日本金属、鏡面から漆黒まで多彩な金属意匠を実現するステンレス「外装用表面仕上げ材」を新提案
日本金属株式会社
～素材で最終性能を実現し、製造工程の簡略化と環境負荷低減を両立～
日本金属株式会社（本社：東京都港区、取締役社長：下川康志、証券コード：5491）は、研磨・塗装・表面処理の工程省略や環境負荷低減を模索しているお客様に、当社が自動車の外装モールや通信機器筐体向けに展開している、冷間圧延ステンレス鋼帯の「外装用表面仕上げ材」をご提案いたします。
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図 意匠イメージ
■ 製品の特長と導入のメリット
当社のステンレス鋼帯の「外装用表面仕上材」は、多彩なバリエーションを持ち、自動車の外装モールやスマートフォン・モバイルPCなどの通信機器筐体（ケース）向けに採用されています。
当社の強みは、長年の圧延加工で培った技術を活かした「コイルtoコイル方式」による連続加工です。これにより、独自の意匠性と安定した品質を両立しつつ、高い生産性での提供を実現しています。
また、本製品は素材そのものに意匠性を付与しているため、導入により以下のメリットを実現します。
- 工程の簡略化：お客様側での研磨・塗装・表面処理（アルマイト等）が不要となり、歩留まりが向上。- 環境負荷の低減：製造工程の削減により、CO2排出量を抑制。当社の環境配慮製品「エコプロダクト」として、2050年のカーボンニュートラル実現に貢献します。
なお、本製品は当社の第11次経営計画「NIPPON KINZOKU 2030」のキーワードのひとつである「Near Net Performance（＝最終製品に要求される性能を素材で実現）」を体現する、独自の製品群でもあります。
■ 意匠バリエーション（表面仕上げ一覧）
用途やデザインコンセプトに合わせ、以下のラインナップから選択可能です。
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https://prtimes.jp/data/corp/63791/table/72_1_32c449b1e3ab56cb68c15273ca142c80.jpg?v=202606171015 ]
※Fine Black(R)仕上は、株式会社東陽理化学研究所（本社：新潟県西蒲原郡弥彦村、代表取締役社長 宮崎 大晴）と共同開発した製品であり、自動車モール用材で培われた当社の高品質な素材に、東陽理化学研究所の独自の発色技術を組み合わせた製品です。当社の差別化製品としてブランド価値向上を図るため、商標登録を行っています。
この他にも、一般的なステンレス表面仕上となる2D仕上（大気焼鈍・酸洗）や、さらに調質圧延を行った2B仕上も有しております。また、いくつかの仕上においては複数の仕上を組み合わせたカスタマイズが可能であり、さらに独特の風合いを生み出すことができます。
（ステンレスの鋼種や板厚・板幅、調質により、上記の表面仕上が選択できない場合があります。詳細はお問い合わせください。）
【鋼帯製品概要】
当社の冷延ノウハウが蓄積された独自設計の設備群、そして、そこから創出された業界トップレベルの当社独自技 術がお客様のあらゆるニーズにお応えします。
当社ホームページ（鋼帯製品）：
https://www.nipponkinzoku.co.jp/corporate/business/stainless-steel
● 第11次経営計画「NIPPON KINZOKU 2030」について
当社は「人と地球にやさしい新たな価値を共創するMulti＆Hybrid Material企業」をビジョンに掲げています。独自の圧延・複合成形技術により、素材段階で最終製品に求められる性能を実現し、広く社会に貢献してまいります。
このビジョンの達成に向け、以下の3つのキーワードを軸に製品開発を推進しています。
- 「Multi & Hybrid Material」：多種多様な素材の活用- 「Near Net Shape」：最終製品に近い形状への成形加工- 「Near Net Performance」：素材レベルでの製品性能の実現
これらの独自技術により、新技術・新製品を主軸とした事業構造への変革を進め、多様化する市場ニーズに柔軟に対応してまいります。
当社ホームページ（経営計画）：
https://www.nipponkinzoku.co.jp/investor-relations/strategies
本リリースに関するお問い合わせ先
日本金属株式会社 法務広報部
TEL：03-5765-8104
https://www.nipponkinzoku.co.jp/contact-other
本製品及び技術情報に関するお問い合わせ先
日本金属株式会社 プロダクションプロセス・サポート部
TEL：03-5765-8113
https://www.nipponkinzoku.co.jp/contactプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
