小学5年生～中学2年生とその保護者1,200組に聞いた「学校の水泳授業で着用する水着に関する意識調査2026」結果を発表
フットマーク株式会社
変わるスクール水着―ラッシュガード定着と選択肢拡大から見える子どもたちのニーズ
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ラッシュガード着用率
創業80周年の水泳用品メーカー・フットマーク株式会社（本社：東京都墨田区、代表取締役社長：磯部徳史）は、2026年5月に「学校の水泳授業で着用する水着に関する意識調査2026」を実施しました。本調査は2023年に引き続き2回目。今回の調査では、ラッシュガード着用率が前回比約18ポイント増の56.5%に達し、許可校も78.8%へ拡大するなど、スクール水着をめぐる環境は3年間で大きく変化していることが明らかになりました。
１. ラッシュガードの着用率が3年間で37.9%→56.5%へ約18ポイント増。許可校も45.6%→60.8%へ拡大。
水泳授業へのラッシュガード着用率は56.5%と前回調査（37.9%）から約18ポイント増加。着用を許可している学校も78.8%に拡大しており、学校・家庭ともに定着が進んでいます。
２. 着用理由1位は「紫外線対策」（67.4%）、2位は「肌を露出したくない」（43.7%）。
着用理由は紫外線対策が最多ですが、2位の「肌を露出したくない」（43.7%）が示すように、体型や露出への心理的な意識から着用するケースも多くみられます。
３. プール設置率が減少傾向にある中、水泳授業が「好き」な子どもは62.2%。水着への不満と理想の声。
学校プール設置率が減少する中、水泳授業が「好き」と答えた子どもは62.2%。一方で「着替えが面倒」（35.5%）「体型が目立つ」（25.2%）など水着への不満は男女を問わず広く存在し、理想の水着として「着替えがしやすい」（53.8%）を求める声が最多でした。
４. 男女共用セパレーツへの意向は全体67.5%。男子でも約60～65%が「着たい」と回答。
ジェンダーレスに対応する「男女共用セパレーツ水着」への着用意向は全体67.5%。女子は68～74%が「着たい」と回答し、男子でも全学年で約60～65%が支持しており、性別・学年を問わず幅広いニーズが確認されました。
５. 子どもの79.1%が「水泳が上手になりたい」。保護者の71.1%が水泳授業を「重要」と回答。
子どもの79.1%が「水泳が上手になりたい」と回答。保護者の71.1%も水泳授業を「重要」と答えており、重要な理由の1位は「泳げることが命を守ることにつながるから」（67.3%）でした。双方の期待が重なる中、すべての子どもが安心して水泳を楽しめる環境づくりが求められています。
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ラッシュガード着用許可率
■ラッシュガードの着用率、3年間で37.9%から56.5%へ約18ポイント増
水泳授業にラッシュガードを着用して参加していた子どもは56.5%と、前回調査（37.9%）から約18ポイント増加しました。学校側の許可状況も「誰でも着用できる」が45.6%から60.8%へ拡大しており、学校・家庭ともにラッシュガードが水泳授業の定番アイテムとして定着しつつある実態が浮かび上がりました。
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ラッシュガードを着用する理由
■ラッシュガードを着用する理由、1位は「紫外線対策」、2位は「肌を露出したくない」
着用理由の1位は「紫外線が気になるから」（67.4%）。2位は「肌を露出したくないから」（43.7%）と続き、紫外線対策だけでなく体型や露出への心理的な意識から着用するケースも多いことがわかりました。
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水泳授業が好きか
■変化する水泳授業の環境、それでも「好き」は62%。水着への不満と理想の声
水泳は文部科学省の学習指導要領において、小学校・中学校で学習内容として位置づけられており、日本の学校教育における特徴的な学習内容のひとつとされています。一方で、スポーツ庁「令和3年度体育・スポーツ施設現況調査」では、学校における屋外プールの設置状況は小学校で約87％、中学校で約65％に相当し、前回調査（平成30年度）からそれぞれ約7ポイント、約8ポイント低下しています。施設の老朽化や教員の負担増、猛暑による熱中症リスクなどを背景に、授業の実施環境は変化しています。
（出典：スポーツ庁「令和3年度体育・スポーツ施設現況調査」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00402101&tstat=000001088795&cycle=0&tclass1=000001204461）
スクール水着もまた、かつての指定・一律から、ラッシュガードの普及や多様な水着タイプの広がりにより、子どもたちが自分に合ったものを選べる時代へと変化しつつあります。
今回の調査では、水泳授業が「好き（とても好き＋どちらかと言えば好き）」と答えた子どもは62.2%、「嫌い（あまり好きではない＋嫌い）」は35.0%でした。「嫌い」と答えた割合は、当社の前回調査（37.8%）から大きな変化はなく、水泳授業への苦手意識は一定数残っていることがうかがえます。
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水着への不満を全員に聞いたところ「着替えが面倒」（35.5%）が最多で、「体型が目立つ」（25.2%）、「締め付け感が嫌」（16.6%）と続きました。こうした不満は男女を問わず広く存在しています。
一方、理想の水着として「着替えがしやすい」（53.8%）が最多となり、「体型が目立ちにくい」（33.3%）、「露出が控えめ」（31.7%）が続きました。不満の上位と理想の上位がほぼ対応しており、子どもたちが求める水着の多様性は特定の層に限らず幅広く広がっています。
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■学校で選択できる場合、67.5％が着用意向。男子でも約6割が支持
水着への多様なニーズが広がる中、「上下セパレーツ型で男女どちらでも着られる水着が学校で選べるとしたら」という問いに、全体の67.5%が「着たい（ぜひ着たい＋どちらかと言えば着たい）」と回答しました。
学年・性別別に見ると、女子は全学年で68～74%が「着たい」と回答。一方、男子でも全学年で約60～65%が「着たい」と回答しており、女子に限らず男子にも幅広いニーズがあることが明らかになりました。学年による大きな差も見られず、小学5年生から中学2年生まで幅広い層で支持されています。
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■子どもの約8割が「水泳が上手になりたい」。保護者の71.1%が水泳授業を「重要」と回答
子どもの79.1%が「水泳が上手になりたい」と回答し、水泳への意欲の高さが確認されました。保護者も71.1%が水泳授業を「重要」と回答。理由の1位は「泳げることが命を守ることにつながるから」（67.3%）でした。子どもの意欲と保護者の期待が重なる中、すべての子どもが安心して水泳を楽しめる環境づくりが求められています。
【調査概要】
タイトル：学校の水泳授業で着用する水着に関する意識調査2026
調査対象：小学5年生～中学2年生（2025年度）とその保護者1,200組
調査期間：2026年5月
調査方法：インターネットによる調査（クロスマーケティング）
調査地域：全国
実施機関：フットマーク株式会社
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進化するスクール水着―昭和から令和へ
スクール水着は時代とともに変化を遂げてきました。昭和から平成、そして令和へと、セパレーツ型の登場以来、機能や付加価値を備えた水着へと進化が続いています。ラッシュガードの普及もその流れのひとつであり、個人が着たい水着を「選べる」選択肢が学校現場でも広がりつつあります。
「男女共用セパレーツ水着」の開発背景
きっかけは、5～6年前にフットマークへ届き始めたジェンダーに関する水着への問い合わせでした。当時はまだ数件の「小さな声」でしたが、弊社はその声を真剣に受け止め、開発に着手しました。
2022年にテスト販売、2023年に本格販売を開始すると想定を超えた反響が寄せられました。「体型をカバーできる」「日焼け対策になる」「傷跡が隠せる」など、ジェンダー以外のさまざまな理由からこの水着を必要とする子どもたちがいることが明らかになりました。学校用水着としては業界初（※自社調べ）となる「男女どちらでも着られる」設計は、すべての子どもが安心して水泳授業に臨めるよう願うフットマークの想いから生まれました。
男女共用セパレーツ特設サイト
これまでの実績と反響
2022年販売開始（初年度はテスト販売）以来、導入校数は年々増加しています。
導入校数：30校（2022年）→約300校（2023年）→約400校（2024年）→約500校（2025年）→ 約550校（2026年見込み）
導入校の声
＜東京都豊島区立西池袋中学校＞
■ 導入のきっかけ
日焼け対策として導入しました。生徒からラッシュガード着用を求める声が増えていたことも背景にあります。意外だったのは、要望が多かったのは男子生徒だったことです。男女共用セパレーツは着脱が楽という点が男子にも支持された理由のひとつです。
■ 導入後の変化・生徒の声
授業への参加態度は基本的には変わりませんが、生徒からは「体のラインを気にせず安心して授業に取り組める」という声が聞かれます。また「男女兼用だから周りの目があまり気にならない」「ファスナーが扱いやすく着脱しやすい」という声もあります。
■ 現場から見た水泳授業の課題
一番の課題は猛暑です。35度を超えると水泳授業は実施できないため対応に苦慮しています。近年の気温上昇・気候変化には現場もついていけない状況ですが、ラッシュガードがあると子どもたちが楽しく授業に取り組めると感じています。そういった状況を鑑みても、男女共用セパレーツ水着の導入は自然な流れであったのかなと感じています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
