TOPPANホールディングス、CDP2025「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に5年連続で選定
TOPPANホールディングス株式会社
気候変動課題に関するサプライチェーン全体を通じた取り組みで最高評価を獲得
TOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長COO：大矢 諭、以下 TOPPANホールディングス）は、環境情報開示に関する国際的な非営利団体「CDP」による2025年度調査において、企業のサプライチェーンにおける気候変動課題への取り組み評価「サプライヤーエンゲージメント評価（Supplier Engagement Assessment：以下SEA）」の最高ランクとなる「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に5年連続選定されました。
なおTOPPANホールディングスは2025年12月に、CDP「気候変動」「水セキュリティ」の2分野において、いずれも最高評価となる「A」評価を受け、ダブル受賞が2年連続となりました。
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SEAは、企業が気候変動課題に対して、サプライヤーとどのように効果的な協働を行っているかを評価するものです。具体的には、「気候変動」分野の調査項目「リスク管理プロセス」「ガバナンスと事業戦略」「サプライヤーエンゲージメント」「温室効果ガスScope3排出量」「目標」が評価対象となります。TOPPANホールディングスは、これらの項目における取り組みが高く評価され、今回の選定に至りました。
■CDPについて
CDPは国際的な環境非営利団体で、世界の企業・自治体を対象に、環境問題に関する高い目標設定・リスク管理・情報開示などの取り組みについて調査・評価を行っています。CDPが年次で実施している評価プロセスは、ISSB（※１）基準やTNFD（※2）といった国際的な報告基準・フレームワークにも準拠しており、企業の環境活動評価のグローバルスタンダードとして広く認知されています。
■TOPPANグループの環境への取り組み
TOPPANグループは、将来にわたってあらゆる生命が存続できる持続可能な社会の実現に向けた取り組みを加速させるため、様々な取り組みを継続的に実施しています。
2050年のあるべき姿を具体化した地球環境課題への長期的な取り組み方針「TOPPANグループ環境ビジョン2050」では、「Scope1+2およびScope3での温室効果ガス排出実質ゼロ」などを掲げ、環境課題への取り組みをサプライチェーン全体や地域社会と協働で推進しています。また、TCFD（※3）やTNFDなどの国際イニシアチブにいち早く対応し、気候変動課題と自然関連課題への統合的な取り組みの強化を図っています。
TOPPANグループは今後、将来に向けて目指す姿「True Value Transformation -事業・人財・資本を磨き世界に真の価値を提供する」の実現に向けて、ステークホルダーの皆さまとともに持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指していきます。
※1 ISSB：国際サステナビリティ基準審議会。サステナビリティ関連の財務開示における、世界共通の国際基準を策定・統一するために設立されたグローバル組織。
※2 TNFD：自然関連財務情報開示タスクフォース。企業が生物多様性や自然資本に関するリスクや機会を評価し、財務情報として開示するための国際的な枠組み。
※3 TCFD：気候関連財務情報開示タスクフォース。企業が気候変動によるリスクや機会を評価し、財務情報として開示するための国際的な枠組み。
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以 上
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