テレシー、国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学と広告動画の効果予測に向けたAI動画解析の共同研究契約を締結
株式会社テレシー

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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、運用型テレビCMを軸とした統合型マーケティング・コミュニケーションサービスを提供する株式会社テレシー(東京都港区、代表取締役CEO:古谷 和幸)は、国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学 先端科学技術研究科の研究室と、共同研究契約を締結したことをお知らせいたします。本共同研究には、テレシーのプロダクト・ソリューション局が参画いたします。
広告コミュニケーションにおいて、動画クリエイティブは、メッセージを伝える中心的な役割を担っています。一方で、どのような動画クリエイティブが効果につながるのかを定量的に捉えることは、容易ではありません。表現の良し悪しは経験や勘に基づいて語られる場面が多く、効果との関係を客観的な指標として示す方法は、十分に確立されているとは言えない状況です。
こうした課題を踏まえ、動画クリエイティブの効果をデータに基づいて捉える取り組みが、マーケティングの現場で求められています。
テレシーは、運用型テレビCMを軸に、戦略策定からCMクリエイティブの企画制作、メディアバイイング、効果測定までを一気通貫で支援しています。なかでも、特許を取得したテレビCM効果計測ツール『テレシーアナリティクス』を通じて、テレビCMの効果を精度高く計測し、広告の成果向上につなげる取り組みを進めてまいりました。
データに基づく効果可視化は、テレシーが大切にしてきた強みの一つです。こうした取り組みをさらに前進させるため、テレシーは、学術機関との連携を通じて、動画クリエイティブの効果を定量的に捉える研究に取り組むこととしました。本共同研究は、その一環として位置づけられます。
テレシーは、国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学 先端科学技術研究科の研究室との間で、共同研究契約を締結いたしました。本共同研究では、広告動画の効果予測にむけたAI動画解析による評価指標とモデル基盤構築について研究します。本共同研究には、テレシーのプロダクト・ソリューション局が参画いたします。
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共同研究へのコメント:株式会社テレシー 代表取締役COO 兼 プロダクト・ソリューション局 統括責任者 吉濱 正太郎広告動画の効果をどう捉えるかは、マーケティングの現場で長く向き合われてきた課題です。優れたクリエイティブが人の心を動かす力を持つことを、私は、日々真摯に表現と向き合うクリエイターの姿、そしてクライアント企業様の反応を通じて、幾度となく目の当たりにしてきました。一方で、その価値が数字で語られにくいがゆえに、正当に評価されない場面があることも事実です。本共同研究では、学術機関の知見と、今まで積み重ねてきた経験を結び付け、クリエイターの皆さまが生み出す表現の力を適切に捉え、次の創造につなげられる評価指標とモデル基盤の構築に取り組んでまいります。
テレシーは、本共同研究を通じて、広告動画クリエイティブの効果を定量的に捉える取り組みを前進させることを目指しています。これにより、データに基づく効果可視化の取り組みをさらに深め、クライアント企業様の事業成長への貢献に向けて取り組んでまいります。
テレシーは、これからもクライアント企業様に寄り添い、テレビCMの効果を最大化するための革新的なソリューションを提供し続けます。そして、コミュニケーションの力とテクノロジーの力をかけ合わせ、クライアント企業様の事業成長を支援してまいります。
■「テレシー(TELECY)」(https://telecy.tv/)について
テレシーは、運用型テレビCMを軸とした統合型マーケティング‧コミュニケーションサービスを提供する会社です。 戦略策定からCMクリエイティブの企画制作、メディアバイイング、効果測定まで一気通貫でクライアント企業様に伴走し、事業成長に貢献します。
テレシーの主な特長
1) 運用型テレビCMを軸に、クライアント企業様の抱える課題に合わせた統合コミュニケーション施策を、戦略策定からクリエイティブの企画制作、メディアバイイング、 効果測定まで一気通貫で企画‧実行。
2) 特許を取得した「テレシーアナリティクス」(特許7112816/特許7651769)により、Web広告と同じ指標でテレビCMの効果を可視化。
3) タクシー広告、エレベーター広告などのオフライン広告から、TVer、YouTubeといったオンライン広告まで、様々な広告媒体を取り扱う。
【株式会社テレシー】 https://telecy.tv/
代表取締役CEO:古谷 和幸
代表取締役COO:吉濱 正太郎
所在地:東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F
設立:2021年1月4日
資本金(資本準備金含む):9,900万円
事業内容:テレビCM配信プラットフォームの企画‧開発‧運営/オフラインマーケティング事業/デジタルマーケティング事業
プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes