(株)エアドッグジャパン「令和8年熊本地震」被災地支援を実施
株式会社エアドッグジャパン

熊本県氷川町の要請を受け、鳥取県と協力して避難所の感染症対策を支援
このたびの「令和8年熊本地震」により被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。被災地域の一日も早い復旧・復興と、避難生活を送られている皆さまの安全と健康を心よりお祈り申し上げます。
高性能空気清浄機ブランド「Airdogエアドッグ」を国内展開する株式会社エアドッグジャパン(本社:東京都港区、代表取締役:柗浦好紀、北村重光、以下「エアドッグジャパン」)は、熊本県八代郡氷川町からの要請を受け、避難所における感染症対策を目的として、高性能空気清浄機「Airdog X5D」計36台を町内4カ所の避難所に設置いたします。株式会社エアドッグジャパンが災害協定を締結している鳥取県も氷川町への支援活動を実施しており、本取組は鳥取県と協力して実施します。
■支援の概要
[表1:
https://prtimes.jp/data/corp/167924/table/14_1_c59eea1616f0b2bdd24dbd6dd7324a98.jpg?v=202608101415 ]
■設置先および設置台数
[表2:
https://prtimes.jp/data/corp/167924/table/14_2_5a4655eba991842c8ba7af66dbdee01a.jpg?v=202608101415 ]
■避難所の空気環境整備に向けた鳥取県との取組み
エアドッグジャパンは、避難所の空気環境整備をより効果的に行うため、鳥取県と共に空気清浄機の設置方法や運用面に関する検証を進めています。このたびの氷川町における設置支援においても鳥取県と協力して行い、今後も避難所におけるより良い空気環境整備に向けて、連携して取組を進めてまいります。
■株式会社エアドッグジャパン コメント
このたびは氷川町からの要請を受け、避難所で過ごされる皆さまの感染症対策や臭い対策など、避難所の空気環境整備に少しでもお役立ていただけるよう、Airdogの設置支援を決定しました。近年の大規模災害では、直接死ではなく避難生活中の体調悪化による「災害関連死」が主な死因となっています。「災害関連死」の要因1位は、肺炎などの「呼吸器疾患」となっており、避難所の空気環境改善が重要となります。しかも、災害関連死の大半は1ヶ月以内(感染症は1週間)に発生します。だからこそ、発災と同時に避難所の空気環境対策をする必要があるのです。つまり、平時から対策をとっておく必要があるということになります。今後も、発災後の支援に加え、平時から避難所となる施設へ空気清浄機を設置することにより空気インフラの整備を推進し、鳥取県をはじめとする関係自治体・関係機関と連携しながら、被災地の状況に寄り添った支援に努めてまいります。
【株式会社エアドッグジャパン】
「Improve “Quality Of Life” By Air」をミッションに掲げ、人々を取り巻く「空気」の環境改善に製品・サービスを通じて取り組んでいます。米国FDA認証を取得し、米国特許技術「TPA(ティーパ)テクノロジー」※1を搭載した高性能空気清浄機「Airdogエアドッグ」は、全国15,000カ所以上の医療施設や専門施設などに導入されています。
「Airdog」は「空気質指数=AQI」をディスプレイで可視化できる点も特徴です。コロナ禍以降、健康や快適性の観点から「空気」への関心が高まる中、エアドッグジャパンは現状と将来を見据えた空気環境整備を通じて、課題解決を推進してまいります。
用語説明:
※1 高性能空気清浄機「Airdogエアドッグ」に搭載されている「TPA(ティーパ)フィルター」は、プラスとマイナスが引き合う力の原理を利用し、粉じんを強力に吸着するフィルター技術です。強力な電磁場で粉じんを帯電させることで、ナノレベルの超微細粒子の除去や、性能低下を抑えた安定的な運転を実現します。
(関連リンク:エアドッグジャパン コーポレートサイト
https://corp.airdogjapan.co.jp/)
【鳥取県】
(関連リンク:鳥取県ホームページURL
https://www.pref.tottori.lg.jp/)
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/167924/14/167924-14-92563a97610bc1dad47c981ff69654d2-1303x217.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社エアドッグジャパン
【本リリースに関する報道お問合わせ先】
株式会社エアドッグジャパン 広報(担当:安藤・松尾)
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