40～50代の約3人に1人がeギフト利用に前向き、若年層向け・少額ギフトにとどまらない需要が明らかに

AnyReach株式会社

40～50代の約3人に1人がeギフト利用に前向き、若年層

ECにおける新たなギフト需要創出の可能性を調査

AnyReach株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役：中島功之祐）は、eギフト機能の組み込みサービス「AnyGift」（https://anygift.jp/）を提供する企業として、40～50代のミドル世代の男女を対象に「40～50代におけるeギフト利用実態と意識」に関する調査を行いました。

相手の住所を知らなくても、LINEやメールなどでURLを送るだけでギフトを贈れる「eギフト」。
若年層向けのカジュアルな贈り物というイメージもある一方で、近年はライフスタイルやコミュニケーションのあり方の変化を背景に、幅広い世代にとって身近な選択肢になりつつあります。
こうした変化の実態を明らかにするため、本調査を実施しました。
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調査概要：「40～50代におけるeギフト利用実態と意識」に関する調査
【調査期間】2026年1月8日（木）～2026年1月9日（金）
【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
【調査人数】1,003人
【調査対象】調査回答時に40～50代と回答したモニター
【調査元】AnyReach株式会社（https://anyreach.co.jp/）
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

※本リリースに含まれる調査結果を掲載いただく際は、出典元として必ず「AnyReach株式会社調べ」とご記載下さい。

調査結果サマリ
本調査では、主に以下のことが明らかになりました。
- 40～50代の36.2％が、eギフトを「贈ったことがある」または「贈ってみたい」と回答- eギフトを選ぶ理由は「スマートフォンやPCの操作だけで完結するから」が55.1％で最多。「相手の好みに合わせやすいから」41.1％、「相手の住所を知らなくても贈れるから」39.1％も上位に- eギフトを贈りたいシーンは「誕生日」が62.8％で最多。「お礼・日々の感謝の気持ち」も44.1％と、日常的な贈り物での利用意向も見られる- 仕事関係でのeギフト利用については、63.6％が「利用したい」または「条件次第では利用したい」と回答

調査結果詳細
■約3人に1人がeギフトの利用に前向き！選ばれる理由は「手間を省ける」「相手の好みに合わせやすい」
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「これまでにeギフトを贈ったことがあるか」と尋ねたところ、『贈ったことがある』は21.3％、『贈ったことはないが、贈ってみたいと思う』は14.9％となり、合計36.2％が利用経験または利用意向を持っていることがわかりました。
『eギフトを知らない』は40.8％となった一方で、約3人に1人が利用経験または利用意向を持っており、ミドル世代においても着実に利用意向が広がっている様子がうかがえます。

eギフトを選ぶ理由は、『スマートフォンやPCの操作だけで完結するから』が55.1％で最多となり、『相手の好みに合わせやすいから』41.1％、『相手の住所を知らなくても贈れるから』39.1％と続きました。
店舗に行く手間や配送先を確認する負担を減らせるだけでなく、相手の好みや都合に配慮しやすい点も、eギフトが選ばれる理由となっているようです。
サービスによっては、受け取り手が好きな商品を選べるカタログ形式の機能もあり、贈り手が相手の好みを細かく把握していなくても贈りやすい点が評価されていると考えられます。

■eギフト利用シーンは「誕生日」が最多。日常的なお礼や身近な相手へのギフト需要も
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「eギフトを贈る場合、どのようなシーンで利用したいか」と尋ねたところ、『誕生日』が62.8％で最多となりました。次いで、『お礼・日々の感謝の気持ち』が44.1％、『記念日・サプライズ』が31.4％と続きました。
特別な日の贈り物だけでなく、日常的な感謝を伝える手段としてもeギフトを利用したいニーズが見られます。

また、贈りたい相手については、『友人・知人』が69.4％で最多となり、『家族』が58.1％、『職場の同僚』が22.3％と続きました。
友人や家族などの身近な相手を中心に、日頃のコミュニケーションや感謝を伝える手段としてeギフトが想定されていることがわかります。

■贈り手は「食品・スイーツ」、受け取り手は「金券・ギフトカード」を重視
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「eギフトで贈りたいと思うジャンル」を尋ねたところ、『食品・スイーツ』が62.3％で最多となり、『金券・ギフトカード』が48.5％、『コーヒー・ドリンク類』が46.8％と続きました。

一方で、「eギフトでもらったら嬉しいジャンル」では、『金券・ギフトカード』が68.0％で最多となり、『食品・スイーツ』が60.6％、『コーヒー・ドリンク類』が48.8％と続きました。
贈り手は「きちんと選んだ感」や気持ちの伝わりやすさから食品・スイーツを選ぶ傾向がある一方、受け取り手は自由に使える実用性をより重視していることがうかがえます。

この結果から、eギフトでは“気持ちが伝わること”と“受け取り手が自由に選べること”の両立が重要になっていると考えられます。

■家族・配偶者向けでは3,000円以上も。少額ギフトにとどまらない利用意向
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「eギフトを贈る場合、相手別に贈りやすい価格帯」を尋ねたところ、友人や仕事関係者に対しては『1,000円～3,000円未満』や『1,000円未満』といった手頃な価格帯が中心となりました。

一方で、家族や配偶者に対しては、3,000円以上の価格帯が約半数を占めています。
eギフトは「少額のちょっとした贈り物」というイメージを持たれがちですが、親しい相手への誕生日祝いや記念日、日頃の感謝を伝える場面では、比較的高価格帯のギフトにも利用意向があることがわかります。

この結果から、食品・コスメ・雑貨・ライフスタイル商品などを扱うEC事業者にとっても、eギフトは新たなギフト需要を取り込む販売チャネルになり得ると考えられます。

■仕事関係での利用意向は6割超。季節の挨拶や社内イベントにも活用余地
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「仕事関係（取引先・顧客・社内）でeギフトを利用したいと思うか」と尋ねたところ、『利用したい』が15.4％、『条件次第では利用したい』が48.2％となり、合計63.6％が仕事関係でのeギフト利用に前向きであることがわかりました。

具体的な利用シーンでは、『お歳暮・お中元』と『忘年会などの景品』がいずれも35.5％で最多となり、『年末年始・決算期の挨拶』が27.3％、『トラブル対応後のお詫び』が22.1％と続きました。

従来は配送や手渡しが中心だった季節の挨拶に加え、社内イベントや急ぎの対応が求められるシーンでも、eギフトの即時性や手軽さが活用される余地があると考えられます。

■複数人で贈れる機能やメッセージ機能にもニーズ
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eギフトを贈ったことがある、または興味がある方に「eギフトにあったら便利だと思う機能」を尋ねたところ、『複数人で共同して贈れる機能』が43.5％で最多となりました。次いで、『メッセージカードや動画を添付できる機能』が39.4％、『相手の予定に合わせて贈る日時を設定できる機能』が33.6％と続きました。
友人同士や職場のメンバーなど、複数人で費用を分担しながら連名で贈りたいニーズがあることがうかがえます。
また、メッセージカードや日時指定といった機能への関心も高く、eギフトには単なる利便性だけでなく、相手への気遣いやコミュニケーションを補う役割も求められていると考えられます。

まとめ：40～50代にも広がる、手軽で相手に配慮しやすいeギフト
今回の調査から、40～50代においてもeギフトが新たなギフト手段として広がりつつあることがわかりました。

背景には、スマートフォンやPCで手軽に贈れる利便性に加え、相手の住所を知らなくても贈れることや、サービスによっては受け取り手が商品を選べることなど、相手に配慮しやすい点が評価されていることがうかがえます。

また、eギフトは日常的なお礼や誕生日・記念日といった個人間の贈り物に加え、仕事関係での利用意向も見られました。家族や配偶者向けでは3,000円以上の価格帯も選ばれており、少額のカジュアルな贈り物にとどまらない活用可能性も示されています。
今後、複数人での共同利用やメッセージ機能などが充実することで、eギフトはより幅広いシーンで活用されるギフト手段として浸透していくことが期待されます。

相手の住所を知らなくても贈れる「eギフト機能」を自社ECサイトにかんたんに導入できる『AnyGift』
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今回、「40～50代におけるeギフト利用実態と意識」に関する調査を実施したAnyReach株式会社（https://anyreach.co.jp/）は、eギフト機能の組み込みサービス「AnyGift」（https://anygift.jp/）を提供しています。

■ECサイトに「eギフト/ソーシャルギフト機能」をタグ一行埋め込むだけで実現
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ギフトの需要を取り込みさらなる売上向上と共に、eギフト機能を使った新しい集客を行うことができます。

■ eギフト/ソーシャルギフトとは
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相手の住所を知らなくてもLINEやメールなどでURLを送ることで、ギフトを贈れるサービスです。
購入後に発行されるURLを送り、相手が受け取り住所を入力することで、購入した商品がギフトとして届きます。
この仕組みをタグを埋め込むだけで自社ECにすぐに導入できます。
資料ダウンロードはこちら：https://anygift.jp/egift

AnyGiftで出来ること
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1. eギフト機能の導入

自社ECサイトへのeギフト組み込みをタグ一行で実現します。複雑な実装は必要ありません。

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2. 自社の商品をeギフトとして購入可能に

住所を知らない相手に贈ったり、デジタルのメッセージカードを添えて贈れます。自社の商品が誰かのために買われるギフトに。

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3. 相手が好きな商品を選べるカタログ機能

相手の好みが分からなくても安心できる。自社の商品を活用して、カタログギフトを作成できます。お相手の方はURLから好きな商品を選ぶだけ

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4. 発行されたeギフトURLを送信

eギフトのURLはLINEに限らず、SNSのDMやメール、slackでも送信可能。いろんな関係の方々に気軽にギフトが贈れるように。

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5.受け取った方に向けたマーケティング機能

ギフトを受け取った方は貴社の商品を知るファン候補。メールやLINEと連携し、継続的にコミュニケーションを取れることで、リピーターとして再来訪してくれます。

サービスにご興味のある方はこちら：https://anygift.jp/request
資料請求で分かること：
- AnyGiftで出来ること- 導入事例- 導入方法、導入までのスケジュール

会社概要
会社名：AnyReach株式会社
代表取締役：中島功之祐
設立：2021年10月
本社：〒106-6131 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー31F
事業内容：eギフト機能の組み込みサービス「AnyGift」、法人キャンペーン向けデジタルギフト「AnyCampaign」、カード型の引出物「AnyGift Wedding」の開発・運営

コーポレートサイト：https://anyreach.co.jp/
サービスサイト：https://anygift.jp/
資料ダウンロード：https://anygift.jp/egift
AnyGiftで出来ること・導入事例・導入方法、導入までのスケジュール：https://anygift.jp/request

プレスリリース提供：PR TIMES

40～50代の約3人に1人がeギフト利用に前向き、若年層