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マニュライフ生命、全世界でボランティア週間「Impact Week」を実施

マニュライフ生命保険株式会社

マニュライフ生命、全世界でボランティア週間「Impact

世界22のコミュニティで約21,000時間の活動   地域や人とのつながりを通じ、社会的インパクトを創出


 マニュライフ生命保険株式会社(取締役代表執行役社長兼 CEO:ライアン・シャーランド、本社:東京都新宿区、以下「マニュライフ生命」)は、マニュライフグループの社員が世界各地で同時期にボランティア活動に取り組むグローバル施策「Impact Week(インパクト ウィーク)」を、4月27日から5月8日にかけて実施しました。社員一人ひとりが主体的に地域社会と関わり、目的意識と人とのつながりに根ざした体験を通じて、コミュニティへの貢献を実現する取り組みです。マニュライフでは、全社員約3万7,000人に毎年、有給の「ボランティア・デー」を定めています。

 マニュライフには、地域社会への貢献を大切にしてきた長い歴史があります。「Impact Week」は、世界中の地域社会に対するマニュライフの継続的な取り組みを体現するものであり、「勝利をもたらすチームと文化」を強化するとともに、健康、ウェルス、長寿を促進するという戦略的優先事項を支えています。マニュライフ生命 代表取締役社長兼CEOのライアン・シャーランドは次のように述べています。「ボランティア活動は、人と人とのつながりを深め、帰属意識を育み、企業の価値観を具体的な行動として示すことで、社員のウェルビーイングの向上と、長期的な社会的価値の創出に寄与する重要な手段です。」

 今年は、世界22のコミュニティにおいて、マニュライフの従業員が234の活動に参加し、21,724時間のボランティア活動を実施しました。日本では、約150名の社員が累計500時間以上のボランティア時間に参加し、東京・荒川沿いおよび代々木公園での清掃活動のほか、大阪・名古屋・福岡の各拠点周辺での地域清掃、東京での子ども食堂の運営支援を行いました。参加した社員からは、「同僚とともに地域社会に貢献できたことに大きなやりがいを感じた」「普段の業務では得られないつながりを実感できた」といった声が寄せられ、活動を通じて目的意識やチームの一体感がさらに高まりました。

「ボランティア活動は長寿の原動力」
 「Impact Week」は、マニュライフが掲げる「ロンジェビティ(長寿経済)」への取り組みを日常の行動として具現化する施策でもあります。人や社会とのつながりや目的意識を持つことで、社会に貢献する具体的な行動とインパクトにつなげるとともに、コミュニティとのつながりを育みながら社員のウェルビーイングを高めるボランティア活動を促進しています。一般的に、ボランティア活動を通じて社会的なつながりを強化することは認知機能の低下を遅らせたり、ストレスや不安の軽減によるメンタルヘルスの向上に効果があり、より長く健康的な生活を送ることにつながる可能性があるとされています。

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マニュライフの地域社会貢献活動
「インパクト・ウィーク」は、マニュライフが長年にわたり大切にしてきた地域社会への貢献を受け継ぐ取り組みです。1888年、地域社会の健康を支えるために救急車を寄贈したことに始まり、ウェルビーイングの考え方として身体的な健康にとどまらず、他者のために行動することから生まれる目的意識や、人とのつながりも含まれるものであると捉えてきました。「インパクト・ウィーク」は、あらゆる世代の人々がより充実した人生を送れるよう支援することを目的とした、グローバルな研究、ソートリーダーシップ、イノベーション、アドボカシー、地域社会の投資のプラットフォームである「マニュライフ長寿経済インスティテュート」の活動と連携しています。https://www.manulife.co.jp/ja/individual/longevity-institute.html 

マニュライフ生命について
マニュライフ生命は、カナダに本拠を置く大手金融サービスグループ、マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーションのグループ企業です。ブランドメッセージ「人生に、たしかな選択を。」のもと、生命保険による保障、退職後の生活設計、資産形成など、お客さま一人ひとりに合わせたソリューションを通じて、より良い未来に向けた選択を支援しています。当社は、長期的な経済的ウェルビーイングの実現に向けて、グローバルな専門性と日本市場に根差した知見を融合し、保障、資産形成およびその継承をサポートします。
公式ウェブサイトhttps://www.manulife.co.jp
LinkedIn https://www.linkedin.com/company/manulife-japan/

マニュライフ生命社員によるボランティア活動の様子
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プレスリリース提供:PR TIMES

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