【開催案内】調査結果から学ぶ 視覚障害者の生き残り戦略 ～就職、定着、キャリアアップの荒波を乗り越えるために。視覚障碍者の就労を支援する会（タートル）が講演会を6月20日に開催～
認定NPO法人視覚障害者の就労を支援する会(タートル)
視覚障害者の就労を支援する会（タートル）は、6月20日（土）に障害者職業総合センター上席研究員伊藤丈人氏による最新の調査結果に基づく「視覚障害者の生き残り戦略」と題した講演会お開催します。
近年、雇用情勢の変化や技術の進展に伴い、視覚障害者を取り巻く就労環境は急激に変化しています。障碍者法定雇用率の引き上げなどにより就職の機会が広がる一方で、職場への定着やその後のキャリアアップ、そして目まぐるしい変化のなかで「生き残る」ための戦略が、個々の当事者や支援者に強く求められています。
本講演会では、自身が１５歳で失明。その後、障害者就労の調査研究における代表的な研究者の一人となった伊藤丈人氏より、最新のデータや調査結果を交え、視覚障害者が就職、定着、さらにはキャリアアップの荒波をいかに乗り越えていくべきか、具体的な知見と実践的な戦略を分かりやすく提示していただきます。既に、当事者、ご家族、企業関係者、医療・福祉関係者など、会員以外の方にも広く情報周知のために参加をよびかけています。
開催日時 ２０２６年６月２０日（土） 13時30分～15時20分
イベント名： 視覚障害者の就労を支援する会（タートル）2026年度通常総会記念講演会
テーマ： 調査結果から学ぶ 視覚障害者の生き残り戦略 ～就職、定着、キャリアアップの荒波を乗り越えるために～
開催形式 ： Zoomによるオンライン配信、および対面会場（東京・仙台・岡山・福岡）での
ハイブリッド開催
・東京会場 (社福)日本視覚障害者職能開発センター地下集会室
〒160-0003 東京都新宿区四谷本塩町2-5
JR四ツ谷駅、東京メトロ丸の内線・南北線四ツ谷駅より徒歩8分
対象者 ： 視覚障害当事者、ご家族、企業人事・障害者雇用担当者、医療・福祉・教育関係者、
その他関心のある方
主 催 ： 認定NPO法人 視覚障害者の就労を支援する会（タートル）
後 援 ： 公益社団法人日本眼科医会
日本ロービジョン学会
視覚障害リハビリテーション協会
社会福祉法人 日本視覚障害者職能開発センター
詳細 URL：
https://www.turtle.gr.jp/news/2782/
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/182500/3/182500-3-caad63a538a1878260199c06a446237f-2142x2856.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【講 師】
伊藤丈人（いとう・たけひと）氏
（独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター 上席研究員）
2009年3月青山学院大学大学院国際政治経済学研究科博士後期課程修了。青山学院大学国際政治経済学部助教、筑波大学人間系研究員などを経て、2018年11月より現職。障害者の職業リハビリテーション、特に視覚障害者の就労支援や雇用継続、キャリア形成に関する調査研究に深く従事している。独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター 上席研究員
認定NPO法人視覚障害者の就労を支援する会（タートル）について
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/182500/3/182500-3-1e7e9bfaec9f8407dba2d0df8ff01667-440x120.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
創立30周年を記念してタートルの新ロゴが制定されました。
当法人は、中途視覚障害者をはじめとする視覚障害者の就労・復職支援、雇用継続、キャリアアップのサポートを行う認定NPO法人です。情報提供、相談窓口の運営、交流会やサロンの開催を通じ、当事者が社会の中で能力を十分に発揮し、自立して働き続けられる環境づくりを目指して活動しています。
【取材のお申込み・本件に関するお問い合わせ先】
団体名： 認定NPO法人 視覚障害者の就労を支援する会（タートル） 事務局
住 所： 〒160-0003 東京都新宿区四谷本塩町2-5
社会福祉法人 日本視覚障害者職能開発センター 東京ワークショップ内
E-mail： info@turtle.gr.jp
公式ウェブサイト：
https://www.turtle.gr.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
