道路標識・サインの製造、施工、材料販売を行う株式会社アークノハラ 気象庁の警報・注意報情報を表示するLED表示機とシステムを開発
野原グループ株式会社
～ドライバーに地震発生や津波警報を表示で伝える～
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宮城県利府町の同型LED表示機
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表示例
建設DXに取り組む野原グループの株式会社アークノハラ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：岡本力）は、運転中には気づきにくい地震や津波などの警報・注意報について、気象庁が公開する防災情報をもとに、道路沿線に設置されたLED表示機へ表示するシステムと装置を開発しました。
本技術は、2026年6月3日・4日にみやぎ産業交流センター 夢メッセみやぎで開催される「
EE東北’26」にて参考出品します。
地方自治体や道路管理者の皆様からのご意見を伺いながら、道路防災における有効性や表示方法の妥当性を検証し、社会実装に向けた検討を進めてまいります。
運転中のドライバーはスマートフォンやラジオなどによる災害情報の即時把握が難しく、重要な警報を見逃してしまう可能性も指摘されています。こうした道路空間における情報伝達の課題に着目し、気象庁が発表する公式な防災情報を、道路沿線に設置されたLED表示機を通じて、道路が担うべき防災機能を補完する技術として、分かりやすく伝えることを目的に開発しました。
本システムでは、気象庁「防災情報XMLフォーマット」で公開されている公式情報を取得し、地震発生情報、津波警報・注意報をはじめ、大雨、洪水、波浪、雷、竜巻などの各種警報・注意報が発表された場合に、あらかじめ定義された表示ルールに基づき、路側のLED表示機へ表示します。
なお、表示する情報は、気象庁が発表する内容を改変することなく、その趣旨や伝達意図を損なわない形で表示します。公的な防災情報の信頼性と中立性を尊重した設計としています。
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気象情報をLED表示機に表示する仕組み
アークノハラはこれまで、インターネット接続による遠隔監視・操作が可能なLED表示機や冠水通報装置、遮断機を開発・販売してきました。本システムは、これらの装置で採用した技術を応用したものです。
設置済のLED表示機についても通信ユニットの増設や追加改造などにより対応が可能なケースもあるため、まずはお気軽にご相談いただけますと幸いです。
EE東北’26について
建設事業に係わる新材料、新工法、その他時代のニーズに対応して開発された新技術を公開し、その普及を図ることにより、さらに新たな技術開発の促進と、良質な社会資本の整備を通じて、地域社会の発展に寄与することを目的として開催します。(EE東北’26ホームページより引用)
【開催要項】 日時: 2026年(令和8年)6月3日(木)・4日(金)
場所: みやぎ産業交流センター 夢メッセみやぎ (宮城県仙台市宮城野区港3丁目1-7)
https://ee-tohoku.jp/ee26
株式会社アークノハラについて
野原グループの株式会社アークノハラは、「安心」「安全」「快適」な街づくりを合い言葉に、道路標識や視線誘導標、歩行者用観光案内標識などのサイン、ガードレール・遮音壁などの安全施設製品について、設計～製造～施工の一貫したネットワークを構築してまいりました。
これからも交通事業の発展及び環境整備の拡充と、安心安全な街づくりに貢献してまいります。
https://arc-nohara.co.jp
野原グループ株式会社について
野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。
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社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。
https://nohara-inc.co.jp
【本件に関するお客さまからのお問合せ先】
株式会社アークノハラお問い合わせページ
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お問い合わせください。
https://arc-nohara.co.jp/contact/main_contact.html
※お問い合わせ内容に、「ANC気象情報」と記載ください。
メール・電話でのお問い合わせ
E-Mail：aac-kouhou@nohara-inc.co.jp
TEL：03-3351-9300 担当 スペック推進室 安田
※件名または本文に「ANC気象情報」と記載ください。
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【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
野原グループ株式会社
マーケティング部ブランドコミュニケーション課
担当：森田、高橋
E-Mail：nhrpreso@nohara-inc.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
