ターナー&タウンゼント、マイケル・オコナー・アトキンをアジア全域のスポーツ&ベニュー部門責任者に任命
TURNER & TOWNSEND GROUP LIMITED
東京-グローバルなプログラムマネジメント企業であるターナー&タウンゼントは、マイケル・オコナー・アトキンをアジア担当スポーツ&ベニュー・ディレクターに任命しました。これにより、アジア全域における大規模かつ注目度の高いスポーツ・エンターテインメント施設開発を手がけるクライアントへの支援体制がさらに強化されます。
マイケルは、主要な施設建設プロジェクトを専門に10年以上の経験を持ち、クライアントの革新的な構想を、明確な計画のもとで商業的に堅実かつ確実に実現へと導いてきた確かな実績を有しています。アジア事業への参画に先立ち、英国において輝かしいキャリアを築き、大規模なアリーナ開発の実現に中心的な役割を果たしてきました。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/180384/4/180384-4-83149983e99ec3f052fdee2b448b6229-3900x3900.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ターナー&タウンゼントアジア担当スポーツ&ベニュー・ディレクター マイケル・オコナー・アトキン
最近では、カーディフ（英国）における旗艦アリーナプロジェクトの商業的推進を主導し、国家的に重要な事業の中核を担いました。実践的なアプローチで知られるマイケルは、深い商業知識とリスク管理の専門性を兼ね備え、クライアントが最も重視する点、すなわち明確な意思決定、リスクのコントロール、そして予定通りに開業し、商業的に成功し、優れた体験を生み出す施設の実現に一貫して注力してきました。
英国在籍中には、ターナー&タウンゼントのスポーツ&レジャーチームの成長にも貢献。急速に進化する市場においてクライアントを支援しながら、ますます複雑化・大規模化するプロジェクトを遂行するための組織能力の構築を推進しました。
東京を拠点に、マイケルはアジア全域におけるスポーツ&ベニューのサービス展開を統括します。クライアントと緊密に連携しながら戦略を立案し、リスクを管理し、競争が激化する市場において際立つ世界水準の施設の実現を推進していきます。
ターナー&タウンゼント アジア不動産部門のトップ兼マネージング・ディレクターのスミット・ムカジーは次のように述べています。
「アジア全域で、スポーツ・エンターテインメント施設に対する大きな展望を目の当たりにしています。しかし、これらのプロジェクトは複雑であり、その重要性は非常に高いです。クライアントは、自分たちが直面するプレッシャーを真に理解し、適切なタイミングで適切な判断を下す手助けができるパートナーを求めています。
マイケルは、高い専門技術と実際のデリバリー経験を兼ね備えています。プロジェクトを成功に導くために何が必要かを熟知しており、クライアントが確信を持つことができるサポートをします。今回の任命は私たちにとっても、この分野の弊社クライアントにとっても大きな前進です。」
マイケル・オコナー・アトキンは次のように語っています。
「このセクターで私が最もやりがいを感じるのは、これらのプロジェクトが真に重要な意味を持つということです。注目度が高く、人々を結びつけ、ファン体験から長期的な商業パフォーマンスに至るあらゆる面で機能しなければなりません。
成功とは開業日だけのことではありません。施設が時間をかけてどのように機能するかが重要です。初期の段階での意思決定が、強固な運営、強靭なビジネスモデル、そして持続的な価値へとつながるよう、クライアントと密接に連携して取り組んでいます。
アジアには今、大きなチャンスがあります。クライアントとともにこれらのプロジェクトを成功に導くことを楽しみにしています。」
ターナー&タウンゼントについて
ターナー&タウンゼントは、64カ国に23,000人以上の社員を擁するグローバルなプログラムマネジメント会社です。
不動産、インフラ、エネルギー、天然資源の各分野のクライアントとともに、大規模プログラム、プロジェクト・コスト・商業管理、プロジェクトコントロール・パフォーマンス管理、ネットゼロおよびデジタルソリューションを世界各地の市場で提供しています。
ターナー&タウンゼントは、世界最大の商業用不動産サービス・投資会社であり、重要インフラサービスの主要プロバイダーであるCBREグループの過半数株主のもとに置かれており、パートナーが相当規模の非支配持分を保有しています。
ウェブサイト:
https://asia.turnerandtownsend.com/jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
