【9/15 Web開催決定】健康経営優良法人2027対策実践講座～大規模法人部門対象～
株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント
今年もやります！アドバンテッジリスクマネジメントがお届けする健康経営優良法人対策実践講座！
株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、2026年9月15日（火）に、健康経営の推進担当者様を対象としたWebセミナー「健康経営優良法人2027対策実践講座～大規模法人部門対象～」を開催いたします。
本セミナーでは、健康経営優良法人2027（大規模法人部門）の認定取得に向け、令和8年度健康経営度調査票の改訂ポイントや回答のコツを実践的に解説します。調査票の本質的な意図や重要設問への対応方法を、豊富な支援実績を持つコンサルタントがわかりやすくお伝えします。
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健康経営優良法人認定制度の部門区分のうち、大規模法人部門に該当する企業さまを対象とした有料セミナーになります。
ご自身の所属される企業がどちらに区分されるのかにつきましては、
ACTION！健康経営（運営：株式会社日本経済新聞社）のリンク先資料にてお確かめください。
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本セミナーは、令和8年度「健康経営度調査票」を作成する実務担当者様向けに、調査票の書き方・読み解き方を実践的に指導する有料セミナーです。
10月中旬申請締切を前に、令和8年度健康経営度調査票を徹底攻略！
改訂版健康経営ガイドライン、戦略マップフォーマットを踏まえた回答方法を解説します。
- 健康経営に取り組む企業が今本当に注力すべきポイントはどこなのか。
- 昨年度調査票との違いとは。また、その背景とは。
- 調査票の設問からは読み解きにくい本質的な意図はどこにあるのか。
企業の健康経営支援に実績豊富なコンサルタントが丁寧に詳しく解説します。
ご参加の際は、あらかじめ作成した調査票をお手元に用意のうえ、ご参加ください。
＜ ご参加者様からのコメント ＞
・ 昨年度調査票からの改廃設問などの説明もあり、背景も含めて違いが理解できた
・ 戦略マップの策定方法を始めとして具体的な内容が多く、今後の健康経営に役立つと感じた
・ Q&Aで細かな疑問点を直接確認することが出来て大変有意義だった
ご質問に細かくお答えしていく想定のため、定員を設けております。
参加ご希望の方はどうぞお早めにお申し込みくださいませ。
※本年度は「大規模法人部門」のみの開催となります。「中小規模法人部門」の開催は予定しておりませんので、予めご了承くださいませ。
セミナー概要（お申し込みはこちら）
★申込特典あり！
●その1：昨年度評価上位企業との比較ができる！『自己診断ツール』進呈
●その2：本セミナーを何度でも再視聴可能なアーカイブURLご案内（視聴期限有）
■日時：2026年9月15日(火) 13:00-15:30
■申込期間：2026年9月10日(木) 17:59まで
■参加費：40,000円(税抜)／1名
■対象：健康経営の推進担当者様(施策の立案や実行、または施策の実績に関するデータ収集・分析などを担われている方)
■主催：株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
■講演内容
・令和8年度認定要件の確認
・令和8年度調査票の特徴解説
・評価フレームごとの設問確認
4つある評価フレームについて、どの設問が該当するのかを説明
あわせて各設問について簡単に解説します
・効果検証を含む重要設問の解説
どこが重要設問なのか、どのように回答するかのポイントを解説
・質疑応答
■その他：当セミナーは、ウェブセミナー配信ツール「Zoom」を利用して配信いたします。
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https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24618/379/24618-379-400d2c69a01a9122d57ba317bfa17f59-1960x866.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二)
https://www.armg.jp/
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、効果につながるプラットフォームとソリューションをより多くの企業に提供しウェルビーイング領域における圧倒的地位を目指す。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
