東京貿易テクノシステム株式会社 奥村組土木興業 登壇【建設土木 計測DX セミナー】開催 ～レーザートラッカー活用による鋼板巻立て工の効率化事例を紹介～
東京貿易ホールディングス株式会社
東京貿易グループの一社である東京貿易テクノシステム株式会社（以下TTS、東京都中央区、代表取締役社長執行役員 小林剛）は、2026年7月15日（水）、TTS新横浜ショールームにて、株式会社アルモニコスと共催で「建築土木 計測DXセミナー」を開催します。
■開催の背景
建設業界では、人手不足の深刻化や熟練技術者の減少を背景に、生産性向上や省人化が喫緊の課題となっています。こうした中、国土交通省が推進する「i-Construction2.0（2040年目標）」を背景に、現場のデジタル化を通じた施工の効率化・高度化への取り組みが加速しています。
TTSでは、製造業で培った高精度な三次元測定技術を建設分野へ展開し、橋梁検査の省力化や現場でのリアルタイム計測など、三次元データを活用した現場課題の解決に取り組んでいます。
その一例として奥村組土木興業と共同開発した「レーザートラッカーによる鋼板巻立て工の効率化システム」があります。本システムでは、高精度レーザートラッカー「Leica Absolute Tracker ATS600」を活用し、橋脚の鋼板とコンクリート躯体間の寸法を遠隔から計測することで、鋼板巻立て工の効率化を実現しています。
今回のセミナーでは、奥村組土木興業株式会社様をお招きし、実際の施工現場におけるレーザートラッカー活用事例をご紹介いただきます。また、後半では最新の計測・検査・3Dモデリング技術についてもご紹介し、現場で活用できる実践的な情報をお届けします。
■NETIS*登録 レーザートラッカーによる鋼板巻立て工の効率化システム
レーザートラッカーを使用し、橋脚の鋼板とコンクリート躯体間の寸法を遠隔から高精度かつリアルタイムに計測するアプリケーションです。
角柱・丸柱・門型角柱の三種の橋脚タイプに対応しています。
従来の足場上での手計測と比較して、以下の効果が期待できます。
・足場を使用せずに計測が可能となるためコスト削減に寄与します
・計測時間の短縮と工程の前倒しにより、工程短縮を実現します
・高所作業の削減により、安全性向上に寄与します
*NETIS（New Technology Information System）：国土交通省による新技術情報提供システム
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Leica Absolute Tracker ATS600
■ イベント概要
「奥村組土木興業様に学ぶ レーザートラッカーによる施工効率化と安全性向上」
日 時：2026年７月1５日（水）14:00～17:45（受付開始 13:30）
会 場：〒222-0033 神奈川県横浜市港北区新横浜2-3-19 プライム新横浜ビル7階（
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東京貿易テクノシステム株式会社 新横浜ショールーム
参加費：無料（お申込みが必要です⇒
申込フォーム）※先着順
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東京貿易テクノシステムとは
東京貿易テクノシステム株式会社（TTS）は、三次元測定機やレーザートラッカーなどの高精度な計測機器を提供し、製造業のスマートマニュファクチャリングを支援する企業です。主な事業は、計測機器の販売・技術サポート・ソフトウェア開発・エンジニアリングサービスで、自動車業界、建築業界、鉄鋼業界などの大手メーカーから航空宇宙、重工業、研究機関まで、ものづくりの現場における製品の設計、品質管理、製造プロセスの最適化を支援しています。
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TTS厚木テクニカルセンターの様子
神奈川県厚木市にある「厚木テクニカルセンター」は、同社の技術拠点であり、製品のデモンストレーション、技術研修、アフターサービスなどを通じて顧客支援を行う重要な施設です。
東京貿易テクノシステム株式会社 ホームページ：
https://www.tbts.co.jp/
東京貿易グループとは
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持ち株会社である東京貿易ホールディングス株式会社（東京都中央区京橋2-2-1 京橋エドグラン27F、代表取締役社長 坪内秀介）と個性豊かな国内外の17事業会社、合計18会社で構成する事業開発型商社グループであり、1947年の創業から78周年を迎えました。
エネルギーインフラ、スマートマニュファクチャリング、イメージソリューション、マテリアルサプライの４つのセグメントに注力し、各社が専門性の高い事業を展開しつつも、総合力を生かして新しい価値を世の中に提供し続けるグループを目指しています。
東京貿易グループは今後も変革を恐れず、自由闊達な文化の下、イノベーションを起こし、ステークホルダーの皆様が安全・安心な生活、経済、社会活動をおくることができる、より良い社会の実現と持続に貢献します。
https://www.tokyo-boeki.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
