直近1年間の外食頻度は月に1回以上が62％ 家計に占める食費の割合は、2022年より微増が続く
株式会社クロス・マーケティング
-食に関する調査（2026年）外食・食意識行動編-
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株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女3,000人を対象に「食に関する調査（2026年）」を実施し、「食」に関わる実態や意識・行動などを全般的に聴取しました。今回は、「外食・食意識行動編」として、外食実態、食費の占める割合、特に値上げを感じる食品、値上げ時の購買行動、トレンド食品・機能性食品の認知・購入・意向に注目し分析をしました。
■調査結果
【外食実態】
直近1年間の外食頻度は、「週に1回以上」は32％、「月に1回以上」は62％であり、2024年から大きな変化はない。60代の外食頻度は他年代よりやや低い。＜図1＞
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外食先は「和食店」「ファミリーレストラン」「ラーメン店」「ファーストフード店」が3割台であり、2024年から同様な水準で推移している。＜図2＞
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ともに外食をする相手は「配偶者・パートナー」「ひとりで行く」「友人」「子ども」が上位であり、「配偶者・パートナー」は減少傾向がみられた。＜図3＞
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【食費の割合、値上げを感じる食品、値上げへの行動】
総務省発表の2025年度の家計調査では、2人以上の世帯が使ったお金のうち食費の割合を示す「エンゲル係数」は、前年より増加し28.8%の高水準であった。家計の中で食費の割合がわかる人に聴取した結果、食費の割合は「3割くらい」36％、「2割くらい」「4割くらい」が21％のボリュームゾーン。食費の占める割合は、2022年より高まっている傾向が見てとれる。＜図4＞
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値上げの影響を特に感じる食品は「お米」60％、「卵」42％、「野菜」37％、「肉類」34％など。2025年より低下したのは「お米」「野菜」、一方やや上昇したのは「肉類」「魚介類」。＜図5＞
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いつも買う商品が値上がりした際の行動は「同ジャンルの安い商品に替えることが多い」34％、「値上がりしても、いつも買う商品を買うことが多い」は27％。「同ジャンルの安い商品に替えることが多い」は全世代で3割から3割半ばを占めた。60代のみ「値上がりしても、いつも買う商品を買うことが多い」43％と1番手にあがった。＜図6＞
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【トレンド・機能性食品の認知・購入・意向】
トレンド食品のうち、見たこと／聞いたことがあるのは「アサイーボウル」「オーツ麦・オートミール」「グルテンフリー食品」「ヴィーガン食」「昆虫食」が4割台。購入経験があるのは「オーツ麦・オートミール」「アサイーボウル」「低アルコール飲料」が上位。 どのような食品か内容を呈示したあとの購入意向は、「スーパーフード」13％、「完全栄養食」12％、「オーツ麦・オートミール」11％。機能性食品については「腸活を意識した乳酸菌食品」が、認知・購入経験・購入意向ともに最も高かった。＜図7＞
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■レポート項目一覧
□ 属性設問（性別／年齢／未既婚／家族人数／同居家族／居住地／職業／食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスター）
□ 調査結果サマリー
▼調査結果詳細
□ 外食頻度
□ 外食したお店（場所）
□ 直近1年で外食した理由／誰と外食することが多かったか
□ 食事や買い物に関する普段の意識、行動
□ フードロスに関する意識、行動
□ 食費が占める割合（1か月平均）
□ 食品の値上げに関する行動
□ 値上げの影響を特に感じる食品
□ 値上げを受けて購入への変化
□ 賞味期限が迫っている食品・商材の購入についての考え
□ 食品・食材の賞味期限についての考え
□ 家や外で食べる食費節約意識
□ 料理だと思うものについて
□ トレンド・機能性食品の認知／購入経験／興味関心／購入意向
□ 今後目指したい食事習慣
▼食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスターについて
◆レポートのダウンロードはこちらから
https://www.cross-m.co.jp/report/20260521food
■調査概要
調査手法：インターネットリサーチ
調査地域：全国47都道府県
調査対象：20～69歳の男女
調査期間：2026年調査：4月14日(火)～15日(水)
2025年調査：4月16日(水)～17日(木)
2024年調査：4月23日(火)～24日(水)
2022年調査：4月1日(金)～3日(日)
有効回答数：本調査3,000サンプル
（2022年・2024年：2,500サンプル）
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります
■会社概要
会社名 ： 株式会社クロス・マーケティング
https://www.cross-m.co.jp/
所在地 ： 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設 立 ： 2003年4月1日
代表者 ： 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容： マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社クロス・マーケティング広報担当 ： マーケティング部
TEL ： 03-6859-1192 FAX ： 03-6859-2275
E-mail ： pr-cm@cross-m.co.jp
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＜例＞ 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
