遠隔でも「鼓動」が伝わる―人間拡張技術×浪江の太鼓で「共にいる感覚」を実証
一般社団法人 日本テレワーク協会
～NTTドコモの触覚共有技術を活用し、孤立感と地域とのつながりを身体感覚の共有で補う実証結果を公表～
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一般社団法人 日本テレワーク協会（以下「本協会」）は、NTT東日本株式会社（以下、NTT東日本）および株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）と連携し、テレワーク時代における非言語コミュニケーション課題の補完と、遠隔技術を活用した地域との新しいつながり方の可能性を検証することを目的に、触覚共有技術を活用した遠隔体験実証を実施し、このたびその結果を取りまとめましたので、ご報告いたします（実施期間：2025年12月～2026年3月）。
本協会は、テレワークを在宅勤務の手段としてではなく、組織・地域・社会との新しいつながり方を設計する基盤として捉えており、本実証はその一環として実施しました。
東日本大震災・原発事故による全町避難を経験し、現在も地域コミュニティの再生に取り組む福島県浪江町において、精力的に活動する地域芸能チーム「太鼓浪音」の和太鼓演奏を収録（映像・音声・振動）。ドコモのFEEL TECH(R)（他者の感覚を受け手の身体や感じ方に合わせて変換し共有する技術）を用いて東京会場で現地にいるかのような感覚を共有、体験評価を実施しました。
評価の結果、触覚（振動）を付加した条件では映像・音声のみの条件と比較して、臨場感・間（ま）の同期・感情の高まりなど全評価項目でスコアが大幅に向上し、有効回答者全員（100%）が触覚付加による体験価値の向上を評価しました。
本実証を通じ、触覚共有技術が遠隔コミュニケーションにおける非言語ギャップの補完に有効であることが確認でき、場所や距離を超えた働き方と地域とのつながりを支える、次世代テレワークの新たなコミュニケーションアプローチとしての有効性が示されました。
【参考】実施模様
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上：浪江での演奏収録・計測（福島県浪江町、2026年2月28日）
下：東京での実証会場と体験の様子（東京都港区台場、2026年3月12日）
テレワークが日常的な働き方として定着する一方、映像・音声だけでは「間（ま）・空気感・一体感」などの非言語情報の共有が困難であるという課題が顕在化しています。こうした「非言語ギャップ」が、在宅勤務者の孤独感・疎外感・組織への帰属感低下として現れていることが、各種調査で報告されています。
一方、関係人口の維持・育成は、人口減少が続く各地の地域が共通して直面する課題でもあります。「離れていてもつながり続ける」関係人口の裾野を広げることが地域の持続性を左右するなか、東日本大震災・原発事故による全町避難という経験を経て、今も地域コミュニティの再建に取り組む福島県浪江町は、こうした課題の最前線に立つ象徴的な地域です。
本協会はこれらの課題認識をもとに、触覚共有技術が遠隔環境における非言語ギャップおよびコミュニティのつながり感の補完に活用できるかを実証的に検証しました。
[表1:
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１. 触覚の共有が「臨場感」「間（ま）の同期」の大幅な向上に有効であることを確認
触覚なし（映像＋音声）と触覚あり（映像＋音声＋振動）の体験を比較した結果、有効回答者全員（100%）が触覚付加による体験価値の向上を評価しました。「臨場感（現地にいる感覚）」の平均スコアは2.3から4.9へ向上し、「間・同期感の共有」「感情の高まり」など全評価項目において同様の改善が確認されました。
身体感覚の共有が、映像・音声では代替できない「現場の空気感」の補完に有効であることが示されました。
２.触覚共有が組織・地域への「つながり感」を高め、関与意欲の向上にも寄与することを確認
「組織や仲間とのつながり・所属感が強まるイメージを持てた」と回答した参加者は73%（15名中11名）を占め、「共在感が高まり孤独感を減らせる」と肯定的に評価した参加者も69%（16名中11名）に達しました。
さらに、触覚あり条件では地域への再訪・再関与意欲についても向上が確認されており、遠隔から身体感覚を通じて地域文化に触れることが、現地への継続的な関与を促すきっかけとなり得ることが示されました。
距離・時間・身体的制約により現地来訪が困難な方に対しても、触覚を介した参加体験が組織・地域とのつながり感の維持・深化に寄与することが確認されています。
３.一体感・感情共有が重要な場面での先行活用に有効性を確認
本技術の有効な活用場面として、チームビルディング・リモートイベント（各8票）や研修・育成（6票）など、感情の共有や一体感が求められる場面が上位を占めました。
定例会議などの日常業務の代替としてではなく、キックオフや研修などの特定の場面に絞って段階的に導入することが、実用化への現実的なアプローチとして示されました。
本実証を通じ、身体感覚の共有が遠隔における「共在感」を創出し、テレワーク時代の非言語コミュニケーション課題の補完と、地域との新しいつながり方の双方において有効であることが示されました。
本協会は今後、本実証の成果を次世代テレワークのデザインにつなげ、会員企業・地域・パートナーと連携した共創を通じて、場所や距離の制約を超えた新しい働き方・地域との関わり方の実現に向けて取り組みを推進してまいります。
一般社団法人 日本テレワーク協会 会長 吉澤 和弘
（株式会社NTTドコモ 相談役）
テレワークが働き方の選択肢として定着した今、映像や音声を超えて「人とともにある感覚をいかに届けるか」。これこそ、テレワーク時代ならではの新たな問いです。地域文化を起点に、離れた場所にいる人にも同じ場を共有している感覚を届けられるかを検証した今回の実証は、その問いに対して触覚共有技術が果たし得る可能性を、具体的なデータとともに示しました。
本協会は引き続き、産業と地域をつなぐ共創の機会を広げながら、テレワークが孤立を生まず、人と人・人と地域の豊かなつながりを支える基盤となる社会の実現に向けて、力を尽くしてまいります。
本評価は、触覚あり（映像＋音声＋触覚）と触覚なし（映像＋音声）の2条件を比較する1～5段階評価で実施しました。有効回答：触覚あり n=14、触覚なし n=11。なお本データは、実証当日に観客として体験した参加者の評価を集計したものです。
[表2:
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【総合評価】 有効回答15名全員（100%）が、触覚付加により体験価値が向上と評価（「明らかに良い」11名、「ややよい」4名、「同等以下」0名）。
【組織・地域とのつながり感】 組織や仲間とのつながり・所属感が強まるイメージを持てたと回答した参加者：73%（15名中11名）。共在感が高まり孤独感を減らせると肯定的に評価：69%（16名中11名）。
【働き方への活用意欲】 「ぜひ活用したい」33%（5名）。最も期待された活用シーン（複数回答可、最大2項目）：チームビルディング・リモートイベント（各8票）、研修・育成（6票）。
[表3:
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[表4:
https://prtimes.jp/data/corp/113405/table/41_4_9c88bfed5871f47f9a1629eb7d29910c.jpg?v=202605280515 ]
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一般社団法人 日本テレワーク協会 事務局（古屋・尾崎）
問い合わせ窓口Email：wsi_ml()japan-telework.or.jp ()を@に替えてください
※ 「FEEL TECH」は株式会社NTTドコモの登録商標です。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
