【クエスト、6月10日から開催の「Interop Tokyo 2026」に出展】 “運用する側”の視点から、実践的なサイバーレジリエンスのあり方を提案
株式会社クエスト

~サイバーレジリエンスで実現する止まらない事業を~
株式会社クエスト(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:鎌田 智、以下「クエスト」)は、2026年6月10日(水)から6月12日(金)まで幕張メッセにて開催される国内最大級のICTイベント「Interop Tokyo 2026」に出展いたします。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/141117/29/141117-29-12d10c605a87fffd06a67c2fa19749ed-970x250.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本出展は、サイリーグホールディングス株式会社のブース内にて、複数企業との共同出展として実施し、サイバーレジリエンスをテーマにした先進的なセキュリティソリューションを紹介します。
展示会名: Interop Tokyo 2026
会期 : 2026年6月10日(水)~6月12日(金)10:00~18:00(最終日は17:00まで)
会場 : 幕張メッセ
ブース : Hall6 6F12 サイリーグホールディングスコーナー内 クエストブース
テーマ:「サイバーレジリエンスで実現する止まらない事業」
サイバー攻撃の高度化・巧妙化が進む中、企業に求められているのは「攻撃を防ぐ」だけでなく、「被害を最小限に抑え、事業を継続する力」です。
クエストは、半導体産業などミッションクリティカルな現場を長年支えてきた実績をもとに、“運用する側”の視点から、実践的なサイバーレジリエンスのあり方を提案します。
https://www.quest.co.jp/seminar/interop_tokyo_2026.html
赤枠内の(1)~(4)((1)ASM、(2)Q-SOC、(3)IRパッケージ、(4)SIサービス)をご紹介いたします。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/141117/29/141117-29-392ea8e5cbfbf60f0e97addf5545539e-3555x1815.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Interopでの出展内容一覧
(1) セキュリティリスクを継続的に監視する ASM(アタックサーフェスマネジメント)サービス
攻撃者視点で外部脅威を継続監視し、リスクの“見落としゼロ”を目指します。
(2) 平時のセキュリティログを 24時間365日 監視する Q-SOC
異常兆候の早期検知を実現し、インシデントの初動対応力を強化します。
(3) 有事のインシデントレスポンス支援(サイバーレジリエンス・パッケージ)
万一の侵害時にも、事業継続を最優先に、最短時間での復旧をサポートします。
(4) 社内にサイバーセキュリティの専門家がいなくても・・・導入支援・SIサービス
業務理解を起点に最適なシステムを設計し導入後も継続的な改善を実施します。
https://www.quest.co.jp/seminar/interop_tokyo_2026.html
【資料】
※ご自由にダウンロードいただけます
<ASMレポーティングサービス>
d141117-29-c2a6297ac1cc78d015eb1c67ea358aa8.pdf<サイバードミノから事業を守る!Q-SOC(Quest Security Operation Center)>
d141117-29-49f39fa8befad5225d2c3219a99e049f.pdfInterop Tokyo 2026は事前登録制となっております。
以下の公式サイトよりご登録のうえ、ご来場ください。
https://www.interop.jp/
<会社概要>
商 号 : 株式会社クエスト
市 場 : 東証スタンダード(証券コード:2332)
所在地 : 〒108-0023 東京都港区芝浦3-1-1msb Tamachi 田町ステーションタワーN14F
設 立 : 1965年5月
資本金 : 491,031,000円
代表者 : 代表取締役 社長執行役員 鎌田 智
事業内容 : 業務コンサルティング/ ITコンサルティング/ ソフトウェア開発/ システム運用管理/ ソリューション提供
Webサイト:
https://www.quest.co.jp/プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes