創業109年の総合商社 野村貿易が「野村貿易グループ サステナビリティ基本方針」を制定
野村貿易株式会社
創業以来の「驀直進前」の精神のもと、「資源の有効活用」「人財の活躍」など4つの重要課題（マテリアリティ）を特定。グループ全社で持続可能な社会の実現とパートナーとの共存共栄を目指す。
1917年創業の野村貿易株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：藤原英昭）をはじめとする野村貿易グループは、持続可能な社会の実現に貢献すべく、このたび「野村貿易グループ サステナビリティ基本方針」を制定いたしました。「食と健康」「装いと暮らし」「産業と技術」の3領域において、サプライチェーン全体の共存共栄を図りながら、グループの中長期的な企業価値向上を目指します。
当社グループは、自らの事業活動が社会および地球環境に与える影響の大きさを深く認識し、事業を通じた社会課題の解決と持続的な成長を両立すべく、本方針の策定に至りました。サステナビリティ推進の責任を果たすとともに、国際社会の動向や規範を踏まえ、持続可能な社会への貢献に真摯に取り組んでまいります。
豊かな未来と人々の幸福のため、創業以来受け継がれるのは、周到な準備をもって決断し、自ら設定した目標をしっかりと見据えて最後までやり抜く「驀直進前（まくじくしんぜん）」の精神です。また、共に歩んできた社会と環境への感謝の気持ちを持ち続け、働く社員一人ひとりの心の豊かさと幸せを大切にいたします。これらの精神を礎に、マテリアリティの解決を通じて社会との共存共栄を図り、持続可能な未来へ新たな価値を創造してまいります。
持続的な成長に向け、当社グループが事業を通じて取り組むべき4つの重要課題（マテリアリティ）を特定いたしました。グループ全体でその解決に真摯に取り組んでまいります。
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当社グループは、創業以来受け継がれる組織文化と多様な経営資源を強みに、「食と健康」「装いと暮らし」「産業と技術」の事業領域において、変革と持続的成長へ挑戦しています。この価値創造サイクルを持続的に機能させることで、ビジネスを通じた社会課題の解決と中長期的な企業価値の向上を両立し、社会全体の幸福と繁栄、持続可能な豊かな未来の実現を目指してまいります。
本方針は、取締役会にて決議されたものです。今後は、サステナビリティ推進の管理責任者のもと、各部門が緊密に連携し、適切な進捗管理と定期的な情報開示に努めてまいります。
詳細URL：
https://www.nomuratrading.co.jp/csr/sustainabilitybp
野村貿易株式会社｜NOMURA TRADING CO.,LTD.（
https://www.nomuratrading.co.jp/）
所在地 ：東京都港区虎ノ門4丁目3番13号
代表者 ：代表取締役社長 藤原英昭
創 業 ：1917年(大正 6年) 5月7日
事業内容：野村貿易は、以下の3部門を主軸に輸出入業務及び外国間貿易を展開する総合商社です。
【フード部門】
・畜水産事業部
畜産品（牛肉・牛内臓肉・豚肉・豚内臓肉・各種惣菜・チキンブロス・和牛輸出）他
水産品（水産品原料・水産加工品・各種惣菜）他
・ウェルネス・アグリ事業部
農産品（製菓原料用の各種調製品・香辛料・穀物・油脂）他
ウェルネスサポート（医薬健康食品原料・ペット用おやつ・ペット用品・オフィス用
品部材・原皮）他
【ライフ部門】
・アパレル第一／アパレル第二事業部／ライフサステナビリティ推進チーム
アパレル（ユニフォーム・ドレスシャツ・スクールシャツ・カジュアルウェア）
資材原料、衣料原料、サステナビリティ関連原料・製品 他
【インダストリー部門】
・マテリアル事業部
エレクトロニクス（電子材料・金属粉）
鉱産品（セメント・ベースオイル）
化学品（天然ゴム・エラストマー・化成品）
医薬品（医薬原料・機能性素材原料）
・機械事業部
機械（工作機械及び周辺機器装置・ガソリン給油機・射出成形機及びコンポーネント・
自動車・浄化槽）他
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
