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【全国1,919工場にアンケート調査】現代の自動車整備に欠かせない 「スキャンツール」の利用実態について

株式会社ナルネットコミュニケーションズ

【全国1,919工場にアンケート調査】現代の自動車整備

提携整備工場のほとんどが導入済み、スキャンツールのメーカー別シェアを公開


株式会社ナルネットコミュニケーションズ(本社:愛知県春日井市、代表取締役社長:鈴木隆志、以下「ナルネットコミュニケーションズ」および「当社」)は、全国の提携自動車整備工場1,919箇所を対象に、経営状況や設備投資方針、将来の展望などに関するアンケート調査を実施し、4月17日に結果を公開しました。多岐にわたる項目の中から、今回はスキャンツールに照準を当てた調査結果を公表します。

整備工場の保有率は96.1%

アンケート回答数1,919のうち1,844の整備工場がすでに導入済みで、保有率は96.1%でした。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/66010/58/66010-58-cd9016b54db51d771041e996ba234688-3900x1950.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


最も新しいスキャンツールの導入時期は「1年以内」「1~3年以内」が計1,336工場で、72.5%を占めました。2024年10月のOBD検査(※)の開始をきっかけとした購入が多くあったことが伺われます。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/66010/58/66010-58-5049de8b22f1b89d88f0bb046ff67139-3900x1950.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


(※)OBD(On-Board Diagnostics)検査_自動ブレーキやABSをはじめとする電気制御装置の不具合や故障を車検時に専用スキャンツールで検査する制度です。国産車は2024年10月から、輸入車は2025年10月から導入されています。

スキャンツールのメーカーシェア

現在、多くの機器メーカーから、さまざまな種類のスキャンツールが開発・販売されています。

今回のアンケート調査において、当社提携整備工場で最も多く使用されていたのは、G-Scanをはじめとしたインターサポート製のスキャンツールでした。回答整備工場のうち40.0%が保有しています。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/66010/58/66010-58-560f4359115df072ef6d05c85a9097b0-3900x1950.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


自動車整備工場は、作業の目的に合わせて複数のスキャンツールを保有することが珍しくありません。最も多かった機器の組み合わせは「株式会社インターサポート製×株式会社ツールプラネット製」でした。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/66010/58/66010-58-e6f03313f20077f83bcce40bcd3dfa00-3900x2527.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


インターサポート製のスキャンツールを軸に、他メーカーを組み合わせて使用する整備工場が多い結果となりました。

今回の調査結果は、整備工場各社がスキャンツール業界のトレンドを把握し、自社の体制を検証するための指標となります。整備工場の経営者が「自社にとって必要な機能は何か、そのための機器が揃っているか」を考える礎となれば幸いです。

クルマのアフターマーケットで働く人の知恵と情報をシェアするソーシャルメディア「モビノワ」でも、今回の調査結果を掲載しています。
  - URL:https://mobinowa.com/column/416/
  - タイトル:【図解 整備工場アンケート2026】「スキャンツール」を覗き見る
  - 調査期間:2025年11月


当社は、引き続き以下のテーマでアンケート結果を公表していく予定です。
・7月_整備できるクルマの種類
・8月_整備工場の相談相手
・9月_活用している補助金

ナルネットコミュニケーションズは「モビリティ業界を下支えするモビリティ・インフラ カンパニー」を標榜しています。今後も自動車整備業界およびアフターマーケットに関わる皆様の役に立つ情報提供を継続していきます。

アンケート結果のダウンロード

「自動車整備工場の未来を読む 1,919工場のアンケート調査から見た『承継』が生む経営の分岐点」は以下のURLから無料でダウンロードいただけます。閲覧には「モビノワ」への会員登録が必要です。

「自動車整備工場の未来を読む 1,919工場のアンケート調査から見た「承継」が生む経営の分岐点」
ダウンロードURL:https://form.run/@nal-DLwp2026


▼モビノワの概要
クルマのアフターマーケットで働く人の知恵と情報をシェアするソーシャルメディア「モビノワ」

「モビノワ」は、EVや自動運転、MaaSなどの未来に向けた新しい技術やサービスの情報と、整備事業における人材育成、チームビルディング、生産性向上といった足元の課題に対する情報が集まるオープン形式のWEBサイトです。掲載される情報に対してコメントをしたり、関連するスレッドを立ち上げて意見交換をしたりすることができます。整備工場に対するヒアリングを行い、課題の洗い出しから解決策の提案、施策実施、効果測定、業務への落とし込みまで継続的にサポートを行うコンサルティング事業「モビノワ経営サポート」を2025年3月にローンチしています。
URL:https://mobinowa.com/


▼ナルネットコミュニケーションズについて
「移動を止めない 安心を創造する モビリティ・インフラ カンパニー」を目指す姿と定義し、自動車整備分野のコンサルテーション& BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)を専門とするプロフェッショナル集団です。オートリース会社向けBPO事業で長年培ってきたノウハウを活かし、近年の多様化した人やモノの移動サービスに対応したOne to One の最適なソリューションを、さまざまなモビリティープレイヤーに提供。その一環として、クルマのアフターマーケットで働く人々の知恵と情報をシェアするソーシャルメディア「モビノワ」の運営を開始。モビリティの輪を未来へつなぐために必要な施策を、次々と打ち出しています。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/66010/58/66010-58-ee0037a8bd7eaa83ad26b8bab7cf7c3a-2090x1076.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


オートリース関連BPOを中心事業とし、自動車メンテナンスに関わるデータを徹底的に管理・分析。点検整備のタイミングおよび内容を最適化し、効率化と透明化を図るほか、ニーズに沿った商品の企画・提案、モビリティに関わる様々なソリューションサービスの提供を手掛けています。これらの事業を支える全国約13,000ヶ所の提携整備工場ネットワークは、今後も拡大する予定です。

▼会社概要
株式会社 ナルネットコミュニケーションズ
設立:2019年7月18日(1978年設立の旧法人は2022年に現法人に統合)
本社:愛知県春日井市下市場町5丁目1番地16
代表者:代表取締役社長 鈴木隆志
資本金:76百万円
社員数:246人(2026年3月末日現在)
URL: https://www.nal-mt.co.jp/

プレスリリース提供:PR TIMES

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記事提供:PRTimes

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