『海外事業❛実践’MBA：経営ビジョン・方針策定』Eラーニング新講座提供開始｜ビジョンを海外現地の「判断軸」に（INSIGHT ACADEMY）
インサイトアカデミー株式会社
経営ビジョンを「掲げる言葉」から、海外現地で迷ったときの「判断軸」へ。日本人駐在員がつまずきやすい3つのポイントと、実務的な解決策を解説します。
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グローバル人材育成・研修業を手掛けるインサイトアカデミー株式会社（本社：東京都港区新橋、代表取締役：金 珍燮）は、オンライン研修サービス「INSIGHT ACADEMY Eラーニング」の新講座シリーズ『海外事業❛実践’MBA：経営・事業戦略』（全7講座）の第1回講座として、「経営ビジョン・方針策定」を提供開始しました。
海外現地法人を率いる駐在員・経営幹部はもちろん、本社で海外事業を支える担当者や、次世代のグローバル人材候補（プール人材）・国内社員まで、経営ビジョンを海外事業の現場で使える「判断軸」に変える方法を学べる内容です。
本講座は「経営ビジョン・方針策定に関する一般的なプロセス」「海外現地ビジネスでつまずきやすいポイント」の2部構成です。プレビュー動画は、以下より無料でご覧いただけます。
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- 『海外事業❛実践’MBA：経営・事業戦略』シリーズ（全7講座）の第1回講座「経営ビジョン・方針策定」を提供開始- 経営ビジョンを「掲げる言葉」で終わらせず、海外現地で迷ったときに使う「判断軸」へ変えることがテーマ- 「きれいな言葉」で終わりがちなビジョンを、現地スタッフの具体的な行動基準（やること・やらないこと）へ翻訳する手法を解説- 本社ビジョンの「変えてはいけない部分」と「現地で解釈してよい部分」を切り分け、駐在員が「意味の翻訳者」として機能する考え方を提示
経営ビジョンは、日本本社では当たり前のように語られる一方、海外現地では「きれいな言葉」で終わってしまうことが少なくありません。価値観や働き方が異なる海外だからこそ、ビジョンは迷ったときの「判断軸」として、より重要な役割を果たします。
海外事業では、「ビジョン自体が間違っている」ことよりも、伝わり方・使われ方・解釈のされ方でズレが生じるケースがほとんどです。
「海外現地ビジネスでつまずきやすいポイント」は、大きく次の3つに集約されます。
- ビジョンが抽象的で現地に伝わらない- 本社ビジョンと現地現実の乖離- ビジョンが行動や意思決定につながらない
本講座では、まず一般的な経営ビジョン・方針策定のプロセス（存在意義の明確化 → 将来像の設定 → 経営方針への落とし込み → 共有と浸透）を整理したうえで、上記3つのつまずきを「つまずき → なぜつまずくのか → 実務的な解決策」の順で具体的に解説します。
重要なのは、ビジョンを掲げることではなく、現地の判断と行動に使える形に「翻訳」し続けること。価格交渉・人材採用・トラブル対応といった日々の意思決定の場面で、ビジョンを「共通言語」として機能させる方法を学びます。
コース構成
EP1. 経営ビジョン・方針策定に関する一般的なプロセス
EP2. 海外現地ビジネスでつまずきやすいポイント
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Eラーニング講座「経営ビジョン・方針策定」の講義画面より
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『経営・事業戦略』シリーズは、海外事業に関わるすべての人--海外現地法人を担う駐在員・経営幹部はもちろん、本社・国内から海外事業を支える担当者や、将来の赴任を見据えるプール人材まで--が学べる全7講座です。
一般的なMBAの理論を土台にしつつ、海外事業を実際に動かしてきた実務家の知見を反映。各講座を「１.一般的なプロセス → ２.海外現地でのつまずき → ３.その理由 → ４.実務的な解決策」の型で構成し、知識の習得ではなく、日本の常識が通用しない現場で「使える判断力」を養うことに主眼を置いています。
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１. 経営ビジョン・方針策定価値観の異なる現地でも機能する経営ビジョン・方針の描き方と、現地スタッフの「迷ったときの判断軸」へ落とし込む方法が学べます。
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２. 事業環境分析（前編：PEST）政治・経済・社会・技術の観点から、進出先のマクロ環境を「現地での実際の運用」に即して読み解く方法が学べます。
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３. 事業環境分析（後編：産業構造・競合・顧客・リスクシナリオ）産業構造・競合・顧客・リスクを連動させて分析し、海外市場の「勝ち筋」と「真の決裁者」を見極める視点が学べます。
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４. 事業ポートフォリオ管理複数事業・拠点を全体最適で評価し、「選択と集中」や撤退基準の決め方など、経営資源の配分判断が学べます。
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５. 中期計画策定現地の実態に即した3～5年の中期計画を、複数シナリオと「やめる条件」を織り込みながら描く方法が学べます。
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６. KPI設計・モニタリング戦略を測れる数値へ落とし込むKPIツリーの作り方と、現地に即したモニタリングの回し方が学べます。
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７. 新規事業探索（市場探索・仮説検証・PoC）顧客課題を起点に海外市場の事業機会を探索し、仮説検証・PoCで事業化につなげる進め方が学べます。
『海外事業❛実践’MBA』を含む「INSIGHT ACADEMY Eラーニング」は、海外赴任者・駐在員の育成をはじめ、本社の海外事業担当者、次世代グローバル人材候補、国内社員など、海外事業に関わる幅広い人材の育成にご活用いただけます。個人の実務知識強化から、企業全体のグローバル人材の母集団形成まで、幅広い育成課題に対応します。
- 海外赴任候補者の事前学習- 海外駐在員の実務知識強化- 本社の海外事業担当者のスキル強化- 次世代グローバル人材候補の育成- 国内社員の自己啓発・グローバルリテラシー向上- グローバル人材の母集団形成・プール人材育成
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本シリーズは、MBAで学ぶ経営の体系を、海外事業のリアルな課題に適用して学べるオンライン講座です。現場で成果を出す真のグローバル人材の創出を目指します。
特長は次の4点です。
- 役割拡大に対応する、経営知識・マネジメント知識・実践知を体系的に習得- 既存の知識を、海外事業の現場で活かせる実践知へ転換- 国内で培った専門性を、海外事業で通用する実践知へ拡張- 海外赴任候補・駐在員をはじめ、本社の海外事業人材・次世代グローバル人材の育成にも幅広く活用
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海外事業❛実践’MBA シリーズ全体像（海外事業推進）・（海外事業管理）の講座カテゴリーと講座数
「グローバル人材をどう育てればいいか分からない」「国ごとに違う事情に対応した研修が見つからない」
--そうしたグローバル人材育成の課題に、体系化された講座と「赴任先国別」の専門コンテンツで応える、グローバル人材育成特化型のEラーニングプログラムです。
海外で成果を出すために本当に必要な知識・スキルを、実務家の知見をもとに学べます。
海外駐在予定者・駐在員から、本社で海外事業を支える担当者、プール人材・国内社員まで、立場に応じて必要な講座を組み合わせて受講できます。
今回の『海外事業❛実践’MBA』も、このEラーニング上で提供する講座シリーズの一つです。
知識の習得にとどまらず、海外の現場で成果につなげる「実践知」の習得を重視。『海外事業❛実践’MBA』を含め、全280講座（2領域・17カテゴリー）を提供します。
主な特長は、次のとおりです。
- 「グローバル人材育成に特化」して体系化された専門講座：概論にとどまらず、海外駐在経験者によるリアルな講義など、実務で使えるレベルまで網羅。- 他社にない「赴任先国別」の講座群：国ごとに異なる文化・商習慣・ビジネス法務に対応した、駐在員研修・異文化理解・コンプライアンス講座を用意。- 育成目的に合わせた柔軟なプログラム設計：海外経験の有無・就労国・役職・職種など、一人ひとりの課題に応じて講座を組み合わせ可能。- 専任コンサルタントによる伴走支援：必須コース設計から学習状況の可視化、育成効果の振り返りまで支援し、研修効果の最大化と運営負荷の軽減を実現。
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INSIGHT ACADEMY 育成メソッド8,000名の海外実戦経験豊富な専門家と1,000社以上の海外事業支援で培った「活きた知見」を集約し、グローバル人材を「海外で収益を生み出せる人材」と定義。
「マインドをセットする」「スキルを磨く」「応用力を身に付ける」という学習プロセスを通じて、6つのグローバル人材育成要件を習得するプログラムを受講者や国別にカスタマイズしてご提供いたします。
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「INSIGHT ACADEMY」は、「海外で収益を生み出す人材を育てる」ことを専門とする、グローバル人材育成の専門パートナーです。
海外赴任者・駐在員をはじめ、本社で海外事業を担う人材、次世代のグローバル人材候補まで、Eラーニング・対面研修・語学プログラムを組み合わせ、企業のグローバル人材育成を一気通貫で支援します。
INSIGHT ACADEMYが提供する、グローバル人材育成プログラム
- INSIGHT ACADEMY「Eラーニング」：
https://client.insighta.co.jp/service/e-learning- INSIGHT ACADEMY「研修」（対面型研修）：
https://client.insighta.co.jp/service/interactive_training- INSIGHT ACADEMY「語学」：
https://client.insighta.co.jp/service/language
会社名：インサイトアカデミー株式会社
本社所在地：〒105-0004 東京都港区新橋1-12-9 新橋プレイス7F
代表者：代表取締役 金 珍燮
設立：2019年11月26日
資本金：9,500万円
事業内容：グローバル人材育成・研修業
会社サイトURL：
https://client.insighta.co.jp/
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プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
