【残4日・定員20名】「LLMO対策、何をすればいいかわからない」が解決する広報PRセミナー
株式会社トドオナダ
対策を始めるのが遅いほど、差は開く。
株式会社トドオナダ（本社：東京都台東区、代表取締役：松本泰行）が運営するPR効果測定サービス「Qlipper（クリッパー）」は、2026年6月26日（金）14:00に広報・PR担当者向け無料オンラインセミナー「LLMO対策、何をすればいいかわからない」が解決するセミナーを開催します。当セミナーの開催日まで残り4日となりました。
申込URL：
https://forms.gle/F7quwVuM8cHy8FTU9
[画像:
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1．開催の背景
AIは過去のテキストの蓄積で動いています。つまり、広報PRで優位を取れていない会社や今動いていない会社は、明日のAIの世界でも存在しません。来月始めても、来年始めても、その分だけ競合との差は開きます。「LLMO対策が必要らしい」と言われながらも、何から手をつければいいかわからない、そんな広報・PR担当者のために、AIが情報を得る仕組みをきちんと理解したうえで、今すぐ動ける具体的なアクションをお伝えします。
2．このセミナーでわかること
１.AIはあなたの会社を知らない可能性があります
AIが情報を得て回答するためのルートは、学習済みデータとリアルタイム検索の2つだけです。広報PRでどのように対策すべきかお伝えします。
２.多くのAI対策は、Googleに否定されています
llms.txtの設置、構造化データの実装、出現確率のモニタリングなど、2026年5月15日、Googleはこれらを公式に「根拠がない」と発表しました。それでも同じサービスが今日も広報担当者に売られています。何に金と時間を使ってはいけないのかを明確にします。
３.競合は今日も差をつけています
AIは累積テキストの絶対量で動きます。競合が配信量を増やせば、今日の認知はいつか逆転されます。逆転が起きる前に何をすべきか、具体的なアクションをお伝えします。
４.間違った方向への蓄積は、やればやるほど取り返しがつかなくなります
AIの正しい仕組みを理解せずに動いても、間違った方向へのコストが積み上がるだけです。標準的な言葉で、多様な文脈に、正しい媒体へ蓄積することが唯一の方法である理由を説明します。
５. 「正しい方向に動けているか」を確認する方法があります
推薦確率は測定できません。ただし、推薦されやすい条件が整っているかどうかは診断できます。何を見れば自社の取り組みが正しいかどうか判断できるのか、具体的な方法をお伝えします。
3．開催概要
開催日時：2026年6月26日（金）14:00～15:30（予定）
形式：オンライン（Zoom）
定員：20名 参加費：無料
登壇者：白石達也（株式会社トドオナダ 取締役）
申込URL：
https://forms.gle/F7quwVuM8cHy8FTU9
4．登壇者コメント
「AIやLLMOを研究するほど、本質的なPRに立ち戻ります。AIが推薦する企業とそうでない企業の差は、特別な技術的対策にあるのではなく、顧客の課題と自社名が信頼できるメディアに正しい文脈で蓄積されているかどうかにあります。仕組みを正しく理解しないまま動いても、間違った方向への投資が積み上がるだけです。本セミナーでは、広報担当者が今すぐ動ける具体的な方向性をお伝えします。」
白石達也 株式会社トドオナダ 取締役
5．関連サービス
■ PR効果測定サービス「Qlipper（クリッパー）」 国内4,000媒体以上のWebメディアをリアルタイム監視し、掲載記事を自動収集・分析するモニタリングサービスです。競合比較・仮想PV・Ad換算によりPR効果を定量的に把握できます。
■ AIエージェント「Qoddler（コドラー）」 Qlipperに蓄積された自社のPRデータをチャット形式で引き出せるAIエージェント機能です。毎朝の定点確認・月次レポート作成・メディアリレーション強化まで、PR業務を大幅に効率化します。
■ AI推薦測定ツール「ディギディギ」 AIが自社を推薦・言及しやすい状態かどうかを継続的に診断するツールです。推薦確率そのものではなく、推薦されやすい条件が整っているかどうかを可視化します。
6．会社概要
会社名：株式会社トドオナダ
代表者：代表取締役 松本泰行
設立：2020年1月20日
所在地：東京都台東区上野7-11-13 弥彦ビル302
事業内容：法人向けクラウドサービスの開発・運営、システムコンサルティング事業
URL：
https://todo-o-nada.com
【本プレスリリースに関するお問い合わせ】
株式会社トドオナダ Qlipper運営事務局
Email：qlipper@todo-o-nada.com
TEL：03-6453-6886
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
