「ライフキャリア実態調査2026年版」を発表
マイナビ
20代正社員の約６割が「昇進したい」。役職者の６5.7％が部下とのジェネレーションギャップを実感。ギャップ実感後は「距離を保つ」「対話を減らす」など行動に変化
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株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：粟井俊介）は、20～69歳の正社員を対象に実施した「ライフキャリア実態調査2026年版」を発表しました。
【TOPICS】
◆20・30代は「稼げても残業はしたくない」「稼げるなら残業してもよい」が約半々。20代の約６割が昇進意欲あり【図1、2、3】
◆役職者の６5.7％が「仕事において部下とのジェネレーションギャップを感じたことがある」。特に部長級で高く、ギャップの内容は「仕事の進め方」「仕事への熱量」など【図4、5】
◆ジェネレーションギャップ実感後の行動は「距離を保つ場面が増えた」が半数以上。約3人に1人が「コミュニケーションを意図的に減らした」【図6】
◆20・30代は「稼げても残業はしたくない」「稼げるなら残業してもよい」が約半々。20代の約６割が昇進意欲あり
20～60代の正社員に「稼げるなら、残業してもよい」か「稼げても、残業したくない」のどちらの考えに近いかを聞いたところ、20代・30代では「稼げても、残業したくない」と「稼げるなら、残業してもよい」がほぼ半々となった。対して40代以上では「稼げるなら、残業してもよい」がやや高い傾向がみられた。 一方、「働くなかで昇進したいか」では、20代の59.1％が「昇進したい」と回答し、すべての年代のなかでもっとも高かった。また、仕事に関する考え方について聞いたところ、20代は「様々な職業を経験したい（35.9％）」「将来は独立したい（23.7％）」「社会的地位を得たい（33.2％）」などの項目で、いずれも他年代を上回った。20代は成長や成功を目指す意欲を持つ一方で、長時間労働は必ずしも積極的ではなく、ワークライフバランスを重視する層も一定数いることがわかった。【図1、2、3】
【図1】
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【図2】
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【図3】
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◆役職者の６5．7％が「仕事において部下とのジェネレーションギャップを感じたことがある」。特に部長級で高く、ギャップの内容は「仕事の進め方」「仕事への熱量」など
役職者に、「仕事において部下とのジェネレーションギャップを感じたことがあるか」を聞いたところ、全体の65.7％がギャップを感じたことがあると回答した。役職が上がるほどギャップを感じる割合が高く、部長級では72.5％だった。ギャップを感じた内容を見ると「仕事や業務の進め方（25.6％）」が最も高く、次いで「仕事に対する熱量（25.3％）」となり、こちらの項目はいずれも部長級で最多となった。役職が上がるほど年齢も高くなる傾向があり、異なる世代のマネジメントをする経験が増えるため、仕事への向き合い方や熱意の表れ方の違いを感じやすくなると考えられる。また、こうしたギャップの背景には、年代差に加え、仕事観や価値観の多様化があることもうかがえる。【図4、5】
【図4】
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【図5】
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◆ジェネレーションギャップ実感後の行動は「距離を保つ場面が増えた」が半数以上。約3人に1人が「コミュニケーションを意図的に減らした」
部下とのジェネレーションギャップを感じた後の行動について聞いたところ、「必要以上に踏み込まないよう、距離を保つ場面が増えた」は54.3％、「コミュニケーションを意図的に減らすようになった」は37.0％だった。ジェネレーションギャップを感じた結果、部下との関わり方に慎重になる管理職も少なくないようだ。一方で、こうした対応は部下への配慮と捉えられる反面、コミュニケーション機会の減少につながる可能性もあると考えられる。【図6】
【図6】
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【調査担当者コメント】
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今回の調査では、20代は「稼げるなら残業してもよい」と「稼げても残業したくない」がほぼ半々となった一方で、昇進の意欲は全世代の中でも最も高いことが示されました。
また、役職者の6割以上は部下とのジェネレーションギャップを感じており、特に上位役職ほど「仕事への熱量」の違いを挙げる割合が高くなりました。役職が上がるほど多様な世代と関わり、組織全体をマネジメントする機会が増えることから、仕事への向き合い方や価値観の違いを感じやすくなっていると考えられます。また、ジェネレーションギャップを感じた役職者の半数以上が「必要以上に踏み込まないよう距離を保つ場面が増えた」と回答しました。価値観の違いへの配慮は重要である一方、相互理解のためにコミュニケーションは欠かせません。世代間の違いを前提に対話を重ねることが、多様な人材が力を発揮できる組織づくりにおいて重要なテーマとなるでしょう。
マイナビキャリアリサーチラボ 研究員 元山 春香
【調査概要】
「ライフキャリア実態調査2026年版」
調査期間：2026年4月8日（水）～ 2026年4月20日（月）
調査対象：20～60代の正社員4,483名 ※役員・休職者を除く
調査方法：外部パネルによるインターネット調査有効回答数
※「就業状態」は、2026年3月時点のものを用いている
※性×年齢×就業状態×従業上の地位・雇用形態・エリア（「北海道・東北」「北関東・甲信」「南関東」「東海・北陸」「近畿」「中国・四国」「九州・沖縄」の7エリア）の構成が母集団を反映するように、総務省統計局『労働力調査 2025年（令和7年）平均』を基にウェイトバックを行っている
※調査結果は、端数四捨五入の関係で合計が100％にならない場合がある
＜調査結果の詳細はこちら＞
https://career-research.mynavi.jp/reserch/20260724_112775/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
