東北大・川島隆太教授が提言 「デジタル化社会の中で子ども達をどう育むか」【アーカイブ配信決定】
株式会社スタディラボ
スマホ利用や睡眠が学力に与える影響を脳科学の視点から解説、6月2日より4日間開催
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セミナーバナー
EdTech事業や教育機関支援を展開する株式会社スタディラボ（本社：東京都文京区、代表取締役：地福武史）は、2025年12月に配信し、教育関係者から大きな反響を呼んだセミナー「デジタル化社会の中で子ども達をどう育むか」のアーカイブ配信を、2026年6月2日（火）から6月5日（金）までの4日間にわたり実施いたします。
【開催の背景と狙い】
GIGAスクール構想の進展により、教育現場や家庭でのデジタル端末利用が急速に普及しています。一方で、「デジタル機器を禁止すべきか、それとも積極的に活用すべきか」という議論は、教育関係者や保護者の間で今なお大きな課題となっています。
本セミナーでは、脳科学の第一人者である川島隆太教授を講師に迎え、膨大な研究データに基づき、デジタル化社会における「最適な子どもの育み方」を脳科学の視点から再設計するための具体的な指針を提示します。
セミナーに申し込む
【セミナーのみどころ】
- 子どもの脳の発達とデジタル学習の落とし穴： 幼児期から思春期という重要な発達段階において、デジタル端末がどのような影響を及ぼすのかを詳細に分析します。- スマホ利用と学力の相関関係： スマートフォンの利用時間や睡眠時間が、なぜ学習効率や成績に直結するのか。データが示す衝撃の事実を解説します。- 学びの原点への立ち返り： 子どもの集中力が続かない現代的な課題に対し、脳科学が示す「真の学び」のあり方を提言します。
【このような方におすすめです】
- 学校や学習塾などの教育現場で、児童・生徒へのデジタル機器の活用指導に悩まれている先生方- ICT教育の推進や、GIGAスクール構想の運用方針を検討される教育行政・自治体ご担当者様- 脳科学の視点を取り入れた、最新の教育アプローチや学習方法を学びたい教育関係者の方
【開催概要】
タイトル：「デジタル化社会の中で子ども達をどう育むか」
本セミナーは、2025年12月に配信した内容のアーカイブ配信です。
全日程で内容は同一ですので、ご都合の良い日程を選択いただけます。
開催日程：
2026年6月2日 (火) 11:00～12:00
2026年6月3日 (水) 11:00～12:00
2026年6月4日 (木) 11:00～12:00
2026年6月5日 (金) 11:00～12:00
開催方法：オンライン（Zoomウェビナー形式）
※Zoomは、Zoom Video Communications, Inc.の商標または登録商標です。
参加費：無料
主催：株式会社スタディラボ
詳細・お申し込み： 以下の特設ページよりお申し込みください。
https://studylab.seminarone.com/special202606studylab/event/
【登壇者プロフィール】
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川島 隆太 教授
川島 隆太（かわしま りゅうた） 東北大学加齢医学研究所 教授
東北大学医学部卒業、同大学大学院医学研究科修了。医学博士。現在、東北大学加齢医学研究所教授。東北大学スマート・エイジング学際重点研究センターセンター長などを歴任。2009年度科学技術分野の文部科学大臣表彰「科学技術賞」、2009年井上春成賞、2013年河北文化賞などを受賞。
■研究テーマ
脳機能イメージング／脳機能開発研究／認知症予防
■受賞
2008年 「情報通信月間」総務大臣表彰
2009年 科学技術分野の文部科学大臣表彰「科学技術賞」
2009年 井上春成賞
2013年 河北文化賞
■著書・論文
『スマホはどこまで脳を壊すか』（朝日新聞出版 2023年）
『オンライン脳』（アスコム 2022年）
『川島隆太教授の大人の脳活力ＵＰドリル』（扶桑社 2022年）
『脳の老化を防ぐ速音読ノート―読みやすい大きな文字』（大和書房 2020年）
『記憶力と判断力がよくなる速音読ノート』（大和書房 2019年）
『認知症の脳もよみがえる頭の体操』（アチーブメント出版 2018年）
『川島隆太教授のもっと脳力を鍛える１５０日パズル』（宝島社 2018年）
『スマホが学力を破壊する』（集英社 2018年） 他多数
会社概要
【株式会社スタディラボ】
代表者：代表取締役 地福武史
本社所在地：東京都文京区本郷4-37-18 いろは本郷ビル3F
URL：
https://studylab.co.jp/
事業内容：プリンターソリューション学習支援サービスStudyOne（スタディワン）をはじめとする、学習塾向けICTコンテンツの開発・運営・販売。
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社スタディラボ 教育ICT営業 第二本部
TEL：03-6902-1151
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
