「現場人材不足」×「次世代幹部不足」 ２つの現実を同時に解決する ～中小企業流「人を育てる仕組み」のつくり方セミナー～を9月7日に大阪にて開催
株式会社新経営サービス
日本の人材・組織開発に強みがある、株式会社新経営サービス（本社：京都府京都市、代表取締役社長：森谷克也）は、会場参加型セミナー「「現場人材不足」×「次世代幹部不足」 ２つの現実を同時に解決する ～中小企業流「人を育てる仕組み」のつくり方セミナー～」を、2026年9月7日（月）14:00～16:15大阪のCIVI研修センター新大阪東（大阪市東淀川区）にて開催いたします。
https://www.skg.co.jp/osaka/5597/
本セミナーは、中小企業の経営者、経営幹部、人事部門責任者を対象に、中小企業の実態に即して、「現場人材不足」と「次世代幹部不足」を同時に解決していくための教育体系づくりを解説します。
人が採れない時代だからこそ、人を育てる仕組みの差が、5年後の会社の差になります。自社の未来に必要な人材を計画的に育てるための実践的なヒントをお伝えします。
■ 開催背景
若手人材の採用難・定着不安、ベテラン社員の高齢化、管理職のプレイヤー化、そして次世代幹部の不足。
今、われわれ中小企業では、「現場を動かす人が足りない」という問題と、「将来の経営を担う人が育っていない」という問題が、同時に進行しています。
これまでのように、必要な時に研修を実施する、優秀な人材を個別に抜擢する、OJTという名の現場任せで経験を積ませる、といった育成方法だけでは限界があります。
人材不足が常態化する時代においては、採用に頼るだけでなく、今いる社員の力量を段階的に引き上げ、若手・中堅・管理職・幹部候補を計画的に育てていく仕組みが不可欠です。
しかし、多くの中小企業では、教育体系が十分に整っていないまま、管理職や幹部に求められる役割だけが年々重くなっています。
現場の生産性を高める力、部下を育てる力、部門を越えて連携する力、将来を見越して先手を打つ力。こうした力は、上司任せ・現場任せ・本人任せではなかなか身につきません。
本セミナーでは、中小企業の実態に即して、「現場人材不足」と「次世代幹部不足」を同時に解決していくための教育体系づくりを解説します。
人が採れない時代だからこそ、人を育てる仕組みの差が、5年後の会社の差になります。自社の未来に必要な人材を計画的に育てるための実践的なヒントをお伝えします。
■ 登壇者
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/65378/90/65378-90-5765c0a40954b2d387bf1f826b85ddf0-1772x2362.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
講師：志水浩
志水 浩 （新経営サービス 専務取締役）１９６７年京都府生まれ。経営コンサルタントとして35年のキャリアを有しており、一部上場企業から中小企業まで幅広い企業規模、業種・業態の企業支援を実施中。
また、各種団体での講演活動を全国で行っている。コンサルティング・研修のリピート率は85％以上を誇り、顧客企業・受講生からの信頼は厚い。
■ プログラム内容
I．なぜ中小企業流の「教育体系」が必要なのか
- 大企業向けの教育制度をそのまま導入しても機能しない- ベテラン依存・属人的育成・現場任せの限界が表面化している- 教育体系は「研修一覧」ではなく、会社の成長に必要な人材を育てる設計図である
II．現場で機能する中小企業流「教育体系」のつくり方
- 未来から逆算するバックキャスティング方式で必要人材をまず定義する- 指導の中核である管理職の当事者意識のつくり方- 絵に描いた餅に終わらせない仕組み構築- スモールステップで組織的成功体験を醸成させる
III．管理職のピープルマネジメント（育成力）強化
- よき「プレイヤー」から「マネージャー」への転換を促すアプローチとは- ５つの部下育成フローの理解と実践- “情けは人の為ならず”部下育成が自分にリーダーシップをもたらす- 管理職の評価基準を全社的に揃える
IV．「次世代幹部不足」を解決する幹部候補育成
- 「新２：６：２の法則」次世代幹部育成が会社の未来を決める- 社長と同じ視座で未来の経営を考えさせる「ジュニアボード（中計型・ビジョン型）」- 「人材育成会議」役員を巻き込んだ中核人材・候補人材の計画的育成- 「アクション・ラーニング」学びと現実の問題解決一体型で人材は鍛える
■ セミナー開催概要 「現場人材不足」×「次世代幹部不足」 ２つの現実を同時に解決する ～中小企業流「人を育てる仕組み」のつくり方セミナー～
[表1:
https://prtimes.jp/data/corp/65378/table/90_1_73ac12dfbebf876a3c1d69a099c4ce6c.jpg?v=202608101115 ]
【大阪開催】
[表2:
https://prtimes.jp/data/corp/65378/table/90_2_87542f5b1594b4aa3eacfbfc016ea3f6.jpg?v=202608101115 ]
■ 過去のセミナー開催実績
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2026年07月03日(金) 【愛知】今の「幹部」「管理職」の力量で、５年後も会社は成長していますか？-
2026年06月24日(水) 【大阪】会社を弱くする管理職を、このまま放置しますか？
■ 関連情報
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株式会社新経営サービス コーポレートサイト-
過去のセミナー実績-
人材・組織開発サービス-
管理職研修 専門サイト-
評価者研修 専門サイト
■ 株式会社新経営サービスについて
株式会社新経営サービスは、1957年に税理士事務所として創業し、1978年には経営支援部門を独立させ、株式会社として設立しました。現在では、一部上場企業からスタートアップ企業まで、2,000社を超えるお客様にご信頼をいただき、企業の持続的な成長と発展を支援する経営の専門家集団として活動しています。
成長戦略の策定と推進、人事制度改革、人材育成、企業文化の浸透など、幅広い経営課題に対応し、実践的なソリューションを提供しています。
また、商工会議所、金融機関、経営者協会、産業支援機関など、多様な団体に専門コンサルタントを講師として派遣し、知見の共有にも力を注いでいます。これまでに当社コンサルタントによる出版書籍は30冊を超え、経営ノウハウの情報発信にも積極的に取り組んでいます。
[表3:
https://prtimes.jp/data/corp/65378/table/90_3_ab390586b9e8997c7f6574471eb78b05.jpg?v=202608101115 ]
◆ 人事戦略研究所 （
https://jinji.jp/）
人事戦略研究所は、上場企業から中小企業まで、これまでに累計1,000社を超える企業の人事制度改革を支援してきました。
業種や規模を問わず、人事評価制度・賃金制度の構築をはじめ、制度の定着支援や人事戦略コンサルティングなど、企業の実情に沿ったサービスを全国で提供しています。
私たちは、制度設計にとどまらず「現場で機能する運用」までを視野に入れ、経営の意図を人事の仕組みに落とし込みながら、社員の成長を組織成果へと結びつけることを重視しています。
経営者・人事責任者と伴走し、課題の整理から設計、導入、定着までを一貫して支援することで、企業の組織力強化と人材育成の実行力向上に貢献しています。
◆ 人材開発部 （
https://skg-od.jp/）
人材開発部は、中堅・中小企業を対象に、理論や知識の習得にとどまらず、現場の実践に根ざした人材・組織開発、研修、コンサルティングを展開しています。
基幹講座である「経営者大学」は、1987年の開講以来、経営者・後継者・経営幹部を中心に、1,400名を超える企業リーダーを育成してきました。また、「実践管理者養成講座」は1991年のスタート以来、500名以上の管理者の成長を支援しています。さらに、管理者パフォーマンス向上プログラム、組織変革プログラム、360度リーダーシップ研修、組織マインド変革プログラム、評価者研修、OJT教育推進プログラムなど、多彩な人材育成メニューを通じて、組織の成長をサポートしています。
◆ 経営支援部 （
https://chusho-keiei.jp/）
経営支援部は、中堅・中小企業の経営改善を専門とするプロフェッショナル集団です。
これまでに700社を超える企業の経営計画策定を支援しており、そこで培った実績とノウハウを活かして、事業承継後の経営基盤強化やさらなる成長をサポートしています。
経営革新や補助金の活用など、企業成長に向けたあらゆる取り組みを、計画策定から実行まで一貫して支援。総合的なアプローチと時流を踏まえたノウハウで、実効性の高い成果を生み出します。
また、顧客企業の顧問税理士との連携はもちろん、事業承継をはじめとする経営課題にも、グループ内の税理士・社労士や提携弁護士などの専門家とチームを組み、総合的な解決を図っています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
