した質問項目を収録。入社後の不安・ギャップ・人間関係・健康面まで、現場のマネージャーがそのまま使える面談フォーマットを無料公開。
人的資本経営をサポートするサービス『HR Pentest』を提供するAME＆Company株式会社（東京都港区、代表：吉村 章央）は、入社後フォローアップ面談で活用いただけるExcelテンプレートを公開しました。
本ホワイトペーパーは、新卒社員と中途社員それぞれに必要な観点を踏まえて設計しており、専用フォームからダウンロード後、すぐにご利用いただけます。
[画像:
https://prtimes.jp/api/file.php?c_id=57162&t=animationGifImage&f=96575f4ec59b26aef69143ccfa400bd4.gif ]
本ホワイトペーパーの概要
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/57162/table/30_1_cebebdcc8837a5a59b58a1caf5955327.jpg?v=202605131215 ]
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早期離職をめぐる現状とフォローアップ面談の必要性
新入社員の早期離職は、多くの企業にとって長年の経営課題となっています。採用コストの増大、現場の育成負荷、組織への影響など、その損失は決して小さくありません。
とりわけ近年は、働き方やキャリア観の多様化を背景に、入社後数ヶ月から1年以内の離職が新卒・中途を問わず目立つようになっています。こうした早期離職の多くは、ある日突然起きるものではなく、入社後に積み重なる小さな違和感や不安が解消されないまま顕在化したものです。
だからこそ、入社後の一定期間にわたって定期的にフォローアップ面談を実施し、本人の状態や組織への適応度を継続的に把握することが、離職予兆の早期発見と組織改善の双方に欠かせません。
フォローアップ面談を実施する際のポイント
フォローアップ面談は「実施すること」ではなく「活かすこと」が目的です。聞きっぱなしの面談はかえって不信感につながるため、聞いた内容を組織として受け止め、改善や対応につなげる前提で運用しましょう。
推奨実施タイミング
・入社1ヶ月：環境への戸惑い、初期の人間関係を把握
・入社3ヶ月：業務へのキャッチアップ状況、リアリティショックの有無を確認
・入社6ヶ月：本格稼働後の手応えと不安、健康面のチェック
・入社1年：定着度合いと中長期のキャリア展望を共有
面談を機能させるためのポイント
・質問項目を標準化して担当者によるバラつきを防ぐ
・冒頭で評価の場ではなく「安心して話せる場」であることを伝える
・表面的な回答で終わらせず一段深掘りする
・改善できる点は速やかに対応する
AI分析による組織課題の可視化
面談で得られる情報は、蓄積し横断的に分析することで初めて組織課題の発見につながります。一方で、自由記述を中心とした定性データを人手で集計・比較するのは負荷が大きく、担当者の主観に左右されやすいという課題もあるものです。
AME＆Company株式会社では、面談の議事録を自動生成し、AIで分析する機能を備えたサービス『HR Pentest』を提供しています。シートの運用と併せてご活用いただくことで、定着支援を「個人対応」から「組織の意思決定」へと引き上げることができます。
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AME＆Company株式会社概要
会社名 ：AME&Company株式会社
代表 ：吉村 章央
本社所在地：東京都港区
事業内容 ：Webアプリケーションを通じた情報提供サービス、経営コンサルティングサービス
設立 ：2019年12月
人的資本経営をサポートする「HR Pentest」について
『HR Pentest』は、従業員の声を活用して組織課題を解決する経営層、人事部門をサポートするサービスです。従業員向けのアンケート機能、インタビュー分析機能（議事録自動作成）などの機能を備えます。これらの機能により、離職率の改善やエンゲージメント向上、人材投資の最適化など、多岐にわたる人事課題の解決をサポートします。
『HR Pentest』サービスサイト：
https://ameand.co.jp/service/hr-pentest/
代表紹介
吉村 章央
大阪府立大学工業高等専門学校、大阪大学経済学部経済・経営学科を卒業後、新卒でコンサルティングファームに入社。地方創生、マーケティング、デジタル、CXなどのテーマで戦略策定～実行支援まで幅広い案件に関与。その後独立しAME&Companyを創業、代表取締役就任。2025年に一般社団法人日本リテンションマネジメント普及協会理事就任。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
