「サステナビリティサイト」をリニューアル
プラス株式会社
プラス株式会社（本社：東京港区、代表取締役社長：今泉 忠久）は2026年7月30日、プラスグループ（以下 当社グループ）のサステナビリティ推進活動に関する取り組みや進捗状況等を取りまとめたサステナビリティサイトをリニューアルしました。あわせて、新たに2025年度の活動実績をダイジェスト形式でまとめたサステナビリティレポート「Sustainability Book 2026」を公開しました。
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▲ サステナビリティサイト
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▲ Sustainability Book 2026
当サステナビリティサイト（以下 当サイト）は、幅広いステークホルダーの皆さまに理解を深めていただくことを目的に、プラスグループのサステナビリティに関する考え方や方針、重点取り組みテーマ、具体的な活動内容について情報を発信しています。
プラスグループは、2022年に策定した「サステナビリティ方針」「重点取り組みテーマ」「マテリアリティ」を軸に、「社会最適」の実現に向けた取り組みを進めています。さらに、2026年よりスタートした新たな中期3か年経営計画に基づきサステナビリティ施策の一層の推進を図っており、当サイトでは、社員一人ひとりのサステナビリティを意識した取り組みや、グループ会社を含むさまざまな事業活動の事例を紹介しています。
また、グローバル企業としての社会的責任を踏まえ、GRIスタンダードの推奨開示項目を参考に、ESGに関する情報や各種データの開示にも取り組んでいます。今後も当サイトを、ステークホルダーの皆さまとの大切なコミュニケーションの場と位置づけ、わかりやすく透明性の高い情報発信に努めてまいります。
プラスグループ サステナビリティサイト TOP
URL：
https://www.plus.co.jp/sustainability/
「Sustainability Book 2026」（PDFダウンロードページ）
URL：
https://www.plus.co.jp/sustainability/report/
《プラスグループ サステナビリティサイト 概要》
対象期間：2025年度（2025年1月1日～2025年12月31日）
※一部、この期間の前後の活動についても含まれます。
対象範囲：プラスグループ（連結子会社および関連会社※）を報告対象としています。
発行年月：2026年7月
■主な内容
・トップメッセージ サステナビリティ方針と体制 ・私たちのアクション
・プラスグループのマテリアリティ ・数字でわかるプラスグループ ・社会最適のあゆみ
・コーポレート・ガバナンス ・ESGパフォーマンスデータ
・主な規程・方針、認証取得状況 ・GRIスタンダード対照表
《プラスグループ サステナビリティサイト 主要トピック》
〇KPIと進捗
当社グループは、社会の発展に貢献するサステナビリティ経営を推進するため、2022年に策定した「サステナビリティ方針」に基づき、中長期的な視点で重要課題（マテリアリティ）の解決に取り組んでいます。2026年度より始動した中期3か年経営計画では、これまでの成果と課題を踏まえ、さらに踏み込んだ目標を掲げ、新たに74の施策を策定し、その一部を本サイトで紹介しています。
〇特集 私たちのアクション
社会課題の解決と持続可能な未来の実現に向けた、プラスグループの3つの活動を紹介します。最前線でプロジェクトを牽引する社員のリアルな声を通じ、熱い想いや舞台裏、具体的なアクションを紐解きます。
〇数字でわかるプラスグループ
「プラスってどんな会社なの？」が一目で伝わるよう、プラスグループの会社情報とプラス株式会社の2025年度サステナビリティ指標を数字とイラストで表現しています。
※プラスグループ*（連結子会社および関連会社/2026年7月現在）
日本ノート株式会社、セーラー万年筆株式会社、アストラム株式会社**、オフィスコム株式会社、プラス ロジスティクス株式会社、妙高コーポレーション株式会社、大平紙業株式会社、ビズネット株式会社、プラス カーゴサービス株式会社、NSK株式会社、タウンサービス株式会社、株式会社教育環境研究所、未来創造開発センター合同会社、PLUS VIETNAM INDUSTRIAL Co.,Ltd.、PLUS Corporation of America、普楽士文具（上海）有限公司、汕頭普楽士儀器有限公司、台湾普樂士股份有限公司、PLUS Europe GmbH、THE SAILOR(THAILAND)CO., LTD.、Nippon Notebook Vietnam Co., Ltd.、得力普乐士办公科技有限公司、アストラム海外グループ会社22社
*グループ参画時期等の関係で上記の一部は本サステナビリティレポートの報告対象外となっております
**2026年4月1日付 ぺんてる株式会社より社名変更
＊本プレスリリース記載の情報は発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
