塩野義製薬が 次世代コマーシャル基盤「 Veeva Vault CRM 」へのアップグレードを決定
Veeva Japan
データと AI を駆使したコマーシャル部門の総合的な業務効率化を加速
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Veeva Japan 株式会社（本社：東京都渋谷区、ゼネラルマネージャー：千葉 弘崇、以下 Veeva ）は、塩野義製薬株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役会長兼社長 CEO：手代木 功、以下塩野義製薬）が、Veeva の次世代 CRM「
Veeva Vault CRM 」へ移行を決定したことをお知らせします。塩野義製薬は、
Veeva Vault CRM がもつ一元化されたプラットフォームやエージェンティック AI などの最新のテクノロジーを活用することで、中期経営計画に掲げるビジネスモデルの変革とデータ駆動型組織への転換を強力に推進します。
今回の決定に関して、塩野義製薬の執行役員 ヘルスケア戦略本部長 吉本 悟 様は次のように述べています。「当社は中期経営計画において『グローバル規模でのビジネスモデル・オペレーション変革』と『データ利活用促進による価値の創造』を掲げ、経営の根幹からの抜本的な改革に挑戦しています。近年、SHIONOGI は M&A を含む事業ポートフォリオの高度化やグローバル競争の激化により、企業に求められる変革の質とスピードはこれまでとは次元の異なる水準にあります。こうした環境下で持続的な成長を実現するためには、全社の意思決定と実行をリアルタイムで連動させる基盤の確立が不可欠です。この観点から、世界の大手製薬企業から新興バイオファーマまで広く採用されている
Veeva Vault CRM への移行は、単なるシステム更新ではなく、当社が次の成長ステージへ進むための経営基盤強化そのものであり、競争優位を生み出すための戦略的な意思決定と位置付けています。」
吉本様はさらに、「今回の移行では、鳥居薬品株式会社との本部統合という大きな変革を見据え、営業、マーケティング、メディカルアフェアーズが共通のデータベースを活用し、顧客接点のすべてを横断的に捉え直す仕組みを構築します。これにより、現場一人ひとりの活動がリアルタイムに可視化され、組織全体での最適なアクションにつなげることが可能となります。また、この基盤の上にエージェンティック AI を組み合わせることで、従来の経験や勘に依存した業務から脱却し、より高度で再現性のある意思決定と実行を実現します。結果として、統合シナジーの最大化にとどまらず、現場オペレーションそのものを進化させ、当社の競争力を持続的に高めていきます。」と述べています。
Veeva Japan ゼネラルマネージャーの千葉 弘崇は次のように述べています。「塩野義製薬様が次元の異なるスピードでの経営変革に挑戦される中、その重要な経営基盤として
Veeva Vault CRM を選定いただいたことを大変光栄に思います。当社の次世代プラットフォームである
Veeva Vault CRM と、そこにネイティブに組み込まれたエージェンティック AI は、まさに塩野義製薬様が目指すデータ駆動型組織への転換と、現場オペレーションの進化を支援できるものと確信しております。今回の移行を機にパートナーシップをさらに深化させ、統合シナジーの最大化と新たな価値創造に貢献できることを大変喜ばしく存じます。」
【 Veeva Systems 社について】
Veeva は、ソフトウェア、AI 、データ、コンサルティングを通じて、ライフサイエンス業界に特化したクラウドサービスを提供しています。イノベーション、優れた製品、顧客の成功に尽力し、世界最大のバイオ医薬品企業から新興バイオテクノロジー企業まで、1,500 社以上にサービスを提供しています。また、
パブリック・ベネフィット・コーポレーション企業として、お客様や従業員、株主、サービスを提供する業界を含む、すべてのステークホルダーの利益バランスを保つことに取り組んでいます。詳しくは、
www.veeva.com/jp/ をご覧ください。
【 Veeva Forward-looking Statements 】
This release contains forward-looking statements regarding Veeva’s products and services and the expected results or benefits from use of our products and services. These statements are based on our current expectations. Actual results could differ materially from those provided in this release and we have no obligation to update such statements. There are numerous risks that have the potential to negatively impact our results, including the risks and uncertainties disclosed in our filing on Form 10-K for the fiscal year ended January 31, 2026, which you can find here (a summary of risks which may impact our business can be found on pages 13 and 14), and in our subsequent SEC filings, which you can access at sec.gov.
【追加情報】
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記事提供：PRTimes
