パシフィックコンサルタンツグループ、役員体制に関するお知らせ
パシフィックコンサルタンツホールディングス株式会社
■詳細はこちら：
https://www.pacific-holdings.co.jp/news/2026/20260601-000129.html
パシフィックコンサルタンツホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：大本修）は、パシフィックコンサルタンツグループの役員体制について以下のとおり内定しましたのでお知らせいたします。
パシフィックコンサルタンツ株式会社 代表取締役社長執行役員（2026年10月1日付）に岡野郊子が、株式会社パデコ 代表取締役社長執行役員（2026年6月30日付）に石河雅典が新たに就任予定です。なお、役員の選任は、各社の株主総会および取締役会において正式決定される予定です。
パシフィックコンサルタンツグループは2026年10月1日（予定）を効力発生日とする国際事業に関するグループ組織再編を予定しています。詳細は以下のプレスリリースを参照ください。
URL：
https://www.pacific-holdings.co.jp/news/2026/20260601-000128.html
パシフィックコンサルタンツホールディングス株式会社
役員体制（2026年12月23日開催予定 定時株主総会以降）
[表1:
https://prtimes.jp/data/corp/183766/table/3_1_cc59e3757317340a8fdd98483fa0ee7b.jpg?v=202606010415 ]
※ 取締役については、2026年12月当社定時株主総会（予定）の決議を経て就任予定
パシフィックコンサルタンツ株式会社
役員体制（2026年10月1日～2026年12月22日開催予定 定時株主総会）
[表2:
https://prtimes.jp/data/corp/183766/table/3_2_f9637e739a173361fb0bc3fd1bc62785.jpg?v=202606010415 ]
役員体制（2026年12月22日開催予定 定時株主総会以降）
[表3:
https://prtimes.jp/data/corp/183766/table/3_3_10247cab7660c62b798734a149506713.jpg?v=202606010415 ]
※ 取締役については、2026年12月パシフィックコンサルタンツ株式会社定時株主総会(予定)の決議を経て就任予定
株式会社パデコ
（2026年10月1日にパシフィックパデコインターナショナル株式会社に変更予定）
役員体制（2026年6月30日開催予定 定時株主総会～2026年9月30日）
[表4:
https://prtimes.jp/data/corp/183766/table/3_4_6fb510ca280a0aa77935394ff9b14bce.jpg?v=202606010415 ]
※ 取締役については、2026年6月株式会社パデコ定時株主総会の決議を経て就任予定
パシフィックパデコインターナショナル株式会社
役員体制（2026年10月1日以降）
[表5:
https://prtimes.jp/data/corp/183766/table/3_5_9e371218e920fe3ba7f0a9ae229ee4aa.jpg?v=202606010415 ]
※ 取締役会長は、2026年9月株式会社パデコ臨時株主総会（予定）の決議を経て就任予定
■パシフィックコンサルタンツグループについて
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/183766/3/183766-3-bea622008eccbb0cc55f897da5afbb35-2302x1100.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
パシフィックコンサルタンツグループは、社会インフラの計画立案から設計・実装・運営までを一貫して手がける社会インフラサービス企業グループです。中核事業会社であるパシフィックコンサルタンツは、1951年に米国法人として創立して以来、国内外の多様なインフラ整備を通じて業界を牽引し、事業領域の拡充に伴いグループ体制を強化し、発展させてきました。2026年1月にはホールディングス体制へ移行し、7つの事業領域・15事業会社による総合力を一層強化。「世界中の誰もが脅かされない豊かな暮らしの実現」と「美しい地球環境を未来へ引き継ぐこと」の両立を使命に掲げ、これからの時代に求められる社会インフラのあり方を提案し続けていきます。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
