ジール、ArentのAIネイティブな開発の推進を支える強固な品質管理基盤の構築を伴走支援
アバントグループ
AIコードのレビューから品質改善までを自動化、開発の効率性と信頼性向上に伴走
アバントグループで、デジタルトランスフォーメーション（以下「DX」）推進事業を展開する株式会社ジール（本社：東京都品川区、代表取締役社長：沼田 善之、以下「ジール」）は、株式会社Arent（本社：東京都港区、代表取締役社長：鴨林 広軌、以下「Arent」）の、AIネイティブな開発の全社的な推進を支える品質管理基盤の構築を伴走支援しました。加えて、本導入事例を公開したことをお知らせします。
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Arentにおける導入事例詳細
https://www.zdh.co.jp/customer/arent/
▼ジールにした決め手
・長年にわたり多くの企業に対してDevOpsやSREの技術支援事業を展開してきた実績と、SonarQubeに関する深い知見
・単なる製品の提供にとどまらず、DevOpsサポートを通して将来的な自社の開発ライフサイクルの変革を伴走支援してもらえるという期待感
▼効果・実績
・人手を介することなくAIが生成したコードのイシューを大幅に削減し、品質改善を達成
・SonarQube Server Enterprise Editionの先進機能により、運用負荷を抑制しながら品質管理の厳格化を実現
・AIがコードを生成する瞬間に品質を担保する「ウルトラシフトレフト」を実現するための礎を構築
【背景と課題】
AIネイティブな開発を全社で推進
生成される膨大なコードに対する品質評価の仕組みの実装が急務に
「暗黙知を民主化する」というミッションを掲げ、建設業界を主なターゲットにビジネスを展開するArent。事業の2大柱は、建設業界における深い知見に基づく「DX事業」と「プロダクト事業」の2つで、さらに導入支援をはじめ、他ツールとの連携を戦略的に行うことで、事業領域の拡大を図ってきました。
そうしたArentが近年、経営層からのトップダウンのもとに取り組むのが、AIネイティブな開発の全社的な推進です。その実現に向けて定めたのが、１.現場、２.体制、３.戦略、の3つのアプローチで、その重点項目に"戦略"を据えました。
その背景には、AIによるコード生成が急増する中、品質評価の仕組みが欠如することへの強い危機感があり、また、生成された膨大なコードに対するレビュー負荷の増大も課題となっていました。
これらの課題解決に向け、同社は、品質戦略の基本的な考え方に『ゼロトラスト』を定め、AIが生み出すコードは未検証の脅威として扱い、プロンプトの調整や個人の習熟度によって成果物が変動するような『確率論』に品質を委ねてはならないという、考えをもとにした仕組みを全社的に整備することとしました。
【採用のポイント】
コード解析プラットフォームとして「SonarQube」を採用、導入パートナーにジールを選択
新しい品質戦略の実行に向け、同社はソースコードの品質や脆弱性を自動的に検証、可視化するコード解析プラットフォームの導入を決定しました。複数のソリューションを比較検討した結果、最終的に選ばれたのが「SonarQube」でした。
SonarQube採用の主な理由として、長年の実績と高い専門性、担当者の深い製品知識、そして世界約40万社への導入実績があげられます。加えて、世界水準の厳格なチェックのもと、品質を担保できることや、無償版によるスモールスタートから着手でき、利用規模に応じて拡張可能な柔軟なライセンス体系も、理由となりました。
Arentは2025年10月、これまで利用していた無償版から有償版である「SonarQube Cloud Teamプラン」へと移行しました。この有償版の導入にあたって、パートナーとしてジールが選ばれました。
選定理由としては、多くの企業にDevOpsやSREの技術支援を展開してきた豊富な実績と、SonarQubeに関する深い知見が高く評価されました。また、単なる製品ベンダーではなく、DevOps支援を通じて開発ライフサイクル全体を支援できることに加え、先進的な製品・技術に関する知見を共有しながら、長期的なパートナーシップを築ける点にも期待を寄せていただきました。
【導入効果と今後の展望】
AIが生成したコードの品質改善を人手を介さずに実現
開発における「ウルトラシフトレフト」を推進
SonarQubeは自社プロダクトの開発のみならず受託開発を含めた、あらゆるプロジェクトへ全面的に展開されており、現在の同社の社内における稼働規模はおよそ130プロジェクトに達しています。
SonarQubeの導入により、同社の開発現場では多岐にわたる改善が実現しました。その1つが、SonarQubeとAIの組み合わせによる自動修正サイクルの実現で、SonarQube MCP ServerとClaude Codeを活用し、AIコード生成の生産性を維持しながら品質改善を実施し、人手を介することなく350件のイシューを解消しました。テストカバレッジを32.5%から69.4%へ向上させるとともに、信頼性評価をDからAへ改善しました。
また、同社ではSonarQubeの活用を契機に、ソフトウェア開発のライフサイクルにおける品質保証を超上流工程へ移行する独自の「ウルトラシフトレフト」の取り組みを開始しています。
同社にとってSonarQubeは、社内開発においてなくてはならない、開発品質を担保する基盤として位置付けられています。
AIがコードを量産する時代において、その品質管理が急務の課題となっています。同社はSonarQubeの導入により強固な品質管理基盤を構築、リスクを回避しながらソフトウェア開発の効率性と信頼性の大幅な向上を実現しました。今後もArentは、SonarQubeのさらなる活用により、開発環境の革新と品質向上に取り組んでいく考えです。
ジールは引き続き、Arentの取り組みに寄り添い、伴走支援してまいります。
Arentにおける導入事例詳細
https://www.zdh.co.jp/customer/arent/
今後もジールは、データ活用領域における30年以上の実績と知見を生かし、企業のDX実現を伴走するパートナーとしてお客様の企業価値向上に貢献するとともに、すべての人々がデータを活用でき、そのデータから恩恵を受けられる社会の実現を目指してまいります。
【株式会社Arentについて】
「暗黙知を民主化する」というミッションを掲げ、高度な数学力や3Dシステム開発力を強みに、建設業界のDX推進や新規事業創出を支援しています。コア技術をアルゴリズム化してクライアントと伴走開発する「DX事業」と、業務効率化を超えて売上を作る仕組みをSaaSやAIプロダクトとして提供する「プロダクト事業」を展開。BIMの活用を促進する自社ソフト「Lightning BIMシリーズ」などを主軸に、建設業界の課題解決を支援しています。
Arentの詳細は、以下URLをご参照ください。
https://www.zdh.co.jp/customer/arent/
【株式会社ジールについて】
株式会社ジールは、DX構想策定のコンサルティングやデータ基盤構築、AIを主軸としたデータ高度利用支援や内製化の伴走型支援など、プロジェクトの全工程にわたって、最先端のテクノロジーと専門性による一気通貫のサービスを提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションやデータドリブン経営の推進を支援しています。自社製品として、クラウド型データ分析基盤「ZEUSCloud」、DX人材育成を支援する「ZEAL DX-Learning Room」、オープンデータ活用サービス「ＣＯ-ＯＤＥ」、AI系SaaS「STORYAI」なども展開しています。東証プライム市場上場の株式会社アバントグループの 100%子会社です。
社 名：株式会社ジール
設 立：2012 年 7 月
代表者：代表取締役社長 沼田 善之
URL：
https://www.zdh.co.jp/
主要業務：ビジネスソリューションパッケージの開発・ライセンス販売・コンサルティングサービス・サポートサービス など
本社所在地：東京都品川区西五反田8丁目4-13 五反田JPビルディング11階
大阪支社：大阪府大阪市中央区伏見町二丁目 1 番 1 号 三井住友銀行高麗橋ビル 7F
札幌オフィス：札幌市中央区北5条西11丁目15-4
【アバントグループについて】
株式会社アバントグループ（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川 徹治、東証プライム市場上場、証券コード：3836）を持株会社として展開するアバントグループは、財務情報・非財務情報を問わず様々な情報に基づき、お客様が適時・適切な経営判断を行い、経営改革を推進するためのソフトウェア開発・販売・保守や、ソフトウエアベースのコンサルティング・BPOサービスをご提供し、「経営のDX」に貢献しています。
コーポレートサイト：
https://www.avantgroup.com/
主要なグループ事業子会社（いずれも100％所有）は以下の通りです。
＜アバントグループ＞
○株式会社アバント：
https://www.avantcorp.com/
○株式会社インターネットディスクロージャー ：
https://internet-disclosure.com/
○株式会社ジール：
https://www.zdh.co.jp/
○株式会社ディーバ：
https://www.diva.co.jp/
〇株式会社VISTA：
https://vista.avantgroup.com/
※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。
以上
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
