三菱地所ハウスネット株式会社 ６月は「環境月間」、サステナビリティ推進を強化
三菱地所ハウスネット株式会社
～身近な行動から資源循環へ、年間約370kgのプラスチックをリサイクル～
三菱地所グループにおいて不動産売買の仲介、賃貸の仲介・管理を担う三菱地所ハウスネット株式会社（本社所在地：東京都新宿区北新宿2-21-1 取締役社長：平川清士）は、社員一人ひとりの身近な行動から持続可能な社会の実現を目指し、日常で発生する資源の循環と廃棄削減に取り組んでいます。身近な資源の削減に取り組むとともに、環境省が提唱する6月の「環境月間」には社内への啓発活動を強化し、サステナビリティを推進しています。
～三菱地所ハウスネットの環境配慮への主な取り組み～
(1). 社内啓発活動の強化と社員の意識醸成
(2). プラスチック製品のリサイクル
(3). 傘シェアリングサービスの活用を推進
(4). ペーパーレス化の推進と、環境配慮型商品の採用
(5). 営業車両のハイブリッド車への切り替え推進
(6). 環境省「ライトダウンキャンペーン」への参加
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▲クリアファイル回収ボックス
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https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/79398/61/79398-61-4bf4d5d554314f3be6442b192f9fa11b-3900x2925.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
▲コンタクトレンズ空ケース回収ボックス
資源循環や廃棄物削減の重要性が高まる中、日常生活や日々の業務の中で発生するプラスチックや使い捨て製品は、一つひとつは小さいものの、積み重なることで環境負荷につながります。当社では、こうした「身近な資源ロス」に目を向け、日々の行動を起点とした継続的な活動を推進しています。社員一人ひとりが無理なく続けられる仕組みとして定着させ、行動の積み重ねによる資源循環の実現を目指しています。
本取り組みは、「三菱地所グループ環境基本方針」および「三菱地所グループと社会の持続可能性4つの重要テーマ」※に基づくものであり、当社は日常業務や社員の行動を通じて環境負荷の低減に取り組んでいます。
※【 三菱地所グループのサステナビリティビジョン 2050 ：
https://mec.disclosure.site/j/sustainability/ 】
(1). 社内啓発活動の強化と社員の意識醸成
環境配慮に関する様々な情報発信を通じて取り組みの浸透、行動の定着を図っています。６月の「環境月間」には、「サステナビリティ通信」を発行し、認知向上に向けた取り組みを強化しています。社内報や社内掲示でも定期的に発信し、社員一人ひとりの意識醸成につなげています。
(2). プラスチック製品のリサイクル
業務の中で継続的に発生するプラスチック資源の有効活用を図るとともに、日常で見過ごされがちな小型プラスチックも対象とし、資源循環の幅を広げています。2025年度は年間 約370 kg※ のプラスチックを回収しました。
※（内訳） クリアファイル：約365 kg ／ コンタクトレンズ空ケース：約5 kg
(3). 傘シェアリングサービスの活用を推進
ビニール傘はほとんどリサイクルができない現状を受け、使い捨て傘の購入を減らすことを目的に、必要な時に利用し返却することができる傘のシェアリングサービスを導入しています。
(4). ペーパーレス化の推進と、コピー用紙・名刺・封筒などへ環境配慮型商品の採用
ペーパーレス化を推進するとともに、コピー用紙、名刺、封筒などに、FSC認証紙やノンVOCインキなどの環境配慮型資材を採用し、持続可能な森林資源の利用を意識した運用をしています。
(5). 営業車両をハイブリッド車へ切り替え推進
営業車両について、ハイブリッド（HV）車への切り替えを進めています。移動に伴う環境負荷の低減に取り組んでいます。
(6). 環境省「ライトダウンキャンペーン」への参加
環境省が地球温暖化対策の一環として呼びかけている「ライトダウンキャンペーン」の取り組みに参加しています。本社一部スペースの消灯を実施し、省エネルギーの推進につなげています。2026年度以降も継続して参加を予定しています。
これらの取り組みは日々の業務および行動の中で、自然に実践される活動として定着しています。三菱地所ハウスネットは、持続可能な社会の実現に向け、継続して社員一人ひとりが無理なく実践できる仕組みづくりを進めてまいります。
■三菱地所ハウスネット株式会社 会社概要
・取締役社長 平川 清士
・事業概要 売買仲介・賃貸仲介・賃貸管理
・本社所在地 東京都新宿区北新宿二丁目21番1号 新宿フロントタワー32F
・設立 1984年7月16日
・コーポレートサイト
https://www.mec-h.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
