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【株式会社テレコメディア】多言語通訳サービスを24言語へ拡大

株式会社テレコメディア

【株式会社テレコメディア】多言語通訳サービスを24言

~AI活用が進む時代に、“人による通訳品質”への需要が拡大~


コールセンター・BPO事業を展開する株式会社テレコメディア(本社:東京都豊島区、代表取締役社長:橋本 力哉、以下:当社)は、提供する「多言語通訳・翻訳サービス」の対応言語を、従来の22言語から24言語へ拡大したことをお知らせいたします。

近年のインバウンド需要の回復や、在留外国人の増加を背景に、金融・保険・交通・行政・観光分野を中心として、多言語対応ニーズは年々拡大しております。当社においても、社会経済活動の正常化に伴うインバウンド需要の再燃により、多言語通訳サービスの提供実績は5年連続で増加しております。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/147263/19/147263-19-4829e85d413e46bfcef85c522e04bd5a-1920x1280.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
お客さまの心や気持ちに寄り添った、電話通訳・映像通訳・メール・チャット・翻訳など、幅広い通訳サービスを提供します


■ 背景:高い正確性とホスピタリティが求められる領域で、人による通訳需要が拡大

近年、AI翻訳・AI通訳技術は急速に進化している一方で、金融商品の契約説明、保険事故受付、医療機関での案内、宿泊・観光領域での接客など、高い正確性や配慮が求められる場面では、人による通訳へのニーズが引き続き高まっています。
当社では、外国籍スタッフの直接雇用を中心とした運営体制と、コールセンター品質管理ノウハウを活かし、通訳品質および応対品質の向上に取り組んでまいりました。
このたびの言語拡大により、全24言語・24時間365日対応体制をさらに強化し、多様化する企業・自治体ニーズへの対応力向上を図ります。

■ 新たに追加された2言語

 多様化するグローバルニーズに応え、トルコ語・アラビア語の2言語をラインナップに加えました。

■ 大手企業から中小企業まで、信頼される「正確性」と「導入しやすさ」

 当社のサービスは、その品質と柔軟な価格設定により、幅広い企業様に採用されています。

●高リスク・専門領域(大手上場企業):
メガバンク、クレジットカード、生命保険・損害保険各社、大手航空会社、不動産会社など。誤認が許されない金融契約や事故受付の現場で、当社の「正確かつ丁寧な通訳」が選ばれています。

●地域経済の活性化(中小企業・自治体):
リーズナブルな価格設定により、地域の飲食店や宿泊施設、自治体の窓口等でも導入が拡大。インバウンド対応の格差をなくし、地域社会の多文化共生を支援します。

■ 24言語の対応ラインナップ

英語、中国語(北京語・広東語)、韓国語、タイ語、ベトナム語、インドネシア語、タガログ語、ネパール語、ポルトガル語、スペイン語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、ロシア語、マレー語、ミャンマー語、クメール語、モンゴル語、シンハラ語、ヒンディー語、ベンガル語、トルコ語(新)、アラビア語(新)

<多言語コンタクトセンターサービスについて>
300以上の法人・団体、全国約35,000箇所の拠点で採用されている、国内最大級の多言語通訳・コンタクトセンターソリューションです。

【サービスの特長】
●圧倒的なリソース:全24言語、24時間365日。電話・ビデオ・チャットなど多様なチャネルで展開。
●専門領域への対応可:高度な専門用語を伴う金融・保険・医療・行政手続き等の通訳にも対応。
●品質重視の運営: 外国籍スタッフの直接雇用と、長年のコールセンター運営で培った接遇ノウハウを融合し、言語の壁を越えた「ストレスフリーな意思疎通」を実現します。

【具体的な活用シーン】
●緊急・重大事案: 自動車事故の示談交渉、機器故障の緊急対応、フライト欠航時の振替。
●複雑な諸手続き: 銀行口座開設、海外送金、納税・住民登録等の行政手続き。
●日常の接客サポート: 宿泊施設・商業施設での案内、マンション管理のトラブル対応。

【会社概要】
商号 株式会社テレコメディア
本社 東京都豊島区高田3-37-10
代表 代表取締役社長 橋本 力哉
設立 1981年5月
URL telecomedia.co.jp/multilingual_lp

【お問い合わせ】
株式会社テレコメディア
メール窓口 sales@telecomedia.co.jp
お問合せフォーム telecomedia.co.jp/form
TEL 03-5952-2000

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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