吉野石膏、千駄木にアートライブラリーを竣工
吉野石膏株式会社

文化資産の保存・活用を通じた企業の社会貢献と、千駄木で新たな魅力の発信へ
せっこう(石膏)を原料とする建築材料の製造・販売事業等を展開する吉野石膏株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:須藤 永作)は、創業家ゆかりの地である東京都文京区千駄木において、「千駄木林町 須藤記念アートライブラリー」を建設し、竣工しました。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/135356/17/135356-17-5b8cda90eee2f0b5fef31d8b2a3c69b2-1920x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※千駄木林町 須藤記念アートライブラリー 外観 設計:隈研吾建築都市設計事務所
本施設は、故 須藤恒雄会長、故 須藤永一郎会長の邸宅跡地に整備されたアートライブラリーです。
ここでは、吉野石膏美術振興財団(現・千代田区丸の内)の約8,000冊の美術図書が閲覧できます。
そして、吉野石膏が長年収集し、山形美術館と天童市美術館に寄託してきた絵画コレクションも本施設に集約し、展示します。
また、所蔵するコレクションの展示にとどまらず、近代アートも含めた、企画展も行っていきます。
東京都文京区千駄木は、森鴎外記念館や高村光太郎旧居跡などの文化施設が点在し、文化人に縁のある地域です。
本施設の敷地にかつてあった、故 須藤恒雄会長、故 須藤永一郎会長の邸宅では、吉野石膏黎明期に幹部が集い、会社の将来を語り合う場でした。
「千駄木林町 須藤記念アートライブラリー」は、そうした歴史を持つ土地において、邸宅に宿る記憶や思想を受け継ぎながら、吉野石膏と吉野石膏美術財団が持つ文化資産を未来へ継承する場として整備したものです。
設計は建築家・隈研吾氏率いる隈研吾建築都市設計事務所が手掛け、日本の伝統的な建築様式である校倉造りに着想を得た、「AZEKURA」のデザインを採用しました。
施行は大林組が手掛けました。
多目的に利用可能な空間を屋内外に備えるほか、敷地内には旧邸宅の一部が再現されており、歴史的な記憶を未来へ紡ぐ設計となっています。
今後は蔵書や美術品の収蔵および公開に向けた準備を段階的に進め、2027年秋頃の本格的な運用開始を目指してまいります。
本施設の竣工は一つの到達点であると同時に、吉野石膏が培ってきた文化的な活動や価値を未来へ継承していく新たなスタートでもあります。
今後は本施設を舞台に、多くの方々が文化や芸術に触れる機会を創出し、文化資産の継続的な保存と活用に貢献してまいります。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/135356/17/135356-17-5378f80cafde843529bdd69a059576e6-1920x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/135356/17/135356-17-03de26d11a78fa4ec065ff1c1addf3dd-690x230.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
吉野石膏株式会社は、山形・吉野鉱山での石膏原石採掘を起源として、1901年に創業した石膏ボード製造のリーディングカンパニーです。「タイガーボード」を中心とした製品群は、耐火・遮音・耐震性に優れ、国内シェア約80%(2025年12月現在)を誇り、消費地に近い製造拠点と広範な製品ラインナップで様々なニーズに対応しています。
「安全で快適な住空間を創る」ため、時代の変化に合わせた商品開発を行いながら、愛、変わらず人々の暮らしに寄り添い、快適かつ安全な暮らしの実現を目指していきます。
【企業概要】
社名:吉野石膏株式会社
本社所在地:東京都千代田区丸の内3丁目3番1号(新東京ビル)
代表取締役社長:須藤 永作
設立:1937年(創業:1901年)
事業内容:せっこう(石膏)を原料とする建築材料の製造・販売など
公式サイト:
https://yoshino-gypsum.com/
【SNS情報】
Instagram:
https://www.instagram.com/yoshino_gypsum.collectionプレスリリース提供:PR TIMES


記事提供:PRTimes