パナリット、元Paidy データサイエンスエンジニアリング責任者 Jacobo Blanco（ジャコボ・ブランコ） 氏が参画
パナリット株式会社
～「インサイトレポート」をはじめとした、AI・データ活用によるインサイト創出機能を強化し、組織の次の一手を「読む」戦略人事エンジンへ～
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/51198/53/51198-53-73c9eb518d9ec45deb392f12370f3b34-1920x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
データとAIで「経営の意思決定」を支える戦略人事パートナー、パナリット株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO：小川高子、以下「パナリット」）は、2026年5月11日付で、Jacobo Blanco 氏が当社に参画したことをお知らせいたします。
Blanco 氏は、データ集約型プロダクトの開発およびエンジニアリング組織の構築において10年以上の経験を有しています。2017年より日本を代表するフィンテック企業であるPaidyに参画し、データサイエンスエンジニアリング部門をゼロから立ち上げ。分析・AI基盤となるプラットフォーム設計をリードするとともに、急成長組織における技術選定、採用、エンジニアリング文化の醸成を推進してきました。
また、素粒子物理学の博士号（PhD）を有し、欧州原子核研究機構（CERN）の大型ハドロン衝突型加速器（LHC）において、テラバイト級データ解析に従事した経験を持ちます。素粒子物理学とは、ノイズだらけの膨大なデータの中から「本当のシグナル」を統計的に見つけ出す学問です。その思考と方法論は、組織データの表面的な数字の裏にある真因を読み解くピープルアナリティクスと本質的に同じ問いに向き合っています。CERNで培われた因果推論・大規模データ処理の知見を人事領域に持ち込める人材は、世界的にも極めて稀です。
パナリットは創業以来、“Excellence in every byte”――データの1ビットに至るまで妥協しないという思想のもと、プロダクトの設計からUIの細部に至るまで、細部の質がそのまま顧客体験の質になると信じ、徹底的にこだわり抜いてきました。その思想のもとで当社が目指すのは、人事データを「可視化するツール」ではなく、人的資本の持続可能性を読み解き次なる一手へと繋げる「戦略人事エンジン」です。企業が真に求めているのは「データを見ること」ではなく、「データから意思決定につながる示唆を得ること」です。そのためパナリットは現在、「データ可視化」から「インサイト生成」へとプロダクト価値を進化させるロードマップを推進しています。
この度のBlanco 氏の参画により、以下の領域をさらに加速してまいります。
- AI・分析基盤の強化- インサイトレポートの高度化- 自然言語によるUI・UXの進化- 大規模データ処理・分析アーキテクチャの最適化- エンジニアリング組織のさらなる強化
これらを通じて、企業が人事データを「見る」だけでなく、組織の次の一手を「読み、動ける」プロダクトへと進化を加速してまいります。
パナリットが機械学習とAIを活用し、HR責任者が組織に対して実行可能なインサイトを得られるよう支援するというビジョンに強く共感し、参画を決めました。
人材は組織にとって最も重要な資産でありながら、マネージャーや経営層が組織の実態を常に把握し、どの人事施策が効果をもたらしているか、あるいは問題の芽がどこにあるかを見極めることは容易ではありません。
サービスのスケールアップと革新的な技術の導入を通じて、より多くの顧客に価値を届け、より多くの人々の働く環境にポジティブな変化をもたらすことができると確信しています。その挑戦を、チームとともに推進できることを楽しみにしています。
パナリットは、企業の人的資本の持続可能性を読み解き、次なる一手へと繋げるための「戦略人事エンジン」を提供することを使命としています。人事データを「可視化」するツールに留まらず、組織の表面的な数字の裏にある真因を特定し、経営・人事の意思決定を「経験と勘」から「根拠ある示唆」へと刷新します。パナリットは、より多くの企業が人的資本データを日常の意思決定に活かせる環境を整えてまいります。
【会社概要】
社名：パナリット株式会社
本社所在地：東京都港区港南2-15-1 品川インターシティA棟22階
代表取締役CEO：小川 高子
事業内容：戦略人事を推進するデータ基盤構築・活用支援
設立：2019年9月27日
企業URL：
https://panalyt.jp/
お問い合わせ：hello@panalyt.com
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
