約8割が「金融疲れ」。情報が多いほど意思決定に影響、行動できない実態も浮き彫りに

株式会社ABCash Technologies

約8割が「金融疲れ」。情報が多いほど意思決定に影響

～SNS時代の情報過多で“自分に合う正解”を見失う人が続出～

株式会社ABCash Technologies（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：辻侑吾、以下「当社」）は、情報過多時代におけるお金の意思決定に関するストレスの実態を明らかにするため、「金融疲れ」に関する意識調査を実施しました。

調査の結果、約8割が金融情報の収集において疲れやストレスを感じていることが判明。
SNSを中心に金融情報へのアクセスが容易になる一方で、情報量の増加によって「何を信じればよいか分からない」「自分に合う選択肢を判断できない」といった選択負荷が高まっている実態が明らかとなりました。
また、情報収集後の行動については、「判断できず保留する」「調べて満足してしまう」といった判断保留・行動停滞の傾向も一定数見られました。
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■金融疲れ調査：サマリー
1. 約8割(88.3％)が「金融疲れ」を実感
　　金融情報の収集自体が心理的負担に
2. 金融情報の主な収集源、67.2％がSNS中心
3. 約8割(80.1％)が「情報が多すぎて選べない」
　　 “自分に合う正解”を選べない実態も
4. 情報が多いほど「不安・迷い」が増加
　　何が正しいか分からず迷うという声も
5. 93.6％が「SNS・ネット情報での自己判断に不安」
　　自信を持って判断・継続できる人は6.4％にとどまる
6. 情報収集後も「判断保留・行動停滞」が４割超
　　一方で半数以上は比較・検討を経て行動

■金融疲れ調査：結果
約8割(88.3％)が「金融疲れ」を実感

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金融情報の収集においてストレスや疲れを感じるかについて尋ねたところ、「非常に感じる(31.9％)」「時々感じる(56.4％)」と回答した人が大多数を占め、全体の約8割に達しました。
金融に関する情報接触が日常化する中で、一定数の人が心理的な負担を感じている実態が明らかとなりました。

金融情報の主な収集源、67.2％がSNS中心

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金融に関する情報の主な収集源としては、SNS（Instagram、X、YouTube等）を挙げる回答が多く、従来のマスメディアや金融機関からの情報よりも、SNSを中心とした個人発信型の情報接触が中心となっている傾向が見られました。
情報へのアクセス手段が多様化・日常化していることがうかがえます。

約8割(80.1％)が「情報が多すぎて選べない」

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金融疲れを感じる理由としては、約8割の人が「情報が多すぎて自分に合うものが分からない(80.1%)」と回答。単に情報量が多いことに加え、自分に合った選択の難しさが金融疲れの背景にある可能性が示唆されます。
その他にも、「専門用語が多く理解するのが難しい(46.0%)」といった声も挙げられました。

情報が多いほど「不安・迷い」が増加

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金融情報の多さが意思決定に与える影響については、「何が正しいか分からない(40.5%)」「判断に不安が残る(35.3%)」といった回答が多く、情報収集が必ずしも判断の明確化につながっていない傾向が見られました。
情報収集量の増加が、必ずしも判断への自信や納得感につながっていない可能性があります。

93.6％が「SNS・ネット情報での自己判断に不安」

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SNSやネットの情報を参考に自分一人で判断・行動した結果については、「常に迷いがある(31.9%)」「少し不安がある(45.1%)」と回答した人が合わせて93.6％にのぼりました。
一方で、「自信を持って継続できている(6.4%)」と回答した人は少数にとどまり、多くの人が自己判断に十分な確信を持てていない実態が明らかとなりました。

情報収集後も「判断保留・行動停滞」が４割超

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情報収集後の行動については、「比較・検討した上で行動する(51.2%)」が半数を超える一方、「判断できず保留する(24.5％)」「調べて満足してしまう(16.9%)」といった行動に移行しきれない層も4割超存在しました。

■総括
本調査から、金融情報においては単なる情報量の増加だけでなく、「自分にとって適切な情報を選択する難しさ」が、心理的な負担や意思決定の停滞につながっている実態がうかがえました。
特にSNS時代においては、情報を得ること自体よりも、多様な情報を整理し、自分に合った形で意思決定につなげる力の重要性が高まっていると考えられます。

また、情報収集が必ずしも行動につながっていない実態も確認されており、今後は情報量を増やすだけでなく、自分に合った選択肢を整理・判断できる環境づくりがより求められるとみられます。

＜報道関係者さまへのお願い＞
本リリース内容の引用、転載に際しては必ず、
『株式会社ABCash Technologies調べ』と記載してください。

■金融疲れ：調査概要
調査タイトル：「金融疲れ」に関する意識調査
調査対象：当社サービスに関心を持つ20代～60代以上の男女（当社無料体験会参加者およびLINE登録者）
調査期間：2026年4月22日～2026年4月26日
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
有効回答数：326件
※　回答率（％）は小数点第２位を四捨五入し、小数点第１位までを表示しています。
　　　このため、合計数値は必ずしも100％とはならない場合があります。

■株式会社ABCash Technologies　会社概要
株式会社ABCash Technologiesは、「お金の不安に終止符を打つ。」をミッションに掲げ、2018年に創業いたしました。当社は金融教育サービスを通じて、お金の情報格差のない世界を実現する新しいビジネスを追求しています。

主要事業の『ABCash(エービーキャッシュ)』では、専属のファイナンシャルコンサルタントが金融知識・ノウハウ提供、資産管理・運用サポートなどのお金のトレーニングを提供しており、 2026年3月には累計受講者数が9万人を突破いたしました。

社名　　　　　　　株式会社ABCash Technologies
設立　　　　　　　2018年2月2日
代表取締役社長　　辻侑吾
本社　　　　　　　東京都渋谷区道玄坂一丁目12番１号渋谷マークシティウエスト 15階
大阪支店　　　　　大阪府大阪市中央区難波五丁目１番60号なんばスカイオ 14階
HP 　　　　　　　 https://company.abcash.co.jp/

<本件に関する問い合わせ先>
株式会社ABCash Technologies　広報担当大矢
Tel：070‐1310‐4153　/ Email：pr@abcash.co.jp

プレスリリース提供：PR TIMES

約8割が「金融疲れ」。情報が多いほど意思決定に影響