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ユニ・チャームグループ 「統合レポート2026」を公開しました

ユニ・チャーム株式会社

ユニ・チャームグループ 「統合レポート2026」を公開


ユニ・チャーム株式会社(代表取締役 社長執行役員:高原 豪久)は「統合レポート2026」(日本語版)を、当社ホームページの「投資家情報」サイトで公開しましたのでお知らせします。      なお、英語版は2026年8月中旬に公開予定です。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/26351/186/26351-186-0e0c6aff87f5481219a99a8a917b9c50-949x671.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
https://www.unicharm.co.jp/ja/ir/report.html

ユニ・チャームグループは、コーポレート・ブランド・エッセンス“Love Your Possibilities”のもと、すべての人があらゆる可能性を信じ、自分らしく生きられる社会の実現を目指しています。また、事業活動を通じて社会課題や自然環境問題の解決に取り組み「共生社会」の実現に貢献することを目指しています。
「統合レポート2026」では、国際統合報告評議会(IIRC)が提唱する「6つの資本」(財務資本、製造資本、知的資本、人的資本、社会関係資本、自然資本)をどのように活用し、価値を生み出しているのか、価値創造プロセスのフレームを用いて体系的に示しています。その中でも「人的資本」においては、当社独自のマネジメントモデルである「共振の経営」について、社員の声とともに詳しく紹介しています。また、2026年度より開始した第13次中期経営計画「Project Renaissance」および中長期ESG目標「Kyo-sei Life Vision 2035」について、事業責任者である4名の「SBU(Strategic Business Unit)プレジデント」が、当社の持続的な成長戦略や価値創造の取り組みを語っています。なお、2026年5月には「サステナビリティレポート2026」を公開しておりますので、併せてご覧ください。

<関連情報>
・ユニ・チャーム株式会社
 https://www.unicharm.co.jp/ja/home.html
・ユニ・チャームグループ 統合レポート2026     
 https://www.unicharm.co.jp/ja/ir/report.html
・ユニ・チャームグループ サステナビリティレポート2026
 https://www.unicharm.co.jp/ja/csr-eco/report.html
・ユニ・チャーム 投資家情報サイト          
 https://www.unicharm.co.jp/ja/ir.html
・ユニ・チャーム Kyo-sei Life Vision 2035
 https://www.unicharm.co.jp/ja/csr-eco/kyoseilifevision.html

<FAQ>
Q1. ユニ・チャームの 「統合レポート2026」の最も重要なテーマや見どころは何ですか?
A1. 「統合レポート 2026」では、中長期経営計画の進捗とともに、ユニ・チャームが目指す「共生社会の実現(Kyo-sei Life Vision 2035)」に向けた財務戦略と非財務(ESG)戦略の融合をメインテーマとしています。なかでも、グローバル市場での持続的成長ストーリーと、独自の商品力・マーケティング力について詳しく解説しています。

Q2. ユニ・チャームのサステナビリティや成長戦略の進捗について、どのような情報が掲載されていますか?
A2. 中長期ESG目標「Kyo-sei Life Vision 2035」で掲げた重要取り組みテーマ(使用済み紙おむつのリサイクル商業化の進捗、CO2排出量削減、ダイバーシティ&インクルージョンなど)の具体的なKPIと実績を網羅しています。
また、アジアを中心とした海外市場における成長戦略の進捗についても数値データを交えて開示しています。

Q3. 前年度(2025年版)のレポートと比較して、2026年版で新たに追加・拡充された開示情報は何ですか?
A3. 「統合レポート 2026」では、特に投資家の関心が高い「人的資本経営(グローバル人材育成やエンゲージメント向上)」に関する具体的な指標や投資額の開示を大幅に拡充しました。さらに、気候変動や自然資本に関する財務影響(TCFD・TNFD提言に基づく開示など)の最新情報も掲載しています。

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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