日本M&Aセンター、プロバスケットボールクラブ「広島ドラゴンフライズ」とパートナー契約を更新
日本M&AセンターHD
株式会社日本M&Aセンターホールディングス（本社：東京都千代田区 / 代表取締役社長：三宅 卓）の連結子会社である株式会社日本M&Aセンター（以下、日本M&Aセンター / 本社：東京都千代田区 / 代表取締役社長：竹内 直樹）は、2026年秋に開幕するBリーグの新トップカテゴリ、B.LEAGUE PREMIER所属のプロバスケットボールクラブ「広島ドラゴンフライズ」を運営する株式会社広島ドラゴンフライズ（以下、広島ドラゴンフライズ / 本社：広島県広島市 / 代表取締役社長：浦 伸嘉）と、りそなグループ B.LEAGUE 2026-27シーズンのゴールドパートナー契約を締結したことをお知らせいたします。2025-26シーズンに続き、2年連続でゴールドパートナーとして広島ドラゴンフライズを応援し、地域活性化や地域経済の発展に取り組んでまいります
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契約の背景と目的
広島ドラゴンフライズは、2013年創設の広島市をホームタウンとするプロバスケットボールクラブです。2018年には日本M&Aセンターによる仲介でM&Aを実行し、NOVAホールディングス株式会社（東京都）を親会社に迎え、安定したクラブ経営とチームの急成長を実現。広島を代表するスポーツクラブとして地域に夢と感動を届けています。
日本M&Aセンターは2025-26シーズンよりゴールドパートナーとして広島ドラゴンフライズを応援してまいりました。昨シーズンを通じて、クラブが推進する地域活性化への取り組みや、スポーツを通じて人と地域をつなぐ活動への共感を深めたことから、2026-27シーズンもゴールドパートナー契約を締結する運びとなりました。
本取り組みを通じて、日本M&Aセンター中四国支社を中心に広島ドラゴンフライズとともにさらなる地域活性化を目指してまいります。
2026-27シーズンにおける主な取り組み
ホームアリーナ（広島グリーンアリーナ）内看板に日本M&Aセンターのロゴを掲出するなど、ともに地域活性化に向けた取り組みを進めていきます。
日本M&Aセンター 中四国支社長
東田 昌太コメント昨シーズン、ゴールドパートナーとして広島ドラゴンフライズの活動に触れるなかで、クラブが地域にもたらす大きな熱量と、人や企業を巻き込みながら広島を盛り上げる力をあらためて実感しました。
日本M&Aセンターと広島ドラゴンフライズのご縁は、2018年に当社が仲介したM&Aにさかのぼります。そして2026年4月の日本M&Aセンター創業35周年記念広告では、両社の協力のもと全面広告を掲載し、地域とともに成長を続けるクラブの存在意義を実感する機会となりました。
広島ドラゴンフライズは、地域に夢や感動を届けるだけでなく、人と人、企業と地域をつなぐ存在です。その姿勢は、地域企業の未来を支える私たちの想いとも重なります。2026-27シーズンもゴールドパートナーとしてご一緒できることを大変うれしく思います。これからも広島ドラゴンフライズとともに、広島そして中四国地域のさらなる発展に貢献してまいります。
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日本M&Aセンター創業35周年記念広告（2026年4月24日付中国新聞掲載）
日本M&Aセンターグループは、2026年4月に創業35周年を迎えました。
創業35周年を「第二創業」の機会と位置付け、さらなる飛躍を目指します。
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【株式会社日本M&Aセンターホールディングス（東証プライム：2127）】
会社名：株式会社日本M&Aセンターホールディングス
本社所在地：東京都千代田区丸の内一丁目8番2号 鉃鋼ビルディング24階
事業内容：グループ会社の経営管理等
設立：1991年4月
拠点：東京、大阪、名古屋、広島、福岡、札幌、沖縄、シンガポール、インドネシア、ベトナム、
マレーシア、タイ（現地法人および連結子会社である日本M&Aセンターの拠点を含む）
【株式会社日本M&Aセンター】
株式会社日本M&Aセンターは、M&A仲介業のリーディングカンパニーとして、「M&A業務を通じて企業の存続と発展に貢献する」ことを企業理念とし、創業以来累計11,000件を超えるM&A支援実績を有しています。会計事務所・地域金融機関・メガバンク・証券会社との連携も深めており、事業承継やM&Aに関する相談機会の創出を加速し、マッチングを強化しています。国内7拠点、15のサテライトオフィス、海外5拠点（日本M&Aセンターホールディングスの現地法人）を構えています。
◆M&A成約件数のギネス世界記録(TM) 認定◆
正式記録名「M&Aフィナンシャルアドバイザリー業務の最多取り扱い企業」
（対象年2024年、取扱件数1,088件）
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【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社日本M&Aセンター 広報担当 pr@nihon-ma.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
