島根電工グループ、新拠点「みらい共創-自鳴-ラボ」を活用した初の自社技術研修を8月より開始
島根電工株式会社
OJT中心からの脱却。実寸大モックアップでの体系的・実践的学習で若手の成長スピードを加速
『あたりまえの毎日をつくる』をスローガンに掲げる島根電工グループ（代表：島根電工株式会社、本社：島根県松江市、代表取締役社長：野津 廣一）は、2026年7月13日にオープンした次世代技術者育成の新拠点「島根電工グループ みらい共創-自鳴-ラボ」（島根県出雲市）において、自社技術職社員を対象とした初の実践的技術研修を8月より開始いたします。
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みらい共創-自鳴-ラボ
■ 「みらい共創-自鳴-ラボ」での自社研修実施の背景と目的
これまで当社の若手技術育成は、現場の先輩社員からの指導（OJT）を中心に技術を学んできましたが、この度稼働した新拠点「みらい共創-自鳴-ラボ」を活用することで、より集中的かつ効率的に学べる環境が整いました。 本研修の目的は、統一されたカリキュラムのもとで建築・設備工事に関する基礎知識や各職種の役割を体系的に学び、施設内での実践的な施工学習と結びつけることで、若手社員の成長スピードを飛躍的に加速させることです。これにより、今後の業務において「確かな土台」を築き、現場で自信を持って活躍できる人財を育成します。 また、建設業界全体の課題である「資格は持っていても実務経験がない人財」と「即戦力を求める現場」の需給ミスマッチを解消する狙いもあります。
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電気工事の訓練の様子
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技能訓練室を使用したトレーニング
■ 技術研修の概要
本研修は、技術職社員の配属後のフォローアップと実践的なスキル定着を目的とした、約5か月にわたる長期プログラムです。
期間：2026年8月3日 ～ 12月20日
場所：島根電工グループ みらい共創-自鳴-ラボ（島根県出雲市斐川町併川976-1）
対象者：技術職1年社員
主な内容：
・建築・設備工事に関する基礎知識や、各職種の役割・業務内容の順序立てた体系的な習得。
・施設内に設けられたRC造・W造（木造）・S造（鉄骨造）の実寸大モックアップを使用した、実際の建設現場を想定した実践的な施工体験。
・あえて残された床の墨（作業用の印）や、サイズ・型式の異なる様々な機器を用いた実践的なトラブルシューティング。
・社内ツール（NI Collabo等）を活用した情報共有と業務効率化の実践・確認。
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空調設備を完備した屋内施設（左から）電柱・鉄筋コンクリート造・木造・鉄骨造の実寸大モックアップ
■ 人財への多大な投資と、受講する社員への期待
当社は本研修を、社員の成長への大きな期待と投資の証と位置づけています。受講者は給与を得ながら、宿泊費や交通費など会社の多大なサポートを受け、現場で業務をカバーする周囲への感謝のもと約5か月間の研修に臨みます。 本研修では単なる受け身の姿勢ではなく、自ら積極的に知識を求め、日々の振り返りを習慣化する「主体性」を求めています。研修で学んだことを実際の現場で応用し実践して初めて実力がつくという考えのもと、確かな技術力だけでなく高い自己管理能力を備えたプロフェッショナルへの成長を期待しています。
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本社2Fロビーに飾られた「自鳴」（路上詩人こーた様による書）
■ 「自鳴（じめい）」に込めた想いと今後の展望
代表取締役社長の野津廣一は、「環境が整えば、人は自ら鳴きはじめる。誰かに指示されるのではない、自ら考え、動き、次の未来へ飛び立つ」と語っており、施設名の「自鳴」には、若手技術者たちが自ら挑戦して輝いてほしいという理念が込められています。 建物自体を「生きた教材」として設計した本施設では、すでに7月16日に第1号利用として、厚生労働省の「つなぐ化」事業を活用した江津工業高校の生徒向け産学連携授業も実施しました。
島根電工グループは今後も本研修を皮切りに、自社の若手育成のみならず、業界の魅力発信や異業種・地域との共創拠点として当施設を最大限に活用し、建設業界全体の持続的な発展に貢献してまいります。
【島根電工株式会社 概要】
会社名： 島根電工株式会社
代表者： 代表取締役社長 野津 廣一
本社所在地： 島根県松江市東本町五丁目63番地
設立： 1956年4月 事業内容： 電気設備工事、電気通信設備工事、管工事（空気調和設備・給排水衛生設備）、消防施設工事、上記各種設備の設計・管理及びメンテナンス業務 、フランチャイズ事業： 全国34社36事業所（2026年7月現在）、カーボンニュートラル事業
URL：
https://www.sdgr.co.jp/
グループ会社：岡田電工株式会社（鳥取県米子市）、シンセイ技研株式会社（島根県松江市）、協和通信工業株式会社（島根県松江市）
【本件に関するお問い合わせ先】
島根電工株式会社 経営企画本部 経営戦略部 小畑 香織
電話：0852-26-2833
Email：kobata@sdgr.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
