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Zoom Phone、主要 CRM との連携を拡充

ZVC JAPAN 株式会社

Zoom Phone、主要 CRM との連携を拡充

Salesforce、HubSpot、Zoho との連携で、企業規模や業種を問わない柔軟なコミュニケーション基盤を強化


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/46792/141/46792-141-4604e2c0957346d6eb95cc7b355a3689-3900x606.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


2026年7月17日、日本、東京 - Zoom Communications, Inc.(本社:米カリフォルニア州サンノゼ、代表取締役 CEO:Eric Yuan 、以下 Zoom )の日本法人 ZVC JAPAN 株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役会長兼社長:下垣典弘 、以下 ZVC JAPAN)は 、Zoom Phone の CRM 連携対応を拡充したことをお知らせいたします。


「Zoho CRM」との連携開始によって Zoom Phone は、Salesforce のようなエンタープライズ向けの CRM から HubSpot 、中小企業向けの Zoho に至るまで、日本企業が利用する主要な CRM プラットホームと幅広く連携できるようになりました。これにより、企業規模や業種を問わず、利用中の CRM 環境に応じた柔軟な導入が可能になるとともに、顧客情報とコミュニケーションデータをシームレスに連携することで、AI を活用したより高度な顧客対応や業務効率化を支援します。


AI で進化する Zoom Phone
AI を活用した Zoom Phone の月間グローバル アクティブユーザー数は、FY26 第4四半期に前四半期比 35 % 増を記録し、インテリジェントな音声ワークフローへの需要が加速しています。
Zoom Phone は、あらゆる規模のビジネスに向けた、機能豊富なクラウド電話システムです。高音質な通話環境のもと、場所やデバイスを選ばず、電話・チャット・ビデオ会議が アプリ 1 つで完結し、日本のユーザーは、050・03 等の固定電話番号や 0120・0800 のトールフリー番号での発着信が可能です。
Zoom AI を搭載した Zoom Phone は、あらゆる会話を即座に次のアクションへとつなぎ、すべての通話をビジネス成果へと導くことで、Zoom が掲げる「システム・オブ・アクション」のビジョンを体現します。


主な特徴は以下の通りです。
- 通話を即座にビジネスアクションへ: 通話終了と同時に、通話サマリーの自動生成、フォローアップ メールの下書き、タスクの割り当てまでを自動で完結させます。- 柔軟なログ管理:日本語に対応した Zoom Phone の AI 機能により、録音データから即座に文字起こしと要約を生成。通話内容をナレッジとして蓄積・活用できます。- 柔軟な料金プラン:国内通話無制限または従量制から選択可能です。利用状況に合わせたプランで、通信コストを最適化できます。- CTI・CRMとのシームレスな連携:主要 CRM(Salesforce、HubSpot、Zoho など)とシームレスに連携可能で、営業効率や顧客満足度の向上を支援します。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/46792/141/46792-141-7439cab1861b922aa076f408eb18b2e8-602x401.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
通話内容を受けて、フォローアップ メールを作成可能


企業規模や業種を問わない、柔軟なビジネスフォン
Zoom Phone は企業規模や業種業界を問わず、民間企業から自治体まで幅広く導入されています。

電機・IT
NEC では、グループ全社の国内従業員 11 万人を対象に Zoom Phone を導入しています。オンプレ
ス PBX の廃止および通信回線の最適化により、通話料を含む通話関連コストを従来比で 7 割削減しています。

金融
みずほ銀行では、法人営業オフィス担当者やオフィスの営業企画担当者を含む計 300 ライセンスで Zoom Phone を導入しています。活動記録の作成時間を 1 日約 1 時間から 20 分程度に短縮でき、音声データが残ることで心理的負担が軽減されました。顧客との会話により集中できるようになったことで、顧客対応の質の向上につながっています。

情報通信・販売
光通信では、全国約 2,000 席のコールセンターを擁するグループ全体に Zoom Phone を導入しています。年間約 3 億円かかっていた通話関連コストを約 6,000 万円まで削減できる見込みで、Zoom Revenue Accelerator による営業トークの客観的スコアリングや教育効率の向上も実現しています。

自治体
奈良市では、市民からのお問合せ窓口に Zoom Phone を導入しています。2026 年秋には 同窓口で Zoom Virtual Agent の導入も予定しており、Zoom Contact Center を含む 3 製品の統合的な採用により、業務効率向上とコスト削減、市民サービスの品質向上を図っています。


その他国内での導入事例の詳細は、こちらをご覧ください。https://www.zoom.com/ja/customer-stories/all/

Zoom について
Zoom(NASDAQ:ZM)は、現代の働き方における「System of Action (会話を行動に変え、業務を自動で完結させるプラットフォーム)」として、ライブでのコラボレーションを具体的な成果へとつなげます。起業家からグローバル企業まで、幅広いお客様に選ばれており、Zoom AI によるアシスタント機能を搭載したミーティング、電話、コンタクトセンターなどを通じ、シームレスなコラボレーションとコミュニケーションを実現し、ビジネス成果の創出を支援しています。2011 年に創業した Zoom は、米国カリフォルニア州サンノゼに本社を置いています。詳細については zoom.com をご覧ください。


プレスリリース提供:PR TIMES

Zoom Phone、主要 CRM との連携を拡充

記事提供:PRTimes

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