東京医療保健大学と株式会社京都科学が包括連携協定を締結
学校法人青葉学園
教育用シミュレータと教育DXを通じて、看護教育・医療人材育成の高度化を推進
学校法人青葉学園が運営する東京医療保健大学（本部：東京都品川区、理事長：田村聡明、学長：亀山周二）は、株式会社京都科学（本社：京都府京都市伏見区、代表取締役社長：高山俊之）と、看護教育および医療人材育成に関する包括連携協定を締結し、2026年5月8日に協定締結式を執り行いました。
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協定締結式の様子（東京医療保健大学、株式会社京都科学の関係者一同）
本協定は、看護教育および医療人材育成の高度化、ならびに教育DXの推進を目的として、両者が有する教育・研究の知見、教育用シミュレータをはじめとする技術、教育資源、ノウハウを相互に活用し、教育成果の社会還元につなげることを目指すものです。
東京医療保健大学では、教育用電子カルテ、患者型生体シミュレータ、VR機器等を活用し、学生が臨場感のある学修環境の中で臨床判断能力や実践能力を段階的に高める教育を推進してきました。こうした教育DXを取り入れた実践教育の体系的な展開は、2025年度に受審した大学基準協会による大学評価（認証評価）においても、学修成果の可視化と教育の質向上に資する取組として評価されています。
一方、京都科学は、医学・看護・介護教育用実習モデル、医療画像用ファントム等の開発・製造・販売を行い、長年にわたり医療教育を支える製品開発を行ってきました。
本協定を契機として、大学の教育現場における知見と、京都科学のものづくりの力を結び、看護教育におけるシミュレーション教育、教育DX、教材開発、評価方法、教員研修、共同研究・実証を含む包括的な連携を進めてまいります。
■包括連携協定の主な内容
本協定では、以下の事項について連携を進めます。
1.看護教育における教育用シミュレータの活用および高度化
2.教育DX推進に関する共同研究および実証
3.看護教育および医療人材育成に関する人材育成・研修協力
4.双方の活動への相互支援・協力
5.その他、上記に付帯する事項
当面の具体的な取組として、製品開発時の市場調査・ニーズ分析、新製品の教育現場での活用と評価、教育効果や改善点に関するフィードバック、セミナー・研修の企画実施、社員と教員の知見共有などを予定しています。
■今後の連携の方向性
今後の連携では、主に以下の3つの柱を中心に取組を進めます。
1. 教育現場のニーズを反映した製品開発
製品開発の段階から、東京医療保健大学と京都科学が教育現場のニーズや課題を共有し、看護教育の実情に即した教材・シミュレータの開発につなげます。
2. 新製品・教材の教育現場での活用と評価
京都科学が開発する新製品や教材を、東京医療保健大学の授業・演習等で活用し、学生の学修状況、教員による活用可能性、教育効果、改善点等を検証します。教育現場で得られたフィードバックを製品改良や教材開発に生かすことで、教育現場と製品開発を循環的につなげていきます。
3. セミナー・研修等を通じた知見共有
セミナー、研修、教員と企業担当者との意見交換等を通じて、シミュレーション教育、臨床実践、医療人材育成に関する知見を相互に共有します。教育用シミュレータの効果的な活用方法や、学生の実践力を高める教育プログラムの検討を進めてまいります。
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■東京医療保健大学 学長 亀山周二 挨拶要旨
亀山学長は、本学が複数のキャンパスにおいて医療系教育を展開し、特に看護人材育成において大きな役割を担っていることに触れました。また、これまでも本学の教育において京都科学の教育用資材やシミュレータを活用してきたこと、さらにセミナー協力など、両者の間に多様な接点があったことを紹介しました。
今回の包括連携協定を契機として、これまでの関係をさらに深め、看護教育における教育DX、ICT教育、シミュレーション教育の推進に取り組んでいくことへの期待を述べました。
■株式会社京都科学 代表取締役社長 高山俊之氏 挨拶要旨
高山社長は、京都科学が医療教育、特に看護教育に関する製品開発に長年取り組んできた歩みを紹介しました。また、今後の医療教育においては、教育現場のニーズを反映した製品開発に加え、日本から発信できる教育モデルやカリキュラムを大学とともに検討していくことが重要であると述べました。
さらに、国内のみならず、東南アジアをはじめとする海外の医療教育の発展にも目を向けながら、東京医療保健大学の教育DXや看護教育の知見と、京都科学のものづくりの力を結び、より実用性の高い教育支援につなげたいとの展望を示しました。
■東京医療保健大学 学長特別補佐 西村礼子 提携経緯説明要旨
西村学長特別補佐は、今回の協定に至る背景として、これまで東京医療保健大学と京都科学が、看護教育におけるシミュレーション教育や教材活用を通じて、継続的に接点を重ねてきたことを説明しました。
少子化や医療人材育成を取り巻く環境が変化するなかで、看護教育においては、教育の質をいかに担保し、学修成果を可視化していくかが重要な課題となっています。特に、学生が対象者の状況を的確に捉え、臨床判断を行い、安全な看護実践につなげる力をどのように育成し、評価するかが重要です。今回の協定は、こうした課題意識を共有し、大学と企業がそれぞれの知見を持ち寄りながら、看護教育および医療人材育成の発展に向けて連携を深めるための基盤となるものです。
[表:
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プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
