プレゼントした暑さ対策・冷感グッズ、実は使われてない?今年もらった人で使ったのは36.0%。贈る前に知りたい「プレゼント温度差」
インタビュールーム株式会社

マーケティングリサーチ会社「リサート」が暑さ対策・冷感グッズの利用実態を調査
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リサート「暑さ対策・冷感グッズの利用実態調査」(2026年8月)
マーケティングリサーチ会社「リサート」では、旬のトレンドや話題の出来事を調査しています。記録的な猛暑となった今年の夏、暑さ対策・冷感グッズが「売れているか」はたびたび話題になります。しかし「使われているか」まで語られることはあまりありません。そこで2026年8月、全国在住の20~59歳の男女800名を対象に「暑さ対策・冷感グッズの利用実態調査」を実施しました。入手経路や購入理由による利用実態がどう違うのかをご紹介します。
■ 調査サマリー
今年使った暑さ対策・冷感グッズの1位は日傘・晴雨兼用傘の42.4%でした。昨年以前に入手した暑さ対策・冷感グッズを今年も使っているかは品目差が大きく、最低はファン付きウェアの26.4%から最高は冷感寝具の71.5%まで開きがありました。
入手経路別に見ると、購入した人は8~9割が今年も使っている一方、プレゼントでもらった人は4割半。今年もらった人では、使った人は36.0%にとどまります。「自分で選んだかどうか」が使われるかの分かれ目、いわば「プレゼント温度差」の構図が浮かび上がりました。
■ 今年使った暑さ対策・冷感グッズ1位は日傘・晴雨兼用傘。唯一の4割超え
暑さ対策・冷感グッズ8品目について「今年(2026年)使ったか」を尋ねたところ、もっとも高かったのは日傘・晴雨兼用傘の42.4%でした。次いで冷感寝具34.6%と続き、もっとも低いファン付きウェアは7.3%でした。
性別で見ると、日傘は男性23.3%に対し女性61.5%と大きな差がありました。以前は女性だけのイメージであった日傘も男性の使用率が上がり、暑さ対策として人気のグッズになっているようです。
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今年使った暑さ対策・冷感グッズの1位は、女性は日傘(61.5%)男性は冷感寝具(31.5%)
■ 昨年以前に入手した暑さ対策・冷感グッズを今年も使っている人は品目により2割半~7割
その品目を昨年以前に購入またはプレゼントで入手した人のうち、今年もそのグッズを使っている人の割合はどれくらいでしょうか。もっとも高い冷感寝具の71.5%に日傘・晴雨兼用傘の70.9%がほぼ並び、もっとも低いファン付きウェアは26.4%でした。
なお、冷感タオル・冷却スプレー(34.1%)は消耗品の側面もあるため、昨年以前に入手した分が今年使われにくいのは自然な面もあります。この差の背景を探るため、続いては「どうやって手に入れたか」に注目します。
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昨年以前に入手した暑さ対策・冷感グッズを今年も使っている人は品目により2割半~7割
ここからが今回の調査の核心です。入手方法別に今年の利用率を確認しました。購入した人では86.3%が今年も使っている一方、プレゼントでもらった人では46.4%にとどまります。今年か昨年以前かで分けて確認しても構図は同じでした。
さらに注目したいのは、今年プレゼントでもらったばかりの人です。使った人は36.0%にとどまり、もらった年ですら6割超が使っていません。今年購入した人の91.3%とは対照的です。
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暑さ対策・冷感グッズを購入した人は8~9割が今年も使用。プレゼントでもらった人は4割半
■ 暑さ対策・冷感グッズを今年使っている人も「必要だと感じた」は購入者は42.6%・プレゼントでもらった人は27.7%と差がつく
そもそも、期待の中心である「涼しさ」を実感できた人は、涼しさを期待して買った人でも3~4割にとどまります。
一方、使ってみて「暑さ対策として必要だと感じた」人は、今年使っている人同士で比べても、差がつきました。購入した人の42.6%に対し、プレゼントでもらった人は27.7%でした。使われるかを分けているのは、涼しさより「必要性の実感」のようです。
もらいものは、自分自身が「必要」と感じて選んだわけではないため、使われる動機づけが弱くなりやすいのかもしれません。
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暑さ対策・冷感グッズを今年使っている人も「必要だと感じた」は購入者は42.6%。プレゼントでもらった人は27.7%と差がつく
■ 暑さ対策・冷感グッズを必要だと思って買った人は約8割が今年も使い、すすめられて買った人は4割半
昨年以前に購入した人について、理由別に「その理由で購入した品目を今年も使っている人」の割合を見ると、もっとも高いのは「暑さ対策として必要だと思ったから」の81.3%、もっとも低いのは「家族・友人からすすめられたから」の45.8%でした。
「日差し・紫外線を防ぎたかったから」と「涼しさ・冷却効果を期待して」も8割前後で続きました。
実感で見ても、入手経路で見ても、購入理由で見ても、「自分自身が必要性を感じて選んだかどうか」がひとつの共通した軸として浮かび上がる結果となりました。
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暑さ対策・冷感グッズを必要だと思って買った人は約8割が今年も使い、すすめられて買った人は4割半
■ 冷感グッズメーカーの方にインタビューしてみました
今回の調査結果を、メーカーの方はどう受け止めるのでしょうか。東京・宮下パークの「DENIS IN MADE IN TOKYO」で冷感剤「SUPERSUUU(スーパースー)」を手がける大島さんに、本調査結果についてお話をうかがいました。
「実際に店頭で接客している感覚としても、今回の結果はかなり実感があります。SUPERSUUUもギフトで選ばれることはありますが、暑い中を歩いて来られた方が「今すぐ何とかしたい」とテスターを試して、その場で購入されることが多いです。TikTokを見て『これ欲しい』と目的買いで来店される方もいました。
一方、ギフトの場合は、使い方をまとめたリーフレットを付けたり、「二度塗りしてください」といった覚えやすい使い方を、プレゼントする相手にも伝えてもらうようにしています。自分で必要性を感じることに加えて、ギフトでは使い方まで一緒に伝えることが大事なのかなと思います。」(DENIS IN MADE IN TOKYO店長 大島一輝さん)
■ まとめ
今回の調査では、暑さ対策・冷感グッズが使われ続けるかどうかが、入手経路によって大きく異なることがわかりました。購入した人は8~9割が今年も使っているのに対し、プレゼントでもらった人は4割半。今年もらったばかりの人に至っては、使ったのは4割弱にとどまります。「自分自身が必要と感じたかどうか」という実感の違いも、購入理由別に見た違いも、同じ方向を指しています。自分で選んだものは使われやすく、もらったものは手が伸びにくい。贈る側の善意と受け取る側の実感の差、そして期待した涼しさと実際の体感の差。暑さ対策・冷感グッズをめぐる、いわば「プレゼント温度差」の構図が見えてきました。
プレゼントとして贈られる品物は、受け取る側が「自分の生活に本当に必要か」を事前に判断する機会がないまま手元に届くことが少なくありません。暑さ対策・冷感グッズをプレゼントする際は、贈る相手のニーズを事前に確認する工夫が有効かもしれません。受け取った後の使い方・活用シーンを伝えることも、使われ続けることにつながる可能性があります。
■ 調査概要
「暑さ対策・冷感グッズの利用実態調査」
・調査手法:インターネットでのアンケート調査
・配信パネル:Freeasy
・調査期間:2026年8月18日
・調査対象:全国在住、20~59歳 男女
・有効回答:800サンプル(男女各400名・年代均等割付)
・調査主体:リサート (インタビュールーム株式会社)
※小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。
※本調査では市場の性年代構成比にあわせた集計(ウエイトバック集計)は行っていません。
【調査データの引用・転載について】
・調査データの引用・転載は自由です。
・引用・転載の際は、必ず「出典:リサート調べ」と明記をお願いいたします。
・引用・転載先がWebページである場合には、以下記事のURLをリンクしてご掲載ください。
https://researto.com/column/survey-cooling-goods-202608/
・報道関係者様による引用の場合、利用・掲載状況の把握のためご連絡いただけますと幸いです。
【リサートについて】
リサート(Researto.)は、マーケティングリサーチ専門の職能集団です。国内外の大手企業の定量調査・定性調査の設計から実査・分析の支援、およびインタビュールームを提供しています。マーケティングリサーチ専門メディアの運営、マーケティングリサーチャー個人のキャリア開発支援を通じて、業界の健全な発展を目指しています。マーケティングリサーチ専門メディア「リサート」では、消費者インサイトの発見に役立つ調査・分析のノウハウや、自主調査による独自のデータを提供しています。
■ 会社情報
・会社名:リサート(インタビュールーム株式会社)
・所在地:東京都港区赤坂2-14-8 山口建設ビル
・事業内容:マーケティングリサーチ、定性調査のモデレーション支援、マーケティングリサーチメディア運営、インタビュールーム運営、自主調査によるデータ提供など
・URL:
https://researto.com
・メディアURL:
https://researto.com/column (リサート|部下に読ませたいマーケティングリサーチ専門メディア)
・親会社:株式会社バイデンハウス
https://weiden-haus.comプレスリリース提供:PR TIMES





記事提供:PRTimes