【11月6日開催】すべてのデータ人材に向けたオンラインイベント「Data Tech 2026」協賛のご案内
翔泳社
株式会社翔泳社（本社：東京都新宿区舟町5、代表取締役社長：臼井かおる）の運営するITリーダー向け専門メディア「EnterpriseZine（エンタープライズジン）」は、2026年11月6日（金）に開催するイベント「Data Tech 2026」のスポンサーを募集しています。
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今回は「データを成長のトリガーに AIを使いこなす次世代基盤の設計から業務プロセス変革まで」をテーマに、データエンジニアから情報システム部門、データサイエンティスト、経営層までのデータに携わるすべての方を対象とした、ここでしか聞けない講演を数多く用意しています。
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イベント「Data Tech」とは
企業ITの専門Webメディア「EnterpriseZine」と、データ専門Webメディア「DB Online」が企画する、企業のデータ・AI活用にフォーカスした年次カンファレンスです。
イベント概要
テーマ：データを成長のトリガーに AIを使いこなす次世代基盤の設計から業務プロセス変革まで
データ領域において、AIが自律的に社内データを収集・加工・分析する時代がやってきました。企業は今、高負荷な処理に耐えうるデータ基盤やデータベースのアーキテクチャ設計、AIからのアクセスを前提とした高品質なデータマネジメント／データガバナンスの必要性に迫られています。
また、AI活用と並行し、AIの無断アクセス・情報漏えいなどを防ぐ堅牢なデータセキュリティも確立させなければいけません。加えて、データ・AIを宝の持ち腐れにしないようにするには、「人」の変革も重要です。従来の業務プロセスを“人”中心から“AI”中心へシフトさせ、全社的なデータ活用に向けた組織マネジメントを行いながら、データ・AI活用の文化醸成を進める必要があります。
本イベントでは、次世代データ基盤の要件やデータベースの最新動向とともに、AIが真価を発揮する組織へ変革するための知見をお届け。データを企業成長のトリガーにするための実践知について紹介します。
- 名称：Data Tech 2026- 日時：2026年11月6日（金）10:00～15:50（予定）- 場所：オンライン- 主催：株式会社翔泳社 EnterpriseZine編集部- 構成：2トラック／全14セッション（予定）- 想定事前登録者数：約750～1,000名（前回〔1トラック開催時〕実績：724名）- 想定視聴者数：約350～500名（前回〔1トラック開催時〕実績：442名）- 来場者イメージ：データエンジニア／ITインフラ担当／情報システム部門／経営企画部門／経営層／R＆D（事業開発）部門／データサイエンティスト など- スポンサーメリット- イベントサイトおよび各種媒体へのロゴ掲載- イベント当日のスポンサーセッション枠での登壇- ソリューション・サービスのブランド認知度向上- 事前登録者含むイベント登録者のリード提供- 「EnterpriseZine」での記事レポート掲載
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過去の「Data Tech」イベントレポート
＜スポンサーセッション＞
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ビジネスメタデータ整備は「大きな戦略、小さな実行」で “AIレディ”な環境実現に向けた具体的ポイント（「Data Tech 2025」より）-
1,500超の事例からひも解くデータマネジメント「4つの軸」 効果的なAI活用のカギは（「Data Tech 2024」より）-
Sansanは名刺管理から営業DXへ、なぜプロダクトの軸足を移して「顧客マスタ」の整備に注力するのか（「Data Tech 2022」より）
＜編集部企画セッション＞
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味の素と東京海上が示す、Snowflake／Databricksを活かした“AIレディな基盤構築術”（ 「Data Tech 2025」より）-
“生成AIの民主化”に挑むソニーグループ 数万人規模のAI活用環境、構築の道程とビジネス適用の裏側（「Data Tech 2024」より）-
困難を乗り越え、データ分析の文化を組織全体に根付かせる パイオニアが取り組むデータ活用への軌跡（「Data Tech 2022」より）
■ITリーダー向け専門メディアEnterpriseZine（エンタープライズジン）
EnterpriseZineは、株式会社翔泳社が運営する、ITリーダー向けの専門メディアです。2007年7月30日のサイト正式オープン以降、DB Online、Security Onlineなどのサブメディアもオープンし、エンタープライズIT領域全般に対して情報を継続して発信しています。IT／デジタルの重要性がさらに高まる時代になる中、これからも、行動するITリーダーたちを全力で応援していきます。
https://enterprisezine.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
