鈴与(株) 旧作業服約280着を2,500枚のコースターにアップサイクル
鈴与グループ

~約半世紀ぶりの作業服リニューアルを機に、資源循環と企業文化の継承を推進~
鈴与株式会社(本社:静岡市清水区、代表取締役社長:鈴木健一郎、以下、当社)は、2025年5月に実 施した約半世紀ぶりの作業服全面リニューアルに伴い、役割を終えた旧作業服をコースターへアップサ イクルする取り組みを実施しました。旧作業服約1,970kgのうち210kg(約280着)を活用し、2,500枚のコースターを製作しています。
本取り組みは、廃棄物削減による資源循環の推進に加え、長年にわたり現場を支えてきた作業服の記憶 や想いを、日常の中で使える形で次世代へつなぐことを目的としたものです。環境配慮と企業文化の継承を両立する取り組みとして、社内外への発信を進めていきます。
当社は今後も、事業活動を通じて資源循環の取り組みを広げるとともに、現場で培ってきた価値やスト ーリーを大切にしながら、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/75524/530/75524-530-7c509e27bde0480f53c89bc6c38fa357-3900x2925.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/75524/530/75524-530-c0502aa43fca05ff1286caebaaffd684-3900x2925.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
近年、廃棄物の削減や資源の有効活用に向け、「作って使って捨てる」リニア型経済から、資源を循環 させるサーキュラーエコノミー(循環型経済)への転換が世界的に進んでいます。企業にも、製品や資材をできる限り廃棄せず、新たな価値につなげる取り組みが求められています。こうした流れを踏まえ、当社は作業服リニューアルを単なる更新にとどめず、旧作業服を資源として再活用する機会と捉え、本取り組みを企画しました。
アップサイクル品の検討にあたり、当社が重視したのは、作業服とのつながりを身近に感じられること でした。長年、現場で働く人々の安全と誇りを支えてきた作業服を、日常的に使えるコースターとして残すことで、従業員やその家族が環境問題や資源循環について考えるきっかけにもなると考えています。
名称:アップサイクルコースター
素材:旧作業服約280着分(約210kg)
製作枚数:2,500枚
配布対象:旧作業服の着用経験者を含む社内従業員
配布時期:2026年6月
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/75524/530/75524-530-a7a995a3a7296151b8a1c2d66e48de85-1610x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
管理部門従業員
「現場で働く皆さんの象徴だった作業服が、形を変えてこれからも手元に残ることをうれしく思います。当社らしい、モノを大切にする姿勢が表れた取り組みだと感じています」
現場部門従業員
「長い時間を共に過ごし、多くの思い出が詰まった大切な存在でした。その作業着が形を変えてしまったときには、どこか寂しさを感じたのも正直なところです。しかし今回、その素材が身近なコースターとして生まれ変わり、再び手元に戻ってきてくれました。新たなかたちになりながらも、そこには当時の記憶や想いがしっかりと息づいています。日常の中でふと目にするたびに、これまでの歩みを思い返すことができ、とても嬉しく感じています」
サーキュラーエコノミー(循環型経済)への移行は、回収・再利用・再流通など、モノの流れそのもの の見直しを促しています。物流を通じて社会インフラを支える当社にとって、資源循環の実現に貢献することは、事業と密接に関わる重要なテーマです。当社は今後も、「共生(ともいき)」の精神のもと、事業活動と一体となった資源循環の取り組みを進め、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
※アップサイクルとは:廃棄予定の素材や製品に新たな価値を付加し、より高品質な製品として生まれ変わらせること。単純なリサイクル(素材の再利用)とは異なり、デザインや機能を加えることで新たな価値を創出する点が特徴です。
プレスリリース提供:PR TIMES


記事提供:PRTimes