【導入事例公開】1,200人の高度DX人材育成への挑戦｜JFEスチールが設計した3職種×4ステージの育成体系と実践型プログラムの全貌
株式会社STANDARD
公募開始直後から想定を超える応募が殺到。現場の「学びへの渇望」が証明した育成設計の力。
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大手企業を中心に1,500社以上のデジタルトランスフォーメーション（以下「DX」）の推進と内製化を支援する株式会社STANDARD（本社：東京都港区、代表取締役社長：伊藤 海、以下「当社」）は、JFEスチール株式会社（以下JFEスチール）における高度DX人材育成プログラムの設計・実施に関する導入事例を公開いたしました。
本事例では、JFEスチール株式会社が掲げた「2027年度末までに高度DX人材1,200人を育成する」という目標の実現に向けた、3職種×4ステージの育成体系の設計思想と、STANDARDが伴走した実践型プログラムの全貌をご紹介します。
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※本導入事例の資料ダウンロードは、同業他社様および個人の方からのお申し込みをお断りしております。
第8次中期経営計画でCPS深化を掲げるJFEスチールでは、各部門でDX施策が進められていました。一方で、全社規模での取り組みを推進するためには、DX人材の定義や認定基準を統一し、育成状況を可視化できる共通基盤の構築が必要でした。
また、3職種それぞれに対応した体系的な育成プログラムを整備し、自律的な学びを促進する仕組みづくりが求められていました。
ビジネスイノベータ（BI）・データサイエンティスト（DS）・デジタルデザイナー（DD）の3職種に対応した実践型育成プログラムを、約3ヶ月の共創を経て設計・実施。
カリキュラム設計にとどまらず、社内公募の方法や浸透施策まで両社で議論を重ね、各コースでJFEスチールの事業特性に合わせた完全オリジナルコンテンツを開発しました。
- 複数コースで募集上限を超える応募が集まり、現場の学びへの強いニーズが顕在化- BIコース：実業務課題に基づく変革企画を創出- DSコース：製造工程に直結する分析成果や経営層への報告につながる施策企画が創出された- DDコース：アジャイル開発の思考法とユーザー起点の設計アプローチを実践的に習得
- 精緻な育成体系の設計力 3職種×4ステージの人材定義と各ステージの認定要件を明確化。「何を達成すれば次のステージに進めるか」が可視化された設計が、受講者の自律的な学びを促進した。- 3ヶ月の共創による実践的なプログラム設計カリキュラム設計から社内公募・浸透施策まで約3ヶ月にわたり両社で議論を積み重ね、現場の実態に即した実効性の高いプログラムを実現した。- コース別オリジナルコンテンツ開発と柔軟な運営各コースをJFEスチールの事業特性に合わせた完全オリジナルで開発。生成AIの進化を踏まえ、Copilot Studioを認定要件に追加するなど外部環境の変化にも柔軟に対応、受講者の声を反映しながらプログラムを進化させ続けている。
※JFEスチールが属するJFEグループは、DXへの取り組みが評価され、経済産業省・東京証券取引所・IPAによる「DX注目企業2026」に選定されています（選定主体：JFEホールディングス）。
受講者の声を丁寧に拾い上げ、次の内容に反映して継続的にブラッシュアップしていく柔軟な姿勢が非常に印象的でした。カリキュラムは課題発見力やユーザー視点を重視しており、受講者が広い視野で業務を捉える重要性を学べる点が大きな強みです。ビジネスイノベータ研修からはAI等を活用した業務改革案、データサイエンティスト研修からは生産性・歩留まり向上に資する分析施策が多数創出され、収益貢献に直結しています。（一部抜粋）
ー JFEスチール株式会社 担当者様
本取り組みを通じて、当社のDX人材育成の方向性がより明確となり、全社的な推進基盤を整備することができました。初の取り組みであったDX人材研修は想像以上の反響を呼び、受講者から多様な要望が寄せられましたが、それらに対してSTANDARD社の皆様に柔軟かつ迅速に対応いただいたおかげで、当社としてもより良い研修運営を実現できました。構想段階からの丁寧な伴走とレスポンスの速さ、さらには依頼以上の価値提供に対し、大変感謝しております。（一部抜粋）
― JFEスチール株式会社 担当者様
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「ヒト起点のデジタル変革をSTANDARDにする」というミッションのもと、当社は日本企業のDX内製化を牽引しています。1,500社を超える豊富な支援実績から得た知見を活かし、人材育成から戦略立案、AI実装までをワンストップで提供します。
当社が提唱するのは、社員のマインドセットから変える「ヒト」を中心とした変革です。独自のDX個別教育プラットフォームを通じて、各企業の課題や社員一人ひとりのレベルに最適化された育成カリキュラムを提供し、組織全体のデジタルリテラシーと実践力を底上げします。
さらに、プロフェッショナルなコンサルタント陣がアジャイルな手法でプロジェクトをリードすることで、DXの大きな壁とされる「収益化」までの期間を短縮。最短3ヵ月～の短期間で確かなビジネスインパクトを創出します。持続可能なDX推進体制を自社内に構築したい企業に対し、最短距離で成果へと導く伴走型のパートナーシップを提供しています。
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記事提供：PRTimes
