【父の日に考える、親と自分の“聞こえ”】「最近、何度も聞き返す父が気になる」60代以降の約4割が抱える“聞こえ”の変化とは
株式会社neumo

仕事も、家族との会話も。聞こえの課題は“老後の話”ではない
キクモアを展開する株式会社neumo(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:若林龍成、以下「neumo」)は、父の日に合わせ、親世代の“聞こえ”について家族で考えるきっかけづくりを目的として、聞こえのセルフチェックページを公開しています。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/31847/33/31847-33-6a60713ad4cbc9ea4e2613dafd874621-1774x887.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「最近、父がテレビの音を大きくしている」
「以前より聞き返しが増えた」
「家族との会話で、話が噛み合わないことがある」
こうした変化に、子どもの立場だからこそ気づくことがあります。
一方で、聞こえの変化は徐々に進行するため、本人は「まだ大丈夫」「年齢のせいだから仕方がない」と感じ、自覚しにくいことも少なくありません。
日本人男性では、65~69歳の約43.7%が難聴であるとの報告があります。しかし、聞こえの問題は、単に音が小さく聞こえることだけではありません。
「相手の声は聞こえているのに、言葉として理解しづらい」
「飲食店など周囲が騒がしい場所では会話が追いづらい」
「聞き間違えが増え、仕事でミスをしてしまう」
「何度も聞き返すことで、商談相手を怒らせてしまう」
といった困りごととして、日常生活の中に現れることがあります。
また近年、定年後の再雇用などにより、60代以降も仕事を続ける人が増えています。職場においても、会議、電話、雑談など、人とのコミュニケーションは欠かせません。
“聞こえ”の変化は、家庭だけではなく、仕事や社会とのつながりにも関わるテーマになっています。
さらに近年、難聴は単なる「聞こえ」の問題ではなく、脳の健康との関連についても注目されています。海外の研究では、中年期における難聴は認知症の修正可能なリスク因子の中でも最大級の要因の一つとして報告されており、40代以降から聞こえの変化に関心を持つことの重要性が指摘されています。
父の日だからこそ、「聞こえ」について家族で話してみませんか?
neumoでは、聞こえに関する状態を手軽に確認できる無料セルフチェックを提供しています。
1分でできる無料聞こえチェック
親へのプレゼントだけでなく、“これからも元気に会話を続けるための時間”を贈る。父の日を、そんなきっかけにしていただければと考えています。
“耳”だけではない、聞こえの仕組みに着目した「キクモア」
聞こえには、耳で音を受け取るだけではなく、脳で音を処理し、言葉として理解する働きがあります。
neumoが提供する「キクモア」は、“耳”ではなく“脳の聞く力”に着目した聴覚トレーニングサービスです。
「音は聞こえるのに、言葉が聞き取りづらい」といった日常の困りごとに対して、スマートフォンを活用したトレーニングを通じ、新しい選択肢を提供しています。
サービス概要
サービス名:キクモア
提供開始:本格提供開始中
対応端末:iPhone/Android
利用料金:月額6,600円(税込)~
サービスサイト:
キクモア
■キクモアについて
「キクモア」は、“耳”ではなく“脳”に着目し、脳の聞く力を鍛えることを目指す聴覚トレーニングサービスです。従来の補聴器が音を大きくすることで聞こえを補うのに対し、キクモアは「音は聞こえるのに言葉が聞き取れない」といった課題に対して、脳の処理機能にアプローチします。
スマートフォン上でのトレーニングを通じて、日常生活の中で無理なく“聞く力そのもの”を支援する点が特徴です。補聴器ではカバーしきれない「言葉の聞き取りづらさ」に対する新たな選択肢を提供しています。
■会社概要
株式会社neumoは、「聞く力を取り戻し、人とのつながりを再び取り戻す社会の実現」を目指し、脳神経科学とテクノロジーを融合したプロダクト開発を行っています。
音は耳で受け取るだけでなく、脳で処理されて初めて意味を持つという観点から、“耳ではなく脳の聞く力を鍛える”という新しいアプローチに取り組んでいます。
会社名:株式会社neumo
代表者:代表取締役CEO 若林龍成
所在地:東京都渋谷区恵比寿南1-11-19
設立:2017年8月21日
事業内容:脳神経科学に基づく聴覚トレーニングサービス「キクモア」の開発・提供
URL:
https://neumo.jp/
サービスサイト:
キクモアプレスリリース提供:PR TIMES
記事提供:PRTimes