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IT機器のリサイクルが、アジアの母子の命を守る支援に ~ゲイトウェイ・コンピュータ、「リサイクル回収台数×100円」を国際協力NGOに寄付する~

特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン

IT機器のリサイクルが、アジアの母子の命を守る支援に


特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン(本部:東京都武蔵野市中町、理事長:神谷洋平、以下「PHJ」)は、ゲイトウェイ・コンピュータ株式会社(本社:東京都 代表取締役社長:林 秀一、以下「ゲイトウェイ・コンピュータ」)より、388,200円のご寄付をいただきました。
本寄付は、ゲイトウェイ・コンピュータが推進する「IT機器のリサイクル回収台数×100円」を自治体やNPO、NGOに寄付する独自のCSR活動に基づくもので、今回の対象となる3,882台分の寄付となります。ご寄付は、PHJがカンボジアとミャンマーの農村地で展開する、医療が行き届きにくい環境にあるお母さんと子どもの健康を守るための保健医療支援活動全般に活用します。
これに伴い、2026年8月7日に寄贈式を執り行い、PHJ神谷理事長よりゲイトウェイ・コンピュータ林社長へ感謝状を贈呈いたしました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/149947/12/149947-12-1b89d6e1c64f5bd44754002ad903e9e7-2048x1536.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ゲイトウェイ・コンピュータへ感謝状を贈呈 左からPHJ高田代表、ゲイトウェイ・コンピュータ ソリューション営業部近藤健太様、代表取締役社長 林秀一様、経営管理部マネジャー 中山紘爾様、PHJ神谷理事長

■ ご寄付の背景と本業を活かした仕組み
ゲイトウェイ・コンピュータは、2022年に社内「SDGsグループ」を結成し、持続可能な社会の実現に向けた活動を続けています。 今回の寄付は、同社が「回収したIT機器の台数×100円」を自治体・非営利団体等へ寄付する独自のCSR活動として、3年前から毎年継続している仕組みによるものです。IT機器総合卸売からITソリューションに加え、機器回収からリユース事業といった自社の本業の強みをそのまま社会貢献へと還元する、持続可能で非常にユニークな取り組みです。


ゲイトウェイ・コンピュータ株式会社
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/149947/12/149947-12-247ed8546658bae9289e14938f416697-796x150.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


ゲイトウェイ・コンピュータ株式会社は国内外を問わず、あらゆるメーカーのハードウェア・ソフトウェアをマルチベンダーとして販売し、ソリューションやアウトソーシングサービスをバイリンガルで提供してきました。40年以上に及ぶ実績から、幅広い製品知識と経験、最新情報とノウハウを活かし、お客さまにトータルで付加価値の高い製品やサービスをご提案いたします。


ピープルズ・ホープ・ジャパン(PHJ)について
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/149947/12/149947-12-8204c081f23003bd3dd5237209b7788f-800x260.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン(PHJ)は、1997年に米国に本部を置く国際NGO 「Project HOPE」の日本法人として設立され(2006年に独立)、「教育を中心とした自立支援」を使命として、東南アジアで母と子を対象に「保健・医療の教育」を中心とした支援活動に取り組む国際協力NGOです。
現在、カンボジアとミャンマーに事務所を置き、農村地を拠点に取り残されがちなお母さんや子どもの健康を改善するための仕組みづくりを支援しています。PHJの使命は、「教育を中心とした自立支援」です。保健人材への研修や、地域住民への教育を進めることで、自らの力でよりよい保健環境を構築し維持することを目指しています。

名称:特定非営利活動法人ピープルズ・ホープ・ジャパン
本部所在地:東京都武蔵野市中町2-9-32
URL:https://www.ph-japan.org/
電話:0422-52-5507
メールアドレス:info@ph-japan.org

プレスリリース提供:PR TIMES

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