【韓国のアナリストが解説】半導体産業の構造的な変化とメモリ産業について解説
アイザワ証券グループ株式会社

アイザワ証券株式会社(本社所在地:東京都港区、代表取締役社長:藍澤 卓弥、以下「当社」)は、2026年7月25日(土)、構造的な変化がみられる韓国の半導体産業とメモリ企業について解説するWebセミナー(以下「本セミナー」)を開催いたします。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133438/75/133438-75-d2a910806f75412fc6409f2b5b9359a1-650x300.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2025年、全世界の半導体市場規模は8,000億米ドルに迫る7,956億米ドルを記録しました。前年比でも26.2%増加し、過去最高水準となりました。世界半導体市場統計(WSTS、2026年春季予測)によると2026年は大手IT企業による積極的なデータセンター投資を背景に、前年比約9割増の約1兆5,112億米ドルに達することが見込まれています。
特にAIインフラの核心的な戦略資産としてメモリに対する需要が急増する中で、2026年下半期にはアメリカのハイパースケーラーとメモリ大手との長期契約が本格化し、DRAM・NANDともに2027年に向けて深刻な供給不足が予想されています。
こうした構造的な変化を背景に、AI・データセンター向けに需要が拡大する高帯域幅メモリ(HBM)や関連企業にも大幅なリレーティングが行われる可能性があります。
本セミナーでは、韓国の証券会社である有進投資証券で半導体アナリストを務める孫仁準(ソン インジュン)氏にご登壇いただき、韓国のメモリ・半導体関連企業の構造的な変化とバリュエーション再評価の理由、競争状況について詳しく解説します。
セミナーのお申込はこちら
セミナー概要
セミナー名
AIメモリと韓国半導体銘柄の価値再発見
日程
2026年7月25日(土) 10:30~12:00
開催形式
Web開催(ZOOM)
参加費
無料
セミナーのお申込はこちら
登壇者
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133438/75/133438-75-9405b4d6eae8941302ed903389b1ff61-916x1209.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
孫 仁準(ソン インジュン)氏有進投資証券 半導体担当アナリスト
SKハイニックスにてDRAMエンジニアとして入社。その後、キウム証券の研究員や興国証券の半導体アナリストを経て現在有進投資証券で半導体アナリストを務める。
主要会社概要
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133438/75/133438-75-2e5bdd3107f1c15549458c4c062a1fef-1000x184.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「より多くの人に より豊かな生活を」というパーパスのもと、
「資産運用・資産形成を通じて お客さまとそのご家族の人生の伴走者となる」をビジョンに掲げ、
アイザワ証券はお客さま一人ひとりに寄り添ったサービス提供に取り組んでまいりました。
時代の変化や多様化するニーズに向き合いながら、新たな挑戦と変革を重ねるとともに、
教育機関や地方自治体との連携を通じて、地方創生・地域活性化にも積極的に取り組んでいます。
商号等:アイザワ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長 (金商) 第3283号
本店所在地:東京都港区東新橋一丁目9番1号 東京汐留ビルディング
代表者名:代表取締役社長 藍澤 卓弥
事業内容:金融商品取引業
資本金:30億円
設立:2021年4月1日(前身の旧藍澤證券は1918年(大正7年)7月7日創業)
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 資産運用業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
当社が契約する特定第一種金融商品取引業務に係る指定紛争解決機関:
特定非営利活動法人証券・金融商品あっせん相談センター(略称:FINMAC)
URL:
https://www.aizawa.co.jp
金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等
金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。
プレスリリース提供:PR TIMES


記事提供:PRTimes