ATENジャパン、「関西放送機器展2026」に出展 ― 放送設備の一元管理・遠隔運用・統合制御を実現する最新ソリューションを展示
ATENジャパン
分散する放送設備 映像×KVMによる一元管理ソリューション
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ATENジャパン株式会社（本社：東京都荒川区、取締役社長：鄧 鴻群［Hans Teng］）は、2026年7月7日(火)・8日(水)に大阪南港ATCホールで開催される「第11回 関西放送機器展」へ出展いたします。
本展示では、「映像」と「KVM」を融合した統合運用ソリューションを中心に、放送設備の一元管理、遠隔操作、統合制御を実現する最新ソリューションをご紹介します。
主な見どころとしては、
多ポート IP-KVM "KG0032"と新製品
"KA8585" による「映像×KVM」の統合運用ソリューションです。局内に分散する制作設備や送出設備を1か所から監視・操作できる環境を実機展示。離れた場所に設置された複数の設備へ、一つのコンソールからアクセスし、映像監視と機器操作を統合的に行う環境をご提案します。
放送業界をはじめ、プロフェッショナルな映像制作現場の高度なニーズに応えるATENのテクノロジーを、ぜひ会場でご体感ください。皆様のご来場を心よりお待ち申し上げております。
ATENジャパンブース：大阪南港ATCホール B2階 / Aホール / No.42
来場登録はこちら(無料)
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下記URLより、PDFをダウンロードできます
d41217-160-430db518bfa3a1526b570616c83de1a7.pdf◎ 注目製品ラインナップ
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CN9850
IP-KVM【CNシリーズ】・ターゲットPCにソフトウェアのインストール不要
・BIOSやセーフモードといったOS起動前の操作も可能
・最大32ユーザーによる制御の同時共有に対応
・バーチャルメディア機能：リモート側のサーバーに接続されたメディアをターゲットPCへ仮想マウント可能
・オーディオ対応
製品詳細はこちら
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KA8585
IP-KVM専用受信機【KA8585】・KG/CNシリーズのKVM over IP製品から出力された4K映像を集約管理/表示が可能なコンソール受信機
・HDMI 出力クアッドモニター、最大解像度 3840x2160@60Hz
・クアッドディスプレイ対応（HDMI、DisplayPort 各2ポート）
・操作モード：最大64画面レイアウトでレイアウトフリーな操作が可能（1面あたり16画面）
・監視モード：最大256画面を一元表示（1面あたり64分割）
製品詳細はこちら
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VK2200
コントロールボックス【VK2200】・複数のルーム/ フロア/ 建物にまたがるデバイスの統合管理が可能
・TCP、UDP、Telnet、SSH、HTTP、HTTPS、WebSocket、ONVIF、PJLink の各種プロトコルに対応
・制御と管理は "ATEN Unizon(TM)" で一元化可能
・モバイル制御用に2ライセンスを無料で提供
・Modbusプロトコルをサポート - Modbusデバイスとの統合が可能
製品詳細はこちら
その他、新製品および話題のある製品を展示いたします。
※出展製品は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください
■ 開催概要 ■
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/41217/table/160_1_85f920f9545ef3f04757ae02fbf7ac07.jpg?v=202606230215 ]
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ATENについて
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1979年に設立されたATEN International Co., Ltd. (TWSE:6277)は、KVMとAV/ITのコネクティビティーおよびマネジメントソリューションのリーディングカンパニーです。1,000を超えるKVM、Pro AV、USB、ラック、インテリジェント電源製品を提供するATENは、企業・政府・教育・医療・製造・放送・メディア・交通環境におけるAV/IT機器の接続・管理・最適化を行います。ATENは650以上の国際特許を発行し、革新的なソリューションの絶え間ない流れを生み出し、世界中で利用可能な製品の包括的なポートフォリオを可能にするグローバルR&Dチームとなりました。
ATEN International Co., Ltd. は台湾に本社を構え、中国、日本、韓国、ベルギー、オーストラリア、米国、英国、トルコ、ポーランド、インド、ルーマニア、南アフリカ、インドネシア、メキシコに子会社および地域オフィスを展開しています。また、台湾、中国、カナダにR&Dセンターを設置し、技術開発を推進しています。
ATENについての詳細は、こちらをご参照ください。
https://www.aten.com/jp/ja/aten-info/about-aten/brand/
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記事提供：PRTimes
