テレワークで「容易に行えない」1位は「気軽な会話」32.9％、「業務の進捗の把握」13.2％の約2.5倍─分析レポートを公開
株式会社 学研ホールディングス
バーチャルオフィス「MetaLife」が通勤ゼロと雑談を両立する働き方を提案
株式会社学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社ベンド（東京・千代田／CEO：近藤潔）が運営するWEBメディア「
スキルアップ研究所」は、「テレワークで『容易に行えたこと』と『行えなかったこと』に関する分析レポート」を2026年8月7日に公開いたしました。
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レポート全文はこちら：
https://reskill.gakken.jp/5246
※レポートでは、試算に用いた全データの一覧と計算式も公開しています。引用の際にご利用ください。
■背景
テレワークをめぐる議論は、実施率の話や出社回帰の話題に集まりがちです。しかし、テレワークを実際に行った人が、何をできるようになり、何をできないままだったのかという内側の「質」の話は、あまり整理されてきませんでした。
そこでスキルアップ研究所では、公的統計をもとに、テレワークという働き方が業務のどの部分を容易に行えて、どの部分に難しさが残ったのかを整理しました。
■レポートの主なポイント
◆テレワークの利点の1位は「通勤時間が削減される」81.5％。第2位との差は27.7ポイント
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総務省の調査でテレワーク実施者（n=286）に利点を尋ねたところ、最も多かったのは「通勤時間が削減される」で81.5％でした。第2位の「好きな場所で作業をすることができる」53.8％を27.7ポイント上回り、8割を超えたのはこの項目のみです。テレワークの価値は、まず通勤という移動をなくす点に集中しています。
◆一方、「容易に行えない」ことの1位は「気軽に相談や会話すること」32.9％
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同じ回答者に7項目の実施容易性を5段階で尋ねた結果、「容易に行えない」（「どちらかといえば容易に行えない」との合算）が最も多かったのは「上司や部下、同僚と気軽に相談や会話すること」で32.9％でした。
◆「業務の進捗の把握」13.2％の約2.5倍。情報は共有できても、会話は残らない
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同じ設問のなかで、「業務やプロジェクトが今どこまで完了しているか把握すること」を容易に行えないとした割合は13.2％と、7項目で最も低い水準でした。「気軽に相談や会話すること」との差は19.7ポイント、割合にして約2.5倍です。また「業務に必要な通信や機器等を取りそろえること」も18.9％にとどまります。
道具はそろい、進捗も共有できるようになった。それでも残ったのが、気軽な相談や会話でした。
■「通勤をなくすと、雑談が消える」というトレードオフをMetaLifeで解く
同レポートが示したのは、テレワークをめぐる一つのトレードオフです。テレワークの最大の価値は通勤時間の削減にあり、最も難しさが残るのは同僚との気軽な会話にある。つまり働く人は、これまで「通勤をなくすか、雑談を残すか」の二択を迫られてきました。
当社が提供するバーチャルオフィス「
MetaLife」は、この二択そのものをなくすサービスです。アバター同士を近づけるだけで自動的に音声・ビデオ通話が始まるため、会議を設定しなくても「ちょっといいですか？」から始まる相談や雑談が生まれます。用件が決まっていない会話こそ、WEB会議ツールで最も再現しにくい部分でした。MetaLifeはそこを、オフィスと同じ「近づけば話せる」という設計で解決します。また、アバターの表示によって誰が出社しているかが一目でわかるため、チーム状況の見える化とメンバーの孤立防止にもつながります。
オフィスに戻る理由が「雑談」なのだとしたら、オフィスに戻る必要はありません。通勤時間を取り戻したまま、気軽な会話を残す。MetaLifeは、働く場所の制約から人々が解放される世界を目指しています。
25名まで無料でご利用いただけます。
ブラウザですぐに始められるため、機器の購入やダウンロードは一切不要です。
無料でバーチャルオフィスを作成する：
https://metalife.co.jp/
■MetaLifeについて
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MetaLifeは、オフィスやイベントスペース、教室として利用できるオンラインコミュニケーションツールです。2次元のメタバース空間をアバターで自由に移動でき、近づくだけで音声・ビデオ通話が可能。ホワイトボード、鍵付き会議室、全体アナウンス機能など、オンラインでの活動をサポートする機能を備えています。
サービスサイト：
https://metalife.co.jp/
リモートワーク向け紹介ページ：
https://metalife.co.jp/remote-work/
調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事（
https://reskill.gakken.jp/5246）及びスキルアップ研究所（
https://reskill.gakken.jp/）のリンクを付してください。
記載例
出典：
https://reskill.gakken.jp/5246
（スキルアップ研究所：
https://reskill.gakken.jp/）
引用・転載されたことにより利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。
■スキルアップ研究所について
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スキルアップ研究所は、社会人のリスキリング・学び直しを調査するWEBメディアです。独自のアンケートによる実態調査や公的統計の分析に基づき、キャリア情報や学習法を紹介しています。
スキルアップ研究所：
https://reskill.gakken.jp/
■試算の概要
・中心データ：総務省「ウィズコロナにおけるデジタル活用の実態と利用者意識の変化に関する調査研究」（2021年3月にウェブアンケート調査を実施／日本居住者1,000人が対象／令和3年版情報通信白書に掲載）。テレワーク関連設問の対象はテレワーク実施者 n=286
・補強データ：日経BP総合研究所 イノベーションICTラボ「新たな働き方に関する調査」（2020年10月14日～30日実施）ほか同ラボの継続調査シリーズ、スキルアップ研究所「IT業界のリモートワークに関する実態調査」（2024年7月10日～17日実施／インターネット調査／回答数287）
・試算主体：スキルアップ研究所
・分析方法：白書が公表している選択肢別の割合を合算し、項目間の差と比率を算出
・「容易に行えない」は、「容易に行えない」と「どちらかといえば容易に行えない」の合算値です
・本レポートの中心データは2021年3月時点の調査結果です。また、扱っているのは回答者の主観的な評価であり、生産性や業務成果を測定したものではありません
■株式会社ベンドについて
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役：近藤潔
設立：2019年3月1日
資本金：1,500万円（資本準備金を含む）
所在：〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
お問い合わせ： info@thebend.jp
■株式会社学研ホールディングスについて
https://www.gakken.co.jp/
1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社。教育分野では、「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、「科学」と「学習」に代表される学習教材の出版コンテンツ事業、教科書・保育用品など園・学校事業を、医療福祉分野では、サービス付き高齢者向け住宅事業や認知症グループホーム事業、保育園・学童などの子育て支援事業を展開。グローバル150か国以上で教育・医療福祉に関わる活動を行っています。2023年11月、新たに掲げた大志（Aspiration）「人の可能性をどこまでも追求する会社へ」の実現を目指し、子どもから学生、社会人、シニアまで、あらゆる世代の好奇心に寄り添い、すべての人の挑戦を応援する企業として、人と社会の可能性の拡大に貢献してまいります。2025年9月期売上高1,991億円、連結子会社82社。東京証券取引所プライム市場上場（証券コード：9470）。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
