Green innovation、GX人材育成に向け「GXエキスパート検定3級」を本格展開
一般社団法人Green innovation
GXの基礎知識を体系的に学べる検定として、個人受検・法人一括申込に対応
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一般社団法人Green innovation（代表理事：菅原聡、理事/共同代表:坂野晶）は、GX（グリーントランスフォーメーション）人材の裾野拡大に向け、「GXエキスパート検定3級」を本格的に展開します。
本検定は、GXに関する基礎知識を体系的に学び、その理解度を証明できる検定制度で、環境省認定制度「脱炭素アドバイザー ベーシック」の認定対象です。個人受験に加え、企業・団体向けの一括申込にも対応しており、GX推進に必要な基礎リテラシーの習得を支援します。Green innovationはこれまで、実践型プログラム「Green Innovator Academy」を通じて、産官学連携によるGX人材育成やグリーンイノベーション創出に取り組んできましたが、今後は、本検定をGX学習の入口として広く展開することで、企業・自治体・教育機関などにおけるGXリテラシー向上を後押ししていきます。
脱炭素やサステナビリティへの対応は、いまや一部の専門部署だけのテーマではありません。経営企画、事業開発、営業、調達、人事、投資、自治体施策など、幅広い領域でGXに関する基礎理解が求められています。一方で、実務の現場では、「何から学べばよいのか分かりにくい」「組織内で共通言語を持ちにくい」「実践的なプログラムに参加する前段階の学習機会が限られている」といった課題も存在しています。
GXエキスパート検定3級は、こうした課題に対応するため、GXを理解するうえで必要な基礎知識を体系的に学べる検定として実施しています。試験は気候変動対策の必要性、脱炭素経営の基礎、温室効果ガス排出量やスコープに関する理解、気候関連開示の意義、国際的な潮流など、GXを理解するうえで必要となる基本知識を体系的に問う内容で、受験資格に制限はなく、どなたでも受験することができます。試験は全国のテストセンターで受けられるCBT方式で、通年実施しています。
GXエキスパート検定3級は、個人での受験申込に加え、法人での一括申込にも対応しています。受験企業向けの案内や問い合わせ窓口も設けられており、社員の受験料をまとめて支払う形での運用や、法人単位での導入について相談することができます。GX推進を掲げる企業における研修・リスキリング施策としても活用できます。
Green innovationは今後、Green Innovator Academyによる実践型育成と、GXエキスパート検定3級による基礎リテラシー形成の両輪を通じて、GX人材育成をさらに推進してまいります。より多くの人が、社会の変化を理解し、自らの仕事や組織の中でGXを自分ごととして捉え、行動につなげられる社会の実現を目指します。
受験に向けた学習を支援するため、GXエキスパート検定3級に対応したオンライン講座も提供しています。
本講座では、気候変動対策の必要性、脱炭素経営の基礎、温室効果ガス排出量やスコープの考え方、気候関連開示の意義、国際的な政策・市場動向など、試験で問われる主要テーマを体系的に学ぶことができます。
GXに関する学習が初めての方でも取り組みやすい内容として設計しており、受験前の知識整理はもちろん、企業・団体における研修やリスキリングの一環としても活用できます。検定とオンライン講座を組み合わせることで、GXに関する基礎知識の習得から理解度の確認までを一貫して支援します。
【GXエキスパート検定3級 概要】
名称：GXエキスパート検定3級
実施団体：一般社団法人Green innovation
認定：環境省認定制度「脱炭素アドバイザー ベーシック」認定対象
受験資格：どなたでも受験可能
実施形式：CBT方式（全国のテストセンターにて実施）
開催期間：通年実施
申込：随時
試験時間：60分
受験料：6,600円（税込）
合格発表：即時判定
法人申込：一括申込・請求対応について問い合わせ可能
URL：
https://green-innovation-project.com/gx-expert-certification/
【Green innovationについて】
一般社団法人Green innovationは、Green Innovator Academyや各種研修・共創プログラムを通じて、グリーンイノベーションを担う人材育成とエコシステム構築に取り組んでいます。産官学を横断した学びと実践の場をつくり、脱炭素社会の実現に向けた変化の担い手を増やすことを目指しています。
■Green Innovator Academy
2025年度参画企業一覧：
＜企業・団体＞
岩谷産業株式会社、株式会社JERA、三菱重工業株式会社、ダイキン工業株式会社、株式会社みずほフィナンシャルグループ、三菱電機株式会社、株式会社日立製作所、JX金属株式会社、三菱商事株式会社、株式会社三菱UFJ銀行、清水建設株式会社、日本電気株式会社、三浦工業株式会社、東日本旅客鉄道株式会社、三井住友信託銀行株式会社、NTTドコモビジネス株式会社、株式会社アシックス、株式会社日本政策投資銀行、石油資源開発株式会社、鈴与株式会社、株式会社エイチ・ツー・オー商業開発、独立行政法人国際協力機構、株式会社朝日新聞社、NPO法人循環生活研究所、一般社団法人電子情報技術産業協会
＜自治体＞
福島県大熊町、鹿児島県日置市
後援：
文部科学省、農林水産省、一般社団法人日本経済団体連合会、公益社団法人経済同友会、一般社団法人新経済連盟
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
