小中高生を対象とした日本最大級の“挑戦の全国大会”「チャレンジカップ2027」開催決定！ エントリー受付中
株式会社ＦＣＥ
～累計約14万人が参加し「キャリア教育アワード」奨励賞を受賞した、主体性を育む半年間の挑戦～
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株式会社ＦＣＥ（東京都新宿区、代表取締役社長：石川淳悦、証券コード：9564）は 、全国の小・中・高校生を対象とした教育プログラム「チャレンジカップ2027」の参加受付を、 2026年8月1日より開始し、すでに全国から多くのお申し込みをいただいております。
「チャレンジカップ」は、子どもたちが勉強、スポーツ、創作、地域貢献など、ジャンルを問わず自分で決めた目標に約半年間挑戦し、その過程で得た成長を発表・審査する全国規模の教育イベントです。2008年の初開催以来、累計約14万人が参加しており、直近の「チャレンジカップ2026」には全国から1,480組・2,234人が参加しました。
また、本プログラムは、経済産業省が実施していた「第3回キャリア教育アワード」（※１）において奨励賞を受賞しています。変化の予測が難しい時代において、自ら目標を定め、行動し、試行錯誤を重ねる経験は、子どもたちがこれからの人生を切り拓いていくための大切な力につながります。「チャレンジカップ2027」を通じて、全国の子どもたちの挑戦を応援します。
※１経済産業省としての「キャリア教育アワード」は2024年度をもって終了しています
公式サイト
チャレンジカップとは
「結果」だけでなく、目標に向かって挑戦した過程と成長を称える大会
チャレンジカップは、株式会社ＦＣＥが2008年から開催している、小学生から高校生を対象とした「自分で決めた目標に挑戦する」全国大会です。 参加者は、個人またはチームで半年後の目標を設定し、その達成に向けて活動します。テーマは、学習、部活動、スポーツ、創作、研究、地域活動、ボランティアなど自由です。活動終了後には、自らの取組を振り返って活動報告を提出し、全国の教育機関の専門家や有識者による審査を経て表彰されます。
審査では、目標を達成できたかどうかだけではなく、目標に対してどれだけ真剣に向き合ったか、困難に対してどのように試行錯誤したか、その経験を通じてどのように成長したかを大切にしています。
チャレンジカップの歩み・実績
開始：2008年
累計参加者数：約14万人
直近大会実績：チャレンジカップ2026は1,480組・2,234人が参加
対象：全国の小学生・中学生・高校生
参加形式：個人またはチーム
参加費：無料
チャレンジカップ2026受賞者一覧
https://challenge-cup.net/archive/
開催の背景と想い
正解のない時代を生きる子どもたちに、「自分で決めて、行動する」経験を
AIやテクノロジーの進化、社会や働き方の急激な変化により、将来の予測が困難な時代となっています。こうした時代において必要なのは、与えられた課題に対して正解を出す力だけではありません。自ら課題や目標を見つけ、行動し、失敗や困難を乗り越えながら周囲と協働していく力が求められています。
チャレンジカップは、子どもたちが「やってみたいこと」「変えたいこと」「乗り越えたいこと」に自ら向き合い、現実社会の中で一歩を踏み出すための実践の場です。
目標に向かう過程では、思うようにいかないことや、迷い、失敗も伴います。しかし、直面する壁や困難は決して「挫折」ではありません。自ら決めた目標に対して試行錯誤を繰り返すその時間こそが、変化の激しい時代を生き抜くための「自信」と「主体性」を育むのです。挑戦を振り返り、「次はどうするか」を考え続ける経験が、子どもたちの未来を切り拓く確かな力につながります
ＦＣＥは、子どもたちの挑戦が周囲にポジティブな影響を広げ、社会全体に「挑戦の連鎖」を生み出す未来を目指しています。一つひとつの挑戦を起点に勇気と感動を伝播させ、「チャレンジあふれる未来」を実現していくこと。それが私たちの想いです。
「チャレンジカップ2027」開催概要
対象：全国の小学生・中学生・高校生
参加形態：個人またはチーム
参加費：無料
チャレンジ内容：勉強、スポーツ、創作、研究、地域貢献、ボランティアなどジャンル不問
エントリー期間：2026年8月1日～2026年11月30日
チャレンジ期間：2026年8月1日～2027年2月28日
活動報告書・推薦書提出期限：2027年3月8日（月）
最終審査：2027年4月17日（土）※形式：オンラインまたは会場開催
表彰制度：大賞／最優秀賞／優秀賞／入賞
公式サイト：
https://challenge-cup.net/
問合せはこちら
参加方法
参加には、学校・学習塾の先生、保護者など20歳以上の方に「サポーター」となっていただきます。サポーターには、子どもたちの目標設定や活動を見守り、活動終了後の振り返りを支援いただきます。
１．サポーター登録
https://challenge-cup.net/supporter/
２．チャレンジのエントリー
参加人数、チャレンジ内容、目標などを登録します。
https://challenge-cup.net/entry/
３．チャレンジに取り組む
個人またはチームで設定した目標に向け、約半年間活動します。
４．活動報告書・推薦書を提出
チャレンジを振り返り、活動内容や成長を報告します。
５．審査・表彰
提出内容をもとに全国の審査員が審査し、各賞を決定します。
代表メッセージ
株式会社ＦＣＥ 取締役 兼 常務執行役員 尾上幸裕
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「自分で決めたことに挑戦する」という経験は、子どもたちの未来に大きな意味を持つと私たちは考えています。チャレンジカップでは、最初に立てた目標を達成できるかどうかだけを評価するのではありません。思うようにいかなかったこと、途中で目標を見直したこと、周りの人に支えてもらったこと。そうした一つひとつの経験こそが、子どもたちの成長につながっていきます。
だからこそ、チャレンジカップでは「何に挑戦したか」だけでなく、「挑戦する中で何を考え、どう変わったのか」を大切にしています。
今年も全国から、子どもたちの「やってみたい」「変わりたい」という思いが集まることを楽しみにしています。一人ひとりの小さな一歩が、自分自身の可能性を広げ、周囲にも新たな挑戦を生み出すきっかけになることを願っています。
ＦＣＥが展開する子ども向け事業
株式会社ＦＣＥ エデュケーション事業本部では、学校・塾などを通じて、小学校～高校までの子どもたちの教育を支援しています。
公式サイト：
https://fc-education.co.jp/
「7つの習慣J(R)」シリーズ（
https://fc-education.co.jp/service/7hj/）
累計36万人以上が学んだ、『７つの習慣』をベースにした「望む人生」を実現するために必要な「生きる力」を育てるプログラムです。
フォーサイトシリーズ（
https://foresight-planner.jp/）
累計290万人以上の生徒・学生が利用してきたビジネス手帳。記入を通して「PDCA」が身につくよう設計された手帳です。
Find！アクティブラーナー（
https://find-activelearning.com/）
「全ての子どもたちをアクティブラーナー（能動的学修者）へ！」をコンセプトに、アクティブラーナーの育成に関わるすべての人たちを対象にしたオンライン教員研修システムです。
BUKATSU（
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000425.000029370.html ）
部活動の民間移行における「教育的価値」を支える部活動マネジメントアセスメント
原田教育研究所が開発した「部活動マネジメント」の知見・ノウハウと、当社が持つ中学校・高等学校・教育委員会に向けた教育事業の実績・支援力を組み合わせ、部活動マネジメントアセスメント（生徒向けアンケート／商品名「BUKATSU」）を展開する予定です。
お問合せはこちらから
お問合せは下記よりお願いします
お問合せフォーム：
https://challenge-cup.net/contact/
チャレンジカップ公式サイト：
https://challenge-cup.net/
株式会社ＦＣＥ
設立：2017年4月21日
代表取締役社長：石川淳悦
証券コード：9564
本社：東京都新宿区西新宿２-４-１ NSビル10階
事業内容：DX推進事業、教育研修事業、出版事業
URL：
https://fce-hd.co.jp/
当社は「チャレンジあふれる未来をつくる」というパーパスのもと、人的資本の最大化に貢献することを使命とし、DX推進事業と教育研修事業を展開しています。
【最強のITツール】として約7,300製品中第１位※2（2024年度には約10,000製品中、第２位※3）を獲得した「ロボパットAI（
https://fce-pat.co.jp/）」、社員教育を一つで完結できる定額制オンライン教育システム「Smart Boarding（
https://smartboarding.net/）」、世界5,000万部、国内270万部発刊の世界的ベストセラー『７つの習慣』の出版（
https://fce-publishing.co.jp/）、そして企業の生産性を進化させる AIプラットフォーム「AI OMNI AGENT (
https://www.fce-aiomniagent.com/)」、など中小企業から大企業まで、また全国の自治体や教育機関を対象に幅広く事業を行っております。
※2：ITreview Best Software in Japan2023より
※3：ITreview Best Software in Japan2024より
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
